10年後の飲み会はオンラインが主流？
■AI・ロボットで変わる飲食
外食とテクノロジーの未来を考える「FOODiT TOKYO 2016」というイベントが先日開催されました（http://foodit.tokyo/2016/）。私はその中の「10年後の外食産業」について検討する分科会メンバーの1人だったのですが、そこで取り上げた内容の一部をここでご紹介したいと思います。
近頃はどこの業界でもこうした未来予測が花盛りですが、その背景にあるのはAI（人工知能）の進化です。AIの発達により、それまで人間がやってきた仕事が機械に奪われるという脅威がまことしやかに語られており、雑誌でも「○○年後になくなる仕事」という特集をよく見かけます。
まず頭の整理のために、「飲食店」は果たして何を顧客に提供しているのかを考えてみると、「飲食物」「サービス」「場」という3つの要素に分解することができます。それぞれに対して、テクノロジーがどんな影響を与える可能性があるかを順に見てみましょう。
まず「飲食物」ですが、これには「調理技術の進化」が大きく関係してきます。近年、家庭用調理家電の進歩が著しいですが、業務用領域でも同様です。中には、料理人の動きをトレースするように学習し、それを再現する技術も生まれています。すでに寿司を握るロボットや、チャーハンを勝手に炒めてくれる機械など、単純な機能を搭載したものは店舗で実用化されています。
それらのはるか先をいく「超高性能調理マシン」が登場するのは間違いありませんが、それは思いのほか短期間のうちに、安価で供給されるようになるかもしれません。すると「調理」に携わる人材のうち、機械で代替可能な技術しか持っていない人にとって、仕事を奪われてしまう危険性は高いと言えます。
■人不足からむしろ人余りへ？
次に「サービス」です。ラーメン店や牛丼店では食券を購入するシステムは一般的ですが、これはサービスの機能の一部を機械が代替したものです。最近では、注文をタッチパネルで受ける居酒屋やファストフードもあります。また回転寿司についてはパネルでの注文に加えて、料理を運ぶという役割までもがすでに機械化されています。
これらを組み合わせれば、今すぐでも限りなく無人に近い飲食店は成り立ちます。現時点では完全に無人というのは難しいでしょうが、少なくともバックヤードに人が1人いて、調理の補助やシステムコントロールを行っていれば、かなりのことが可能です。
すると、牛丼店やファストフード、コーヒーショップなど低価格の飲食店では、サービスの機械化が一気に進むかもしれません。飲食店の多くは現在深刻な人手不足に悩まされていますが、この流れが進むと、どこかで状況が反転し、むしろ人余りになる可能性は否定できません。
一方、接客を持ち味にする高級店では、そう一気に変化は訪れないかもしれません。調理に関するテクノロジーが進化して「そこそこおいしいもの」がどこでも食べられるようになれば、ハレの場で高度なホスピタリティに接することこそが、特別な体験になりうるからです。
最後に飲食店が提供する「場」という機能について考えてみます。飲食することと同じくらい「誰かと同じ時間を過ごす」ことは大切な意味を持っているので、飲食店のこの役割はそう簡単にはなくならないように思われます。しかし、この価値にも2つの点から危うさが忍び寄ります。
■それは「対岸の火事」ではない！
1つは「リモートワーク」の浸透です。最近は大手企業の中でも在宅勤務を認める動きが広がっています。介護や育児などでフルタイムでの職場勤務が難しい人をも貴重な労働力として取り込んでいくためにも、こうした働き方は今後一般化していくでしょう。そして、「職場にいない」という状況が日常になると、同僚や取引先とランチや飲みに行く機会は激減するかもしれません。
そしてもう1つは「VR（バーチャルリアリティ）」です。2016年は「VR元年」とも言われていますが、今後この技術は急速に実用化されていくことでしょう。すると同じ場にいなくても、あたかも一緒にいるように感じられる環境がつくられていきます。そうなっても「人はわざわざ店に集まるのか」という根本的な問題について今後真剣に考えざるを得ません。
ここまで書いたようなことが実際に起こっていくと、どんな未来が待っているでしょう。コンビニのバックヤードに設置された超高性能調理マシンでつくられたおいしい弁当が、ドローンや無人運転の車で自宅まで届けられる「ハイパーデリバリー」。世界各地に点在する友人と、まるで同じ場に集まっているかのようにお酒が楽しめる「オンラインVR飲み会」。こうしたシーンは、もはやSFの世界と笑い飛ばすことはできなくなりそうです。
私は「飲食店は消滅する！」などと無闇に危機をあおりたいわけではありません。そして将来的に飲食店がなくなることはおそらくないでしょう。しかし、10年後、20年後に今のような市場規模で、そして現在のような形態で外食産業が存続しているとは思えません。
市場規模24兆円という巨大な外食産業に携わる人たちは、テクノロジーの進化を自分とは無縁の世界と遠巻きに見るべきではありません。この急激な変化は、遠くない将来に自らの店に多大な影響を与える可能性が高いということを、一度真剣に想像する必要があるはずです。
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子安大輔（こやす・だいすけ）●カゲン取締役、飲食プロデューサー。1976年生まれ、神奈川県出身。99年東京大学経済学部を卒業後、博報堂入社。食品や飲料、金融などのマーケティング戦略立案に携わる。2003年に飲食業界に転身し、中村悌二氏と共同でカゲンを設立。飲食店や商業施設のプロデュースやコンサルティングを中心に、食に関する企画業務を広く手がけている。著書に、『「お通し」はなぜ必ず出るのか』『ラー油とハイボール』。
株式会社カゲン http://www.kagen.biz/
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（子安大輔＝文）
