ドライブレコーダーの利用率は4人に1人--事故への備え、意識していますか?
マクロミルはこのほど、全国の18〜69歳までの1万人を対象に、運転免許及び自家用車の保有実態などについてのアンケート調査を実施し、その結果を発表した。また、その中から月に1回以上自動車を運転するドライバー1,000人をピックアップし、普段の運転に関する意識やドライブレコーダーなど事故の備えに関する意識の調査を同時に行った。
まずは対象者1万人へ、各世帯における自家用車の保有状況を尋ねた。その結果、自家用車の世帯保有率は全体で76%となり、中でも40代以上の男性は80%以上をマークするという結果が得られた。
次に、近年車両台数や会員数が増加していると言われているレンタカーやカーシェアリングなどの利用状況を調査。カーシェアリングにフォーカスし利用経験の有無を伺うと、「現在カーシェアリングを利用している」と回答した人は全体の2.6%にとどまった。「以前利用したことはあるが、現在は利用していない」と回答した人は2.8%となり、合計すると約5%がカーシェアリングの利用経験者であることがわかった。
対象者1万人の中から運転免許の保有者8,512人にプライベートでの運転頻度を尋ねたところ、33%が「ほぼ毎日」と回答した。月に1回以上運転しているという人の割合は、免許保有者の76%を占めている。
月1回以上運転しているという回答者の性年代構成比を確認すると、男女とも40代の割合が高くなっており、40歳以上の割合を合計すると全体の約3分の2にのぼるという結果に。
続いて、月に1回以上運転するドライバーの中から1,000人を対象に、運転に対する意識や事故に対する備えについての調査を実施した。ドライブレコーダーの利用状況を伺うと、全体の26%が「利用している」と回答。
また、ドライブレコーダーを利用していない人に対し、今後自身が運転する車両で「ドライブレコーダー」を利用したいか尋ねたところ、約65%の人が利用意向を示していた。その理由やきっかけとしては、以下のような意見が多く挙げられた。
・「事故に遭った時に証拠として映像が残り、自分を守る手段にできそうだと思うから」(女性 28歳)
・「煽り運転、追い越し、追い越した後の停車などの迷惑行為をTVで見て、自分もそのような被害に遭ったときに証拠となるものがあればいいなと思うため」(女性 40歳)
・「理不尽な割り込みや運転などで事故に遭う、もしくは巻き込まれた時などの証拠用」(男性 27歳)
最後に、運転免許の返納制度についてドライバー1,000人に調査を行った。免許を返納できることを「知っていた」と回答したのは全体の81%で、「なんとなく聞いたことがあった」と答えた16%と合わせると、認知率は97%に及ぶことがわかった。
また、免許返納に関する意識を見ていくと、「自分もいつかは免許を返納しようと思う」と回答した人が62%となり、一方で「体力が衰える年齢になっても、自分は運転をし続けたい」と答えた人の割合は27%となった。強制返納に関しては肯定派が37%程度で、決して多い割合とは言えない結果に。これらの回答から、返却が強制されることは望まず、あくまで自主的に返納できることが重要であると考える人が多いと推測される。
まずは対象者1万人へ、各世帯における自家用車の保有状況を尋ねた。その結果、自家用車の世帯保有率は全体で76%となり、中でも40代以上の男性は80%以上をマークするという結果が得られた。
対象者1万人の中から運転免許の保有者8,512人にプライベートでの運転頻度を尋ねたところ、33%が「ほぼ毎日」と回答した。月に1回以上運転しているという人の割合は、免許保有者の76%を占めている。
月1回以上運転しているという回答者の性年代構成比を確認すると、男女とも40代の割合が高くなっており、40歳以上の割合を合計すると全体の約3分の2にのぼるという結果に。
続いて、月に1回以上運転するドライバーの中から1,000人を対象に、運転に対する意識や事故に対する備えについての調査を実施した。ドライブレコーダーの利用状況を伺うと、全体の26%が「利用している」と回答。
また、ドライブレコーダーを利用していない人に対し、今後自身が運転する車両で「ドライブレコーダー」を利用したいか尋ねたところ、約65%の人が利用意向を示していた。その理由やきっかけとしては、以下のような意見が多く挙げられた。
・「事故に遭った時に証拠として映像が残り、自分を守る手段にできそうだと思うから」(女性 28歳)
・「煽り運転、追い越し、追い越した後の停車などの迷惑行為をTVで見て、自分もそのような被害に遭ったときに証拠となるものがあればいいなと思うため」(女性 40歳)
・「理不尽な割り込みや運転などで事故に遭う、もしくは巻き込まれた時などの証拠用」(男性 27歳)
最後に、運転免許の返納制度についてドライバー1,000人に調査を行った。免許を返納できることを「知っていた」と回答したのは全体の81%で、「なんとなく聞いたことがあった」と答えた16%と合わせると、認知率は97%に及ぶことがわかった。
また、免許返納に関する意識を見ていくと、「自分もいつかは免許を返納しようと思う」と回答した人が62%となり、一方で「体力が衰える年齢になっても、自分は運転をし続けたい」と答えた人の割合は27%となった。強制返納に関しては肯定派が37%程度で、決して多い割合とは言えない結果に。これらの回答から、返却が強制されることは望まず、あくまで自主的に返納できることが重要であると考える人が多いと推測される。