石川県金沢市に本社を構える三谷産業は7月29日、業務システムやセンサーから得た情報をAIが解析し、文章や音声などで情報発信する総合情報認識プラットフォーム「ABI」(Artificial Business Intelligence)の開発を発表した。

開発中のプラットフォーム「ABI」は、業務システムから空間内のセンサーなど広く対応するもので、情報に意味をもたせるライブラリ(テーマ)とLLM(大規模言語モデル)を連携させ、プロンプトの設定で自然言語を発信するもの。

(同社資料より)

同社では活用例のいくつかを挙げているが、センサーが工場内で一部の機械がほかの機械と異なる温度で運転していることを感知した場合、「製造機械を運転する手順が手順書から逸脱した状態」と状況を意味変換し、工場においてよく挙がるでろうテーマ(「手順」「品質」「問題」)とLLMを連携、プロンプトで調整することで例えば、「この製造機械内の温度が〇度になっています。機械を運転させる手順が誤っている可能性があります。品質問題に発展するおそれがあるため、機械を再起動し手順書どおりに始動してください」のような自然な発信を行う。

(X上の会社員になったオニテナガエビより)

同社が2023年より開始するビジネスアイデアの仮説検証を応援する探索型プロトタイピング制度では、生育が難しいといわれているオニテナガエビの完全閉鎖循環式陸上養殖を行っているが、温度、湿度、騒音、光度、VOC（揮発性有機化合物）濃度などをセンサーが感知。データを意味変換し、LLMと連携させて"会社員になったオニテナガエビ"をコンセプトにXで発信するアカウントも設置している。センサーのみならず、SFAやCRMとの連携から社員エンゲージメントを向上させる例も掲示しており、今後さらなる開発を進める考えだ。