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日本政策金融公庫は12日、「2013年度上半期消費者動向調査(特別設問)」の結果を発表した。それによると、食品の購入先として、いわゆる"フードドラッグ"と呼ばれる食品強化型ドラッグストアの存在感が高まっていることがわかった。

同調査は、2013年7月1日〜10日の期間にインターネット上で行われ、全国の20歳代〜70歳代の男女2,000人から有効回答を得た。

自宅用として店頭で購入する食品について、品目ごとに利用する店舗の業態を尋ねたところ、「スーパー以外」の業態を選んだ割合については、「パン」が63.1%、「弁当・おにぎり」が62.2%、「飲料」が60.8%、「菓子」が60.2%、「酒類」が51.6%、「野菜・きのこ」が40.5%となり、これらの品目ではスーパー以外での購入が拡がっていることがわかった。

「スーパー以外」の業態の内訳を見ると、「農水産物直売所」と回答した割合は、「野菜・きのこ」が12.8%、「果物」が8.7%。「コンビニエンスストア」については、「弁当・おにぎり」の43.8%、「飲料」の25.6%、「菓子」の20.5%で高い数値となった。

一方、「ドラッグストア」については、「飲料」の17.4%、「菓子」の13.4%、「インスタント食品・缶詰」の11.6%、「酒類」の10.3%で多く、いわゆる"フードドラッグ"と呼ばれる食品強化型ドラッグストアの存在感が高まっていることが浮き彫りになった。

「ドラッグストア」で食品を購入すると回答した人に利用する理由を聞くと、「価格が安い」が圧倒的に多く83.3%。日本公庫は「コンビニエンスストアが利便性で成長してきたのに対し、ドラッグストアは価格訴求で消費者に受け入れられている」と分析している。また、「食品以外の買い物ついでに購入できる」も59.8%と半数以上に上り、医薬品や日用雑貨など多彩な品揃えが魅力のひとつであることがうかがえる。

以下、「ポイント特典がある」が32.9%、「自転車や徒歩で行ける距離にある」が24.1%、「車での買い物に行きやすい」が20.2%、「大容量のものや箱単位で売っている」が6.5%、「小容量のものが売っている」が4.1%と続いた。

(御木本千春)