（※写真はイメージです／PIXTA）

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老後の生活は、年金額だけでなく、住まい、貯蓄、家族構成、働き方によって大きく変わります。とくに専業主婦期間が長い人は、自分名義の収入や資産が少なくなりやすく、配偶者の収入や年金を前提に生活設計を考えているケースもあります。しかし、離婚や死別、想定外の支出が重なると、その前提は大きく崩れることがあります。

「夫の年金で何とかなる」と思っていた65歳女性

幸子さん（仮名・65歳）は、年金月12万円ほどで暮らしています。結婚後、出産を機に仕事を辞め、長く専業主婦として家庭を支えてきました。夫は会社員で、現役時代の収入は安定していました。

「老後は夫婦で年金をもらいながら、慎ましく暮らせばいいと思っていました」

ところが夫は60代前半で病気になり、その後亡くなりました。医療費や葬儀費用、家の片づけなどで貯蓄は大きく減り、気づけば手元にまとまったお金は残っていませんでした。

「貯金はほとんど残っていない状態でした」

幸子さんが受け取る年金は月12万円ほど。老齢基礎年金に、夫の遺族年金などが加わった金額です。

日本年金機構によると、令和7年度の老齢基礎年金の満額は月額6万9,308円です。厚生労働省『令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況』でも、老齢基礎年金受給者の平均年金月額は6万円とされています。専業主婦期間が長い人の場合、自分自身の厚生年金が少なく、老後収入が限られやすい面があります。

幸子さんは、家計簿をつけ始めて初めて現実を知りました。家賃、光熱費、食費、医療費、通信費。大きな贅沢をしているわけではないのに、毎月の支出は年金だけでは収まりません。

「こんなはずじゃなかった」

幸子さんは、通帳を見ながら何度もそう思ったといいます。

幸子さんが最も悔やんでいるのは、老後の生活を「夫婦単位」でしか考えていなかったことでした。

夫の収入、夫の退職金、夫の年金。

もちろん、夫婦で支え合ってきた年月はあります。けれど、夫がいなくなったあと、自分一人でどう暮らすのかを具体的に考えたことはありませんでした。

「自分のお金」を考えないまま迎えた老後

総務省『家計調査（2025年）』によると、65歳以上の単身無職世帯では、可処分所得が月11万8,465円である一方、消費支出は月14万8,445円となっており、平均では毎月赤字です。貯蓄がほとんどなければ、医療費や住まいの更新費用などに対応する余力は限られます。

幸子さんは、短時間の仕事を探しました。

選んだのは、近所のスーパーの品出しです。週3日、午前中だけの勤務。収入は大きくありませんが、毎月数万円でも生活の支えになります。

「この歳で働くなんて思っていませんでした。でも、家にいるだけでは不安ばかり大きくなってしまって」

同時に、自治体の相談窓口にも足を運びました。家賃の低い住まいへの転居、医療費負担の確認、生活支援制度。知らなかった選択肢がいくつもありました。

「もっと早く、自分名義のお金や年金を確認しておけばよかったです」

老後の誤算は、突然起きたように見えて、実は長い時間をかけて積み重なっていたのかもしれません。