思い立った時にいつでも買い物ができるネットショッピングはとても便利で、私たちの生活に欠かせない存在です。しかし、うっかり悪質なサイトを利用してしまうと、トラブルに巻き込まれてしまう可能性も。万が一トラブルに遭った場合には、どのように対処すべきなのでしょうか？

「配送予定日になっても商品が届かない」そんなときにすべきことは？

期日までに注文した商品が届かなかった場合、事業者に連絡をして配送してもらう、もしくはキャンセルや返金といった対応をしてもらうケースが一般的です。しかし、販売店に連絡をしても商品の配送に応じてくれないなど、悪質な場合は、以下の対応を行います。

銀行振り込みをはじめとする「前払い」の場合

商品を受け取るよりも前にお金を支払ってしまった場合、お金を取り戻すことは非常に困難です。また、お金を振り込んだ口座番号が詐欺に利用されている場合、預金保険機構のサイトに情報が登録されている可能性があります。もし該当する場合は、個人情報が悪用されている可能性があります。
いずれにしろ、まずは消費生活相談窓口や最寄りの警察署に相談しましょう。警察署で被害届を提出することにより「振り込め詐欺救済法」の対象となり、払ったお金の一部が戻る可能性があります。悪質なサイトの場合は更なる被害に遭う可能性があるため、振込先の金融機関の口座を凍結することも検討しましょう。

クレジットカード決済の場合

クレジットカード決済の場合、最終的にはカード会社の判断となりますが、返金の対応をしてもらえる可能性があります。状況を正確に伝えるため「購入したサイトの商品ページのコピー」「注文確認メール」「販売店とやり取りをしたメールなどの記録」といった資料を準備しておきましょう。日頃から、ネットショッピング利用時に最終確認画面をスクリーンショットで残しておく習慣をつけておくと安心です。

インターネットショッピングモール内の販売店を利用した場合

インターネットショッピングモールに加盟している販売店を利用してトラブルが生じ「販売店が対応してくれない」「レスポンスがない」といった場合は、ショッピングモールの運営事業者に連絡し、状況を説明しましょう。
また、ショッピングモールによっては、補償制度を設けているケースもあります。例えば楽天市場の場合は「楽天あんしんショッピングサービス」、amazonの場合は「Amazonマーケットプレイス保証」といった制度を利用することで、返金などの対応を受けることができるかもしれません。

「詐欺サイトによる被害に遭ったかもしれない」と感じたら

どんなに気を付けていても、ネットショッピングの利用によるトラブルに巻き込まれる可能性はあります。詐欺サイトを利用してしまった場合は速やかに、消費生活センターや最寄りの警察署などに相談しましょう。
最寄りの消費生活センターはこちらから検索、もしくは消費者ホットライン「188（いやや）」にダイヤルすれば、身近な消費生活相談窓口を紹介してもらうことができます。

参考資料：国民生活センター「身近な消費者トラブルQ&A 」「悪質な海外通販サイトにご注意！」