天気予報=「軍事情報」 米軍の超重要組織JTWCとは “日本の予報より正確”は本当か
ハワイに所在するアメリカ海軍と空軍の合同組織JTWC。ここはアメリカ軍が作戦を実施するうえで重要な気象情報を扱うセクションですが、一般にも情報を公開しています。かつて軍事機密だった天気予報、それが一般に浸透していった経緯を探ります。
四半世紀前、日本に襲来した台風がカタカナ名なワケ
今から75年前の1947(昭和22)年9月8日、関東地方や東北地方に甚大な浸水被害をもたらした台風が南太平洋のマリアナ諸島沖で発生しました。「カスリーン」と名付けられたこの台風は、最低気圧960ヘクトパスカル。最大風速は中央気象台(現気象庁)の解析で45m/秒と、大抵の木造家屋が倒壊するとされる風速50m/秒に迫る勢いをもつ非常に強力なものでした。
カスリーン台風は日本列島に接近すると、各地で大量の雨を降らし猛威を振るいます。結果、河川の氾濫や堤防の決壊により、全国で死者1077人、行方不明者853人、負傷者1547人、罹災者40万人という甚大な被害をもたらしました。
JTWCの建物前に整列したスタッフ。白い制服を着ているのがアメリカ海軍所属で、中央のブルーの制服を着ているのがアメリカ空軍所属。そして向かって左側の私服姿が民間人。まさに合同組織といった趣である(画像:JTWC)。
そのため、発生から四半世紀経っても、いまだに「カスリーン台風」という名は昭和史に名を轟かせていますが、そもそもなぜ、日本を襲った台風なのにカタカナ名称なのでしょうか。気象庁などは「台風〇号」と数字で呼ぶのに、数字でないのは何故なのか、それは当時の時代背景が大きく関係していたのです。
カスリーン台風が発生した当時、日本は敗戦直後であり、アメリカの占領下にありました。そのため、日本に襲来した台風もアメリカが付与した名称で報道されていました。よって「カスリーン」とはアメリカが名付けた名称だからこそ、日本の呼び方とは異なっていたのです。
ただ、日本も独自に台風観測をしていたため、日本側が台風と解析したのにアメリカがそれを解析せず、逆にアメリカが台風と解析したのに日本が台風と解析しないといった、統一基準がないゆえの弊害もありました。たとえば、カスリーン台風が襲来した1947(昭和22)年の台風の数を日米で見比べた場合、日本側は17個の台風を解析した一方、アメリカ側は27個の台風を解析するといった差が生じています。
ハワイ所在のアメリカ軍組織「JTWC」
台風解析を含む天気の情報は、第2次世界大戦当時は軍事機密として扱われていたことから、日本では一時的に天気予報が世の中から消滅していました。一方、アメリカ軍は作戦遂行上、極めて重要な情報として重視しており、大戦末期には気象観測の専門部署として「艦隊気象センター/台風追跡センター」という組織をグアム島に設立しています。
このセクションが、太平洋で発生する台風を発見・追跡することで、陸海空軍や海兵隊はもちろん、戦後は民間にも情報を流すことで船舶や航空機を安全に運航できるようにしたといえるでしょう。
その後、このセクションは海軍と空軍の合同組織となり、ハワイを拠点に全世界へ気象情報を発信しています。それが「Joint Typhoon Warning Center(合同台風警報センター)」、通称「JTWC」です。
1947年のカスリーン台風災害で冠水した葛飾区の空撮写真。23区内とは思えない(画像:国土交通省)。
JTWCが公開している気象情報はインターネットでリアルタイムに見ることができますが、利用にはいくつかの注意点があります。たとえば、通常6時間ごとに発生した台風の情報が発表されていますが、表示時刻は協定世界時になっているため、日本時間で読み取るためには9時間を加算する必要があります。
他にも注意事項があり、平均風速の計測方法が日本の気象庁では10分平均なのに対して、JTWCは1分平均の風速となっている点です。そのため、気象庁の発表よりJTWCが発表する数値の方が大きくなりがちです。また、JTWCでは最大風速のみを発表しているため、中心気圧で強さを判断している気象庁の方法とは異なる表示となっています。
そのため、気象庁とJTWCが発表するデータを併用することができれば、より正確な台風情報を得ることができるといえるでしょう。
気象庁とJTWCの天気、比べてみたら?
また、日本に定着している中心気圧と、JTWCが発表する最大風速の両方を見れば、その台風が過去に発生したどの台風と似ているのかを判断する基準にできるともいえます。
なお、SNSなどでは天気予報に関して、日本の気象庁よりもアメリカ海軍/JTWCの方が正確だといった噂も耳にすることがありますが、それは誤りであり正しいともいえます。
あくまでも、天気予報は「予報」、すなわち予測でしかありません。そのため、単一の情報源だけに頼るのではなく、同じ事象を解析している複数の情報から、予測される情報を得た方が、結果的には精度が高まります。
気象庁とJTWCの情報は一致する時もあればそうでない時もあります。ゆえに、どちらが優れているかではなく、両者を組み合わせることで正しい情報判断をするのが、災害防止の観点からは重要なことだといえるでしょう。