一人暮らしで「レンチン」で作れるパスタをよく食べます。500Wで「12分」かかってしまうため、電気代が心配です。毎日1食作る場合、年間の電気代はいくらになるでしょうか?

写真拡大 (全2枚)

この記事では、電子レンジを使ってパスタを調理する際の電気代について、具体的な計算方法と年間のコストを解説します。500Wで12分かかる場合、1食当たりの電気代を計算し、毎日作る場合の年間コストを明らかにしていきます。ぜひ参考にしてください。

電子レンジの消費電力

電子レンジは手軽に調理や解凍ができ、現代では家庭に欠かせない調理家電の1つとなっています。ただし、電子レンジを使用するには必ず電気代が発生するため、効率的に使用することが重要です。
そこで、まずは電子レンジの消費電力について見ていきましょう。消費電力とは、電子レンジを動かすために必要な電力で、500~1500Wのものが一般的です。温める際に表記されている500Wや600Wといった数値は定格高周波出力のことで、消費電力ではありません。
実際の消費電力は定格高周波出力の約1.5~2倍とされており、500Wの出力で使用した場合の消費電力は1000Wです。
また、消費電力が大きいと、温めたり、調理したりする際の出力が高くなる分、電気代も高くなります。一方で、消費電力が小さい電子レンジの場合には電気代を抑えながら調理できますが、出力が低いため調理時間が長くなるのが特徴です。

電子レンジの電気代の計算方法

電子レンジの電気代は、消費電力、使用時間、電気料金単価から計算できます。計算式は、下記の通りです。
電気代=消費電力(kW)×使用時間(時間)×電気料金単価(円/kWh)
例えば消費電力500Wの電子レンジを1日5分間、電気料金単価を30円/kWhとした場合には、0.5(kW)×1/12(時間)×30(円/kWh)で、電気代は1.25円となります。
電気料金単価は、契約している電力会社やプランによって異なるため注意が必要です。自身の電気料金単価を調べる際は、請求書や契約している電力会社のホームページを確認してみましょう。電気料金の目安単価は、公益社団法人全国家庭電気製品公正取引協議会によると、31円/kWhです。

毎日1食作る場合の電気代は?

電子レンジで調理できるパスタを、毎日1食作った場合の電気代を計算してみましょう。
電子レンジの出力は500W(消費電力1000W)、使用時間12分、電気料金単価を目安単価の31円/kWhとした場合、1(kW)×1/5(時間)×31(円/kWh)=6.2円です。1日当たりの電気代が6.2円のため、年間では2263円となります。

電子レンジを使うメリット

電子レンジは、加熱スピードが速い点が特徴です。例えば、冷凍食品や残り物のご飯を温める際も短時間で仕上がり、忙しい朝や帰宅後の食事準備に重宝します。スピーディーに調理できることで、ガスコンロやオーブンを使うよりもエネルギー消費量を抑えやすく、家計にも優しい点が魅力です。
さらに、電子レンジでは油を使わずに調理できるため、ヘルシーに料理できます。例えば、野菜をゆでる代わりに電子レンジで蒸すことで、栄養価が保持されやすいでしょう。また、電子レンジは温度調整が簡単にできることから、煮崩れや焦げ付きのリスクも少なく、食材本来のおいしさを引き出すのに適しています。
さらに、電子レンジは多機能で、加熱だけでなく、解凍やグリル機能なども備えています。これにより、冷凍肉や魚を短時間で解凍でき、料理の下ごしらえもスムーズに進められます。複数の機能が搭載されている電子レンジを活用すれば、他の家電製品を併用する必要がなくなり、キッチンの省スペースにつながるのは大きな利点です。

電気代を節約するためのポイント

電子レンジの電気代を節約するには、いくつかのポイントがあります。まず、電子レンジの加熱時間を短くする工夫が有効です。例えば、料理を電子レンジに入れる前に少量の水を加えてラップをかければ、食材の加熱が早まり、短時間で済みます。
さらに、電子レンジの出力を適切に設定することも大切です。高出力が必要ない場合は、出力を下げて加熱時間を調整すれば、消費電力を抑えられます。
次に、定期的な掃除も効果的です。電子レンジ内部が汚れていると加熱効率が低下し、無駄なエネルギーを消費する原因になります。汚れが目立つときには、ぬれた布や電子レンジ専用のクリーナーで清掃してください。
さらに調理の際、電子レンジ以外の調理器具を併用するのも有効です。例えば、大量の食材を調理する場合や長時間加熱が必要な料理は、電子レンジではなくガスコンロやオーブンを利用すると効率的でしょう。
また、余熱の活用もポイントです。電子レンジが停止する数十秒前にスイッチを切っても余熱で加熱が続くため、無駄な電力をカットできます。
 

出典

公益社団法人 全国家庭電気製品 公正取引協議会 公式ホームページ
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー