なにわ男子・大橋和也、ジキニンCM起用継続に「朝から泣いてしまった」SNSで集まる歓喜
看板が撤去されたジャニーズ事務所（写真：アフロ）
ジャニーズファンにとって、久々に届いた明るいニュースだろう。
10月9日、全薬グループは、同日より風邪薬『ジキニン First NEO』の新CMを放映開始。2022年に引き続き、イメージキャラクターになにわ男子・大橋和也を起用したと発表した。
同社は「大橋和也さんのCM起用継続について」としてリリースを発表。
《私ども全薬グループは、医薬品等の製造販売事業を営んで70余年、「模倣せず、一歩前進した医薬品を創生し、効きめを創り、効きめで奉仕する」の創薬理念のもと、独創的な医薬品の開発に不断の努力を重ねています。その根底には、みなさまとそのご家族、大切な存在、全ての方が自分らしく輝ける毎日を送ることを応援したいとの想いがあります》と説明。
その上で、
《大橋和也さんの所属先でのことは世界中で起きていると思われる問題の一つと認識しており、そういった問題がない世の中であるのが望ましいと思っています。
全ての人が性的、金銭的その他いかなる意味においても搾取されることなく、自由に自分らしさを表現できる社会の仕組みが構築されていくことを願っています。
大橋和也さんが表現者として益々活躍されることを願い、ジキニンと共に歩み成長し合える関係を末長く続けられれば幸いです》
とつづった。
ジャニーズ事務所の性加害問題を受け、ジャニーズタレントを起用した広告を取りやめる企業が増加している。
帝国データバンクによると、ジャニーズ事務所のタレントをCMなどに起用している上場企業65社のうち、9月20日時点で放映中のCMなどを「中止する」企業は17社、契約期間満了後に「契約を更新しない」などの対応を表明した企業は15社判明。65社のうち半数にあたる32社が「起用の見直し」を表明している。
さらに、起用見直しを表明した上場企業の海外売上比率をみると、平均で3割を超えた。人権意識が高い海外からの目を意識せざるを得ない状況が見て取れる。
10月2日のジャニーズ事務所による2回めの会見を受け、経済同友会の新浪剛史代表理事は、3日、「前進と考えていいと思う」と評価する一方で、「再発防止のためのガバナンス（企業統治）や補償という点で不透明さが残る」と強調。自身が社長を務めるサントリーホールディングスとしては、当面はタレントとの契約は見送る考えを改めて示した。
ジャニーズタレントの「CM起用見送りドミノ」が加速するなかで、全薬グループが大橋和也とのCM起用継続を発表したことに、SNSでは歓喜する声が多くあがった。
《全薬工業さんのコメントが本当に嬉しくて朝から泣いてしまった》
《全薬工業さんありがとうございます 大橋和也本人を見てくれて ほんと他の企業もこの姿勢でいいのに 今年も買うわ ジキニン 去年のまだあるけど いつ風邪になってもいいように買うわ》
《ただ切り捨てるのではなく、大橋くんを表現者として評価してくださり、一緒に歩んでいこうとしてくださる全薬工業さんには、感謝しかない》
《こういう企業が増えますように。ジキニン買おうかな、風邪ひいてないけど》
全薬グループの決断が、他の企業にも波及することはあるだろうか。
