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ドゥ・ハウスは18日、「増税前のまとめ買い」に関する調査結果を発表した。それによると、2014年4月の消費増税前にまとめ買いしたい商品の1位は「インスタント食品」となった。

同調査は、2013年12月2日〜8日の期間にインターネット上で行われ、20〜69歳の男女1万人から有効回答を得た。

まず、41の商品カテゴリを提示して普段自分で購入するカテゴリを聞き、その中から増税前にまとめ買いしたいカテゴリを尋ねたところ、40%程度がいずれかのカテゴリで「まとめ買いをする」と回答。中でも、「女性30代」〜「女性50代」では約半数がまとめ買いを検討していた。

まとめ買いしたいという割合が最も高かったのは、「インスタント食品」で13.7%。以下、「洗面・バス用品(洗顔料、シャンプー、リンスなど)」が13.5%、「基礎調味料(砂糖、塩など)」が12.8%、「レトルト食品」が11.5%、「家電」が10.9%、「アルコール飲料」が10.8%と続き、食料関係品や日用品が上位に入った。

「まとめ買いをする人」に対し、その時期を聞くと、すべてのカテゴリにおいて「3月下旬」の割合が最多となり、次いで、「3月中旬」、「3月上旬」、「2月下旬」と続いた。このような傾向は食品や飲料のみならず、家電やインテリア用品などの耐久消費財にも共通していたという。この結果から、まとめ買いは「2月下旬」頃から始まり、増税前の「3月下旬」に最大化すると見られる。

まとめ買いする人に、購入する場所を質問したところ、すべてのカテゴリで「普段購入しているのと同じ店」の割合が高く、「家具」「インテリア用品(カーテン、カーペットなど)」「家電」「パソコン関連用品(USBメモリ、メモリカードなど)」を除くすべての項目で90%を上回った。

まとめ買いをするブランド・メーカーについては、カテゴリによってその割合は異なるものの、大半のカテゴリで「決めている」の割合が高くなっていた。特に、「ペットフード」は78.8%、「化粧品」は73.8%、「健康・ダイエット関連商品(サプリメント)」は73.%%、「ベビー用品」は70.5%と、それぞれ7割以上に上った。

なお、41カテゴリ中「いずれもまとめ買いしたいとは思わない」と回答した人は59.5%で、約6割は現時点ではまとめ買いをする予定がないことが判明。中でも、「男性50代」は71.4%、「男性60代」は71.7%と、7割以上を占めた。

(御木本千春)