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ESETは4月8日(現地時間)、「Windows XP: The zombie OS 'lives' on」において、Microsoftのセキュリティサポートが終了してからすでに2年が経過しているにもかかわらず、世界中のコンピュータの10台に1台はWindows XPが動作しているという現状に警鐘を鳴らしている。

ESETは次のような理由を列挙し、こうした古いオペレーティングシステムの利用を止めるべきだと呼びかけている。

・セキュリティアップデートの適用されていないパソコンはマルウェアに対して脆弱。最新のセキュリティソフトウェアを導入していたとしても、すべての脆弱性に対して対応できるわけではない。
・脆弱性を抱えたままのWindows XPはユーザーのデバイスを危険にさらすのみならず、ほかのユーザーを攻撃するために足がかりとして利用される危険性がある。
・2016年1月にはWindows XPに搭載されていたInternet Explorer 6.0のサポートも終了している。
・MicrosoftのみならずほかのベンダーもWindows XPのサポートを終了している。大きな影響の1つはGoogle ChromeのWindows XPサポート終了などがある。
・今後もWindows XPのサポートを終了するベンダーは増えていき、ゼロデイの脆弱性の発見も続くだろう。

Windows XPはNet Applicationsの報告によると世界中のデスクトップPCにおいて10%ほどのシェアを占めているという。先進国ではこの割合はさらに低いと見られているが、それ以外の国や地域ではWindows XPのシェアはもっと高いと見られている。

セキュリティサポートの終了したオペレーティングシステムを使い続けることは好ましい状況とは言えないため、早期にセキュリティサポートの提供されているオペレーティングシステムへ移行することが望まれる。

(後藤大地)