「50代で第一子の父親になる人」は過去20年で3倍増…精神年齢が若い男性が増えた「令和の結婚事情」【CFPが解説】

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多くの男性は、50代、60代になると人生の引退モードに突入すると考えがちです。しかし、日本人の平均寿命は年々延びており、心身ともに若く健康である中高年男性も少なくありません。仕事の仕方はもちろん、結婚やパートナーとのあり方も徐々に変化をしていくと、日本総合研究所創発戦略センタースペシャリストの小島明子氏はいいます。本記事では、データをもとに令和における中高年男性の結婚事情を紐解いていきます。※本稿は、小島明子著「中高年男性の働き方の未来」(金融財政事情研究会)の内容を一部改編・追加の上、掲載しております。

 50代で第一子の父親になる男性は20年前の「3倍」

実際、国立社会保障・人口問題研究所※1のデータを見ると、1970年から2018年までの男女の初婚率を比べ、いずれも40歳〜69歳まではおおよそ年々上昇していることが明らかになっています。

特に男性においては、1970年代に、50〜54歳(0.14%)、55〜59歳(0.06%)、60〜64歳(0.04%)、65〜69歳(0.03%)であった初婚率は、2018年に50〜54歳(0.75%)、55〜59歳(0.33%)、60〜64歳(0.16%)、65〜69歳(0.08%)と飛躍的に上昇しています。

さらに、第一子嫡出出生数の推移をみると、全年齢での第一子嫡出出生数は減少しているものの、50代、60代で第一子の父親になっている男性は年々上昇しており、50代で第一子の父親になった男性は、20年前の約3倍近くになっているのです。

晩婚化が進んでいる影響もあると考えますが、以前に比べて、精神的に若い中高年男性が増えていることを示しているという見方もできるのではないでしょうか。

[図表1]第1子嫡出出生数の推移出所:厚生労働省「人口動態調査」を元に日本総合研究所作成

同居期間が20年以上の離婚は「2倍」

一方、変化しているのは、男性の晩婚化だけではありません。長年連れ添った夫婦ほど、離婚の件数は増加しているという現状もあげられます。

厚生労働省※2によれば、令和3年の離婚件数は18万4,386組で、前年の19万3,253組より8,867組減少し、離婚率(人口千対)は1.50で、前年の1.57より低下しています。

同居期間別にみると、件数自体は、同居期間が5年未満で5万4,510件とほかの年数に比べて多く、結婚生活への見切りが早いことが挙げられます。しかし、昭和60年代から比べると、同居期間が20年以上の離婚は、約2倍近くまで増えているのです。

株式会社パートナーエージェント※3によれば、離婚に至った理由として、最も多いのが「性格が合わない」(55.6%)を挙げています。

最近では、結婚のスタイルも多様化しており、別居婚や週末婚というライフスタイルも出てきています。実際、年齢を経てから、住まいをわけることで円滑な関係を築いている夫婦の話も耳にするようになりました。

女性の経済力が向上し、夫婦双方の寿命が延びることで、夫婦の生活のあり方も、お互いの価値観や事情の変化に応じて多様化していくと考えます。

[図表2]同居期間別にみた離婚件数の年次推移出所:厚生労働省「令和3年(2021) 人口動態統計月報年計(概数)の概況」を基に日本総合研究所作成

中高年になってもよいパートナーと巡り合うには?

本稿では、前述したとおり、中高年男性の初婚と離婚について取り上げましたが、なかには遠い将来、結婚という形を取らなくても、将来を支え合える「友達以上恋人未満」のパートナーを新たに見つけて、一緒に暮らしたり、住まいは異なっても定期的にお互いの家を行き来して過ごす、というライフスタイルの可能性を考えている方もいらっしゃるのではないでしょうか。

筆者は、以前、中高年の婚活事情を調べるために、結婚相談所の方に、インタビューをさせていただいた際、中高年になってもよいパートナーとめぐり合う2つの秘訣についてお伺いしました※4。

1つ目は、基本的なことにはなりますが、「身なりが清潔であること」です。そして2つ目は、「なにかの目標に向かっていること」です。なにかの目標に向かっている人は、男女ともに誰かにとって素敵に見える瞬間があるというのです。

年齢を気にせず、夢中になれるなにかを持つことが、よいパートナーと巡り合う(あるいはすでにいるパートナーとよい関係を築く)ことや、心豊かな人生につながっていくのではないかと感じます。

<参考>
※1 国立社会保障・人口問題研究所「人口統計資料集 6−6 性,年齢(5歳階級)別再婚率:1930〜2018年」
※2 厚生労働省「令和3年(2021) 人口動態統計月報年計(概数)の概況」
※3 株式会社パートナーエージェント「「結婚観」に関するアンケート調査」
※4 『女性と定年』(金融財政事情研究会・小島明子著)

小島 明子

日本総合研究所創発戦略センター

スペシャリスト