「毒親」になりやすい人の特徴とは…

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　毒のように子どもに悪影響を与える「毒親」という言葉を見聞きすることがあります。一概に「毒親」と言っても、いろいろなタイプに分かれています。そこで、教育アドバイザーで、「勉強のやり方」を教える塾「プラスティー」（東京都新宿区）の代表・清水章弘さんに、毒親についてや、自身が「毒親」にならないようにするポイントなどについて聞きました。

「毒親」のタイプは3つ

Q.「毒親」といわれる人たちの特徴とタイプを教えてくれますか。

清水さん「まず『毒親』という言葉を説明します。『毒親』という言葉は、スーザン・フォワードさんの著書『毒になる親』（翻訳：玉置悟さん、原著『Toxic Parents』）をきっかけに広まりました。

フォワードさんによると、毒になる親とは、子どもに対するネガティブな行動パターンにより、子どもの人生を支配するようになってしまう親を指します。子どもが成長した後もなお苦しめ続けることになり、苦痛の原因となっているため、あえて『毒』という言葉を用いたそうです。

原著は1989年に発行されていて、最近生まれた言葉ではありません。日本では、2000年代から広く使われ始めました。生まれてくる子どもは親を選べないということをゲームの『ガチャ』に例えたネット用語で数年前から流行した『親ガチャ』という言葉や、教育虐待のニュースとリンクし、一般的に使われるようになったように感じます。

ただ、一般の会話に登場することは、気軽に使われるということでもあります。もともとの定義『子どもの人生を支配するようになってしまう親』には当てはまらないような軽い場合でも、『毒親』もしくは『毒親予備軍』のように表現されるようになっています。重くとらえなくてよい場合もあるので、注意が必要です。

言葉の使われ方があいまいになってきた今、タイプの分け方も多様になっています。私は3つに分けています。1つ目は『管理タイプ』。コントロールしようとしたり、過保護に接したりするタイプです。2つ目は『不干渉タイプ』。衣食住や心理的な安全性を保とうとせず、親としての義務を果たしていないタイプです。3つ目は『虐待をするタイプ』。言葉や力によって、虐待をするタイプです。性的虐待も含んでおり、たった一回の行動により、生涯心に残る傷を与えてしまう場合があります」

Q.「毒親」になりやすいタイプの人の特徴をおしえてください。

清水さん「『親はどうあるべきか』『子はどうあるべきか』の考えが極端である場合は注意が必要です。例えば『親は絶対的な存在で、子は服従するものだ』という考えや、『親は子の将来を自由に決めてよいものだ』という考えです」

Q.「毒親」にならないようにするために心掛けられることはあるのでしょうか。

清水さん「このような『親はどうあるべきか』『子はどうあるべきか』の考えは、自分が育った家庭環境に強い影響を受けます。自分が、極端に歪んだ考えを持つ親に育てられた自覚がある場合は、近いことをしたり、逆に正反対の極端なことをしたりしないか、注意が必要だといえるでしょう。

また、そこまで極端なケースでなくても、心がけられることはあります。私にも2人の子どもがおり、積極的に子育てに携わっています。SNSや“親コミュニティー”の会話に煽られて焦ることもあり、つい教育熱が高まってしまうこともあります。

ただ、いつかは親から離れるもので、むしろ親なしで強く生きていけるようなってもらわなければなりません。その前提に立つことで、冷静に取られ直し、子離れしやすくなるのではないでしょうか。SNSで多様な情報が耳に入る今、親の成熟さが求められていると感じます」

Q.「毒親」になっていると感じた人が、自身で直すことはできるのでしょうか。また、受診を受けたりした方が良い自覚症状やタイミングなどはあるのでしょうか。

清水さん「自覚症状が強くなってしまってからは、罪意識も芽生え、誰かに相談しにくくなります。悩みを一人で抱えすぎる前に、子育てについて気軽に話せる人を、複数のコミュニティーで持つようにしていただきたいです。コミュニティーを一つに限ってしまうと、噂が広まることが心配になったり、そこの常識に染まって客観視ができなくなってしまったりします。

自治体が関わるコミュニティーもあります。小さいお子さんをお持ちの方でしたら、例えば東京都では現在1047カ所の子育て支援拠点『子育てひろば』があります。こんなに多いことは意外と知られていません。近い年齢のお子さんを持つ親同士で、情報交換をしやすくなります。

親子のコミュニケーションに関するセミナーに参加するのもいいでしょう。近年オンライン開催が増えています。対面だと『知り合いに会ったらどうしよう』と心配になりそうですが、画面をオフにすることもでき、参加しやすくなっています。

自覚症状が強くなっている場合は、１人で抱え込まず、専門機関への相談をお勧めします。自治体によっては、24時間『LINE』で子育てを相談できるところもあります。勇気をもって一歩を踏み出していただきたいと願います」