学生に｢生成AIを使うな｣と言うのはナンセンスだ
生成AIを教育現場に取り入れることへの賛否は、いずれも多く……（写真：symmyy／PIXTA）
ChatGPTに代表される生成AIが教育現場に衝撃を与えている。「AIが書いた」とすぐわかる従来のAIとは異なり、生成AIが作り出す文章は人間が書いた文章と何ら遜色ない。
ChatGPTに試験問題を解かせた結果もつぎつぎと報告されている。アメリカの医師資格試験問題を解かせたところ、正解率は52〜75％で、合格ラインとされる60％前後に達した。また、アメリカ・ペンシルバニア大学ウォートン・スクールがMBA（経営学修士）の最終試験を受験させたところ、BマイナスからB程度の評価を得て見事合格したという。さらに最新の大規模言語モデルGPT‐4を搭載したChatGPTは、アメリカの模擬司法試験で受験者の上位10％のスコアを叩き出した。
新著『ChatGPT資本主義』を上梓した野村総研プリンシパル・アナリストの城田真琴氏は、こうした状況をどう見ているのだろうか。
対応を迫られる大学
ChatGPTをレポートや論文の執筆に使えば、学生は労せずして課題をクリアできてしまう可能性が高いため、教育現場へ与える影響は甚大である。
アメリカなど一部の国では、すでに高校生や大学生らが「小論文」や「数学」などの宿題をChatGPTにやらせて、それを自分がやったことにして教師に提出するなど、不正に利用するケースが多発している。
日本でも学生の使用を見据え、各大学で規制や注意喚起を行うなどの対応が始まっている。
東京大学では2023年4月3日に太田邦史副学長の名前で、「生成系AIについて」として、「学位やレポートは、学生本人が作成することを前提としており、生成系AIのみを用いてこれらを作成することはできない」という声明文を発表している。
さらに、現状では生成AIを用いて作成した論文・レポートであることを高精度で見出すことは難しいため、「書面審査だけでなく、対面でのヒヤリング審査・筆記試験などを組み合わせ、本人が本当にその論文を作成したのかについても吟味する必要が出てくる」ともしている。
慶応義塾大学も「生成AIの利用は他者の力を借りることと同じ意味を持ちます」とし、「各授業科目における課題や試験等に関して、独力で取り組むことが求められている場合には、生成AIを利用することは認められません」という内容の、学生に向けた声明文を公開している。
ただし、急速に変化する生成AIをめぐる状況を受けて、方針の見直しも迫られている。東大は2023年5月26日には、「授業課題を提出する際に、生成系AIツールが生成した文章等をそのまま自分の文章として用いることは認められない」としつつも、「生成系AIツールの利用を一律に禁止することはせず、その活用の可能性を積極的に探るとともに、活用上の実践的な注意を発信していきます」というようにややスタンスを変えている。
各大学とも一律に利用を禁止するのではなく、学生には生成AIのリスクをきちんと認識させたうえで、それらの価値を正しくかつ適切に評価できるようにし、広く社会にその成果を還元してもらいたいというのが基本姿勢のようだ。
試験でスマホを禁止するのとはわけが違う
生成AIを教育現場でどのように取り扱うかという問題は非常にやっかいだ。試験監督が存在するようなシーンではスマホの使用を禁止しているのと同じように禁止できるだろうが、宿題やレポートのように学生が持ち帰って後日提出するタイプの課題では、いくら使用を禁止したところで実効性は乏しい。
また、生成AIは過去の似たようなツール――たとえば電卓やスマホと異なり、できることの範囲が桁違いに広い。電卓であれば計算、スマホは知識を問うような問題に有用というように、用途はある程度限定された。しかし生成AIであれば、計算問題も知識を問う問題も読書感想文を書くこともプログラミングもできる。しかもその精度は日に日に向上している。
こうなると、使うなというほうに無理がある。便利なものはいくら使用を禁止したところで広がっていく。
教育現場では今から、AIとの共存方法を考え、人間の思考力を補完するツールとなるような使い方を教えていく必要がある。
現在の状況を見るかぎり、今後、生成AIが加速度的に社会へ浸透していくことはほぼ間違いない。その前提に立てば、あと数年で社会に出ていく大学生に対し、AIの利用を禁止することはナンセンスである。むしろ自由自在に使いこなせるようにしなければ、就職に苦労するばかりか、仮に就職できてもすぐにAIに代替される人材を量産することにもなりかねない。
「AIネイティブ」にどう対応するか
今後、生成AIがパソコンやスマートフォン、SNSと同じように普及すると、これから生まれてくる子どもたちは幼少期から生成AIに囲まれて育つことになる。これまでもインターネットやスマホに囲まれたデジタルな環境で生まれ育ち、デジタルツールを自然に使いこなすスキルを身につけている世代は「デジタルネイティブ」と呼ばれてきた。これから先、このデジタルネイティブに「AIネイティブ」が新たに加わることになる。
彼らは生まれたときからChatGPTが存在し、ChatGPTありきの環境で育つ。そうした子どもたちははたしてChatGPTの回答を何の疑いもなしに正しいとは信じずに、疑問を感じたり、倫理的な問題の有無を正しく評価したりできるのだろうか。
文部科学省は生成AIの使い方をめぐり、小中高向けガイドラインの策定作業を進めている。「生成AIを使いこなす力を育てる姿勢が重要」としつつ、著作権侵害や批判的思考、創造性への影響といった懸念やリスクもあると指摘し、限定的な利用から始めることを推奨する模様だ。
しかし、これはAIがすでに普及している時代に生まれ育った世代ではなく、後天的にAIを使い始める「AIイミグラント」を対象としたガイドラインにすぎないように感じられる。AIイミグラント（移民）とは、大人になってからAIのある世界に�牋椶蟒擦鵑性瓩茲Δ憤嫐９腓い任△襦�もう一歩踏み込んで、AIネイティブ向けのガイドラインの策定、あるいは教育課程の見直しも必要ではないだろうか。
（城田 真琴 ： 野村総合研究所 DX基盤事業本部 兼 デジタル社会研究室 プリンシパル・アナリスト）
