レアル・マドリーのジョゼ・モウリーニョ監督と、元ポルトガル代表のルイス・フィーゴ氏が、母国ポルトガルのメディアに標的とされた。問題となったのは節税対策だ。ポルトガルが経済的に厳しい中で、両者に対して批判的な声が上がっている。

ポルトガルサッカー界を最も代表する２人に“攻撃”を仕掛けたのは、『コレイオ・デ・マニャ』。同紙によると、モウリーニョ監督とフィーゴ氏は2007年から09年、西ヨーロッパ諸国でのプロモーションキャンペーンにおけるポルトガル観光協会との肖像権の販売を、アイルランドの会社（「マルチスポーツ・アンド・イメージ・マネジメント」）と契約していたという。

そのため、サッカー界の２人のスターが手にした15万ユーロ（約1650万円）については、ポルトガル（税率25％）ではなく、アイルランド（同12.5％）で徴税されたそうだ。このニュースは、ポルトガルが深刻な財政危機にある中で、国に対する連帯感を欠いているとして、モウリーニョ監督とフィーゴ氏に対して“憎しみ”の声を呼んでいる。