一連の決算で印象深かったのは、デル・テクノロジーズ の決算会見でのコメントだ。「AI を使用した日常的な作業のほとんどが PC 上で行われるようになるため、PC はさらに不可欠なものになる」。当たり前のことだが、実際その通りで、昨年12月に、アドバンスト・マイクロ・デバイセズ がAI機能を強化した半導体を発表したが、それを搭載したパソコンが好調だという。インテル も遅ればせながらAI半導体を発売したが、これもゲーム用やパソコン用で人気になっている。

　極端に言ってしまえば、いまはAIという名前を付けさえすれば、何でも売れる時代になっている。そんな生成AIブームの真っただ中で発表されたのが今回の決算シーズンだった。だがここで見えてきたのは、ハイテク各社の生成AIへの対応の違いだ。
　
◆生成AIへの取り組みで明暗分けた、GAFAM各社への市場の反応

　生成AIに対しては、GAFAM各社の中でマイクロソフトが先行し、各社が追うという展開だ。そんな中、今回の決算で強く思ったのは、アップル が乗り遅れてしまったのではないかということだ。確かに同社のティム・クックCEOは2月28日の年次株主総会で、「年内に生成AI戦略を発表する」と話していた。ちなみに、最近発売されたM3チップ搭載の新型「MacBook Air」は生成AIを動かすには十分な能力を備えている。ただし、もし、今年9月と思われる新型「iPhone」の発売時に生成AIについて中身のある発表ができない場合には、市場の評価が落ちてしまうことになりかねない。
　
　またアルファベットも、先日提供を開始したばかりの自社開発生成AIサービス「Gemini（ジェミニ）」が、質問に対して問題のある回答を寄せるなど、性能に疑問が呈され、株価が急落してしまった。生成AIの難しいところはここだ。各社、大急ぎで対応しようとしているが、そんなに簡単なものではない。生成AIの動作を様々な角度で検証し、厳重にチェックしていかないとまともに使えるものにはならないのだ。
　
　半面、アマゾンの動きには注目したい。大手クラウド企業の中では、マイクロソフトとグーグル（アルファベット）は、あくまでも自社開発のAIをサービスに組み込もうとしている。それに対してアマゾンは、自社開発も続けているが、「アマゾン・ベッドロック」という外部のインフラを開放したサービスを展開し、高い評価を受けている。
　
　現時点で生成AIはオープンAIの「Chat（チャット）GPT」を擁するマイクロソフトがリードしている。同社のクラウド・サービス「アジュール」のシェアが上がり、業績も絶好調だ。だが、もともとIT業界やユーザーは、こうした寡占を嫌う傾向がある。今回の生成AIブーム以前に、現時点でもマイクロソフトの「オフィス」は世界中のほとんどの企業に導入されている。これ以上、マイクロソフトに市場を独占させていいのか、というのが利用する企業側の本音ではないか。
　
　その点、アマゾン・ベッドロックは、利用する各社に生成AIの開発環境を開放し、ここに集まる生成AIを「好きなようにカスタマイズしてください」というサービスだ。ビッグ・テックの中ではメタが自社開発の生成AI「Llama２（ラマ２）」を提供しているし、もちろん、アマゾンが自社開発した生成AIアシスタント「アマゾンQ」も使える。