新年の祝いのムードもつかの間、アメリカの小売業界を脅かす過酷な現実。2013年は店舗小売業者にとって、浮くか、沈むか、正念場の年となる・・・。

2013年。新しい年が明けました。

米国小売業界の年間売上の4分の1を占めるというホリデー商戦が幕を閉じ、その結果を見て思うのは、「2013年はアメリカの店舗小売業界にとって大変な年になる」ということです。

総じて言えば、ホリデー商戦中（11月、12月）のネット売上が前年比13.7％増を記録したのに対し、同時期の小売店舗の売上はわずか3.1％増でした。現在、年間を通じて、アメリカの小売市場売上全体にネット売上が占める割合は約7％。しかし、これが、生活者の価格感度がぐんと敏感になるホリデー商戦中に限っては、全体の16％を占めるまでに膨れ上がるのです。

それを意識してか、今回のホリデー商戦では、大手小売店舗がこぞって、ネット・ショップとの競争を意識した様々な対処策を講じました。　

ネット・ショップとの価格マッチング・サービスに始まり、同日配送サービス、店内でのウェブ端末やタブレットPCなどモバイル端末を活用したお取り寄せサービス、店舗での商品ピックアップ・サービス、無料Wi-Fiサービスや店内での娯楽やサービスを充実させたショッピング体験の提供など、あの手この手をつかっての抗戦でしたが、「ネット・ショップを打ち負かすための決定打」にはならなかったようです。

生活者の店離れのひとつの原因となっているのが、「ショールーミング」と呼ばれる現象です。アマゾンを筆頭にした「ネット通販」が幅を利かせるにつれ、店舗が「ショールーム化する」現象。顧客が店舗をショールームとして利用する、つまり、店舗に行っても商品を見たり触ったりするだけで購入はせず、代わりにネットに行って購入することを意味する言葉です。

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