アップル､AIで｢プライバシーを徹底保護｣の極意
WWDC24で万を辞して発表されたアップルのAI「Apple Intelligence」の根幹にあるのは“プライバシーの保護”だ（筆者撮影）
アップルは、先日の開発者イベントWWDC24で独自に開発をした大規模言語モデルを用いたAI機能についての発表を行った。Apple Intelligenceと名付けられたこの機能は、アップル製品の基本ソフトウェアの中に密に搭載されており、アップル製品の上で動作するアプリケーションは、このAI機能を等しく活用できる。
実際に日本で利用可能になるのは来年2025年のことである。英語版にしても随時機能が拡張されていき、年内にすべての機能が揃っていく形になる。
ほかのAIモデルと全く異なる｢プライベートクラウド｣
それぞれの機能に関して本稿では言及しないが、興味深いのはその構造である。前回の記事では、大きく2つの話題について言及した。
1つは、Apple Intelligenceが“デバイスの価値を高めるAI”であること。ChatGPT、あるいはその基本技術であるGPT-4oのように、汎用的で多様な知識について学習されたAIではなく、アップル製品の使いやすさを高め、ユーザーが製品内で取り扱うプライベートなデータ（通信内容や個人的なメモなども含む）を把握したうえで、質問に答え、先回りして必要な情報をさりげなく見せてくれる。
もう1つは、マイクロソフトが発表したCopilot+ PC向けに開発したSML（小規模言語モデル）のように、デバイス内で処理が完結するオフラインのAIが持つ特徴と、クラウド上でしか動作しえない大規模言語モデルの特徴の両方を備え、ユーザーのリクエスト内容やデバイスの状態、状況に応じて適応的に処理を行う仕組みを備えていることだ。
この2点において、ほかの大規模言語モデルを用いたさまざまなサービス、機能などとは一線を画しているが、2つを実現するために必要不可欠だったのが“プライベートクラウド”だ。
この技術はApple Intelligenceの根幹をなす部分だが、そのコンセプトを発展させることで、さまざまなシステムに応用できるだろう。
アップルは、長年にわたってプライバシーを護ることに関して、ユーザーにとって必要不可欠なコンセプトであることを強く訴えてきた。スマートフォン、タブレット、パソコンといった、日常生活や仕事を遂行する上でのあらゆる情報を扱うための高級端末を扱うブランドとして、ユーザーのプライベートな情報がその扱いに関して曖昧なまま第三者の手に渡らないよう、実にさまざまな技術が彼らのOS、アプリ、サービスに組み込まれている。
例えば、地図上で特定の場所を検索し、自分の位置を送信してルートを探索を依頼し、到着までの道順をナビゲーションしてもらうといったタスクの中でも、iPhoneはリクエストを匿名化し、匿名化したトークンをサーバへの接続ごとに入れ替え、“ネットの向こう側”からは、誰がどのようにリクエストし、一連のリクエストが同じ人なのか、関連するものなのかなどの痕跡を残さないよう工夫している。
これは一例でしかないが「クラウド上で動作する便利なサービスを利用するため、個人情報と属性を明らかにし、リクエストの内容や履歴、管理しているデータもアップロードしなければならない」という常識はアップル製品にはない。
世界的な大企業なのだから「データを悪用したり保存して個人に紐付けた分析などには利用しない」と、多くの企業は明言するかもしれないが、それを確認する手段はない。もちろん悪用されることはないかもしれないが、アップルは“プライバシーにまつわる情報は端末外には漏らさず、同等の機能を提供する”ことを、ブランド価値の一部にしている。
アップルが他社に先駆けて大規模な推論処理回路（ニューラルプロセッサ：NPU）を率先して独自チップに入れてきたのも、AIを活用した機能をデバイス内で実現するためだった。
そんなアップルが、クラウドを活用せねば実現できない大規模な言語モデルを活用したAI機能を実現するにはプライベートな情報を安心して扱えるクラウド技術が必要だった。それがプライベートクラウドだ。
過去数年にわたり開発に力を入れてきた
正確な年数を明らかにはしていないが、アップルは過去数年にわたってクラウドAIを提供するためにプライベートクラウドの開発に力を入れてきた。
アップルはプライベートクラウドを実現するために、自社設計のチップを搭載するAIサーバ開発した。チップの詳細は不明だが、Macなどに搭載するチップと同様、電力効率を重視した設計で、データセンター全体の電力を再生可能エネルギーで賄う。
独自チップを用いたのはアップル製チップの“省電力性”だけが理由ではない。
ご存じのとおりiPhoneをはじめとするアップル製チップ搭載の端末は、過去にそのセキュリティーを破られたことがない。かつて「スノーデンのiPhoneに収められた通信記録」を取り出すよう米政府から要求され、それをアップルが断ったことがあったが、そうした強固なセキュリティはチップレベルで統合された技術に根ざしており、それはプライベートクラウドを提供するサーバにも応用されている。もっとも広く知られているのはSecure Enclaveと呼ばれるチップ内にある独立した格納庫に暗号化キーを保管する仕組みだ。
このサーバで動作するソフトウェアは、OSレベルから新設計されたもので、一時的な記憶領域でデータをハンドリングするものの、恒久的な記録を記憶装置には残さない。
もちろん、事前学習されたデータベースは存在しているはずだが、アップル自身がトレーニングしたAIモデルは外部からのリクエストにはまったく影響されない。端末から何らかのリクエストがあり、それを処理するために何らかのデータが送信されたとしても、応答後には保存されずに破棄される。
さらOSが起動する際には、ロードするモジュールすべてに埋め込まれたデジタル署名の検証を行いながら起動し、そのうえで実行されるコードにも電子署名とコードの安全性を検証した証明を確認しながら実行させるモニター機能などが組み込まれている。
技術を公開しプライバシーとセキュリティーの確保を保証
さらに重要なことは、そうしたセキュリティーとプライバシーに配慮した設計を確認できるようにしていることだ。
これらの仕組みが完全に機能していることを証明するため、アップルは独立した専門家がソフトウェアを検証できるよう、検証のための技術を公開することで、プライバシーとセキュリティーが確保されていることを保証する。
前述した文脈で言うならば「アップルはプライバシーを護ります」と宣言するだけではなく、その主張が信頼に値することを第三者のセキュリティー技術の専門家に技術開示することで正当性を確認できるようにした。
ただしApple Intelligenceのプライバシー保護機能は、サーバだけで完結しているものではない。
そもそも端末側の機能へと立ち返ると、Apple Intelligenceに入るリクエストは、まず端末内で処理しようとされる。たんに事前処理を行うだけではない。日常的なタスクに特化してユーザーの活動に（デバイス内で）適応しながら、分析のための手掛かりをデバイス内に記憶していく。その上でユーザーのアプリ全体から集めた情報の関係性を整理し、要求に応じて取り扱う情報の背景情報までを探索し、把握した上で最適な答えを探し始める。
サーバに対してリクエストされるのは、こうしたデバイス内でのリクエスト処理をこなしていく中で、より複雑性の高い回答を得るためだけに利用される。すでにリクエストはデバイス内である程度こなされた上で、外注先としてクラウドのモデルが利用されるわけだ。
もちろん、地図サービスでもそうであるようにリクエストは匿名化され、異なる問い合わせに分割されている場合は、それぞれが異なるトークンとなりサーバに集まるリクエスト同士の相関性が、そもそも存在しないように作られている。
結果として、プライベートクラウドはデバイス内ですべてのリクエストを処理した場合と同様に、デバイス内だけで完結しなければならないプライベートな情報を安全に取り扱えるようになっている。
今後、アップルはプライベートクラウドの技術をAIモデル以外にも応用範囲を拡張していくことで、よりプライバシーに対する強い姿勢を訴求しているかもしれない。
この技術の開示は、クラウド上でユーザーの情報を一括管理することで利便性を提供しているグーグル、マイクロソフトなどにとってプレッシャーになるかもしれない。直接的な事業の競合はなくとも、アップルの事例は今後のサービスモデルに関してよりプライバシーへの配慮を行うよう要求されるかもしれない。
WWDC24でApple Intelligenceについて説明する、ソフトウエア開発責任者、クレイグ・フェデリギ氏（筆者撮影）
（本田 雅一 ： ITジャーナリスト）
