｢美容医療｣トラブルに男性も巻きこまれる背景
美容医療のトラブルに巻きこまれる男性が増えています（写真：picopoyo／PIXTA）
美容医療の消費者トラブルが止まらない。
全国の消費生活センターには医療脱毛や脂肪吸引、二重まぶた手術など美容医療に関する相談が毎年2000件前後で寄せられている。
あまりのひどさに消費者行政の監視役として2009年に創設された内閣府の消費者委員会は過去に2度、厚生労働大臣に改善策を求める建議を出しているが効果は上がっていないようだ。
国民生活センターも一向に減らない美容医療の消費者トラブルを受けて、たびたび情報を出しているが、2019年11月21日に、男性の美容医療サービスに関する問題点をまとめ、トラブル防止へ向けて消費者に注意喚起、同時に日本美容医療協会や日本美容外科学会などに改善策を要望した。
年間約2000件の相談のうち、その2割、約400件が男性からの相談だという。
包茎手術、薄毛治療など男性特有の施術苦情で、「無料診断のつもりで行ったら、不安をあおられ、即日施術された」「広告記載の数万円で施術ができると思っていたら次々に追加の施術を勧められ百万円の高額施術代金になった」など、勧誘方法や施術代金に納得がいかないという事例が目立つ。
男性の契約金額は女性に比べて高額でクレカを利用
全国の消費生活センターに寄せられた美容医療サービスに関する今年10月末日までの5年半の相談件数は約1万1500件もある。医療脱毛・痩身・豊胸手術などを中心に女性が多い。男性の相談件数は女性の4分の1だが、包茎手術や薄毛治療、ひげの医療脱毛を中心にこの5年半で2000件を超える相談が寄せられている。年代は男女とも20歳代が1番多い。
男女の違いで特徴的なのは契約金額だ。男性の契約購入金額は「100万円以上300万円未満」が約32％で1番多い。「10万円以上50万円未満」は約30％だ。一方、女性で1番多いのは「10万円以上50万円未満」だ。
契約購入金額が高額となる傾向がある男性向け美容医療サービスは、クレジット契約を利用するケースが多い。支払い方法を見てみると、女性は現金一括払いや銀行振込などの即時払いとするケースが全体の約40％。クレジットや提携ローンなどのケースは約30％だ。一方の男性はクレジット等で支払いするケースが約45％と最も多くなっている。即時払いのケースは約30％だ。
相談事例を見てみよう（国民生活センターの報道発表資料の相談事例から筆者が抜粋・要約）。
相談1：包茎手術が7万円でできると思ったが、不安をあおられてオプションを付加され、約100万円を超える手術費が掛かってしまった（20代 男性）
インターネット広告を見て、7万円で受けられると思い、無料カウンセリングを受けるつもりでクリニックに出向いた。その際、医師から「今日施術しないと、子どもができづらくなる。広告の施術だと、手術痕が目立ったり、術後にひどい腫れ等が出るおそれがある」などと言われ、さまざまな美容形成治療のオプションを付加された契約を勧められた。
当日に契約するつもりはなく、家で考えたいと伝え、勧誘を断って帰ろうとしたが、過去に別のクリニックで治療した人の失敗例の写真を見せられ「写真のようにはなりたくないでしょ」「追加したオプションはすべて必要なもので、削ることはできない」「今日、手術をしないと後の事は知りませんから」などと不安をあおられ、即日施術を勧められた。
執拗な勧誘が続き頭が真っ白になり、手術承諾書にサインしその日のうちに手術をされた。頭金約10万円を当日支払い、残額は医療ローンで分割手数料約50万円を含んだ、合計約130万円を支払うことになった。クリニックに焦らされて、正常な判断ができないままに高額な契約をしてしまったので、施術代金を減額してほしい。
十分な説明なく薄毛治療されたケースも
相談2：薄毛治療で、カウンセラーから勧められるままに治療を決定したが、医師から十分な説明がなかった（20代男性）
インターネットで薄毛治療を検索し、毛髪再生医療を行うクリニックを予約した。当日、問診票を記入後、別室で医師ではない担当者からカウンセリングを受けた。
担当者は頭部をみて「月1回のペースで全6回注射する。後頭部も薄毛になりつつあるので治療面積が一番広いコースがよい。サプリメントや内服薬、頭皮用スプレーを併用しないと1年後に元に戻るかもしれない」などと言うので、勧められた1年分のサプリメント等と、治療費を合わせた約160万円のコースを申し込むことになった。
その後、医師の診察になったところ、頭皮をみられ「4回目くらいでよくなる。整髪料は使わないように」と言われただけで治療内容やリスクの説明はないまま、頭皮約30カ所に注射をして施術が終わった。術後は頭皮の出血、腫れがひどかった。
医師から施術やサプリメントについて十分な説明がなかったことなどに疑問を抱き、解約を申し出ると、「解約には応じるが、サプリメント等は返品できない。解約してもサプリメント等の代金60万円と1回分の施術代金15万円の75万円を支払ってもらう」と言われた。納得できない。
――こうした相談事例を受けて、国民生活センターは問題点を指摘している。
問題点1：不安な気持ちに付け込んで契約を急がされたり、即日施術を勧められたりする
そもそも、「美容医療サービス等の自由診療に関しては、即日施術の必要性が医学上認められない場合には、即日施術を強要することなどの行為は慎まれるべき」とされている（厚生労働省医政局長通知「美容医療サービス等の自由診療におけるインフォームド・コンセントの取扱い等について」（平成25 年9月27 日））。
失敗例の写真を見せながら「写真のようにはなりたくないだろう。今日手術しないと後のことは知らない」などと言って、消費者を不安な気持ちにさせて即日施術を勧めるケース。さらに、契約をする前にもかかわらず、手術の準備が整っており、手術を急ぐ必要があると思い断りきれずに即日施術を承諾してしまったケース。また、重症なので至急手術を受けたほうがいいなどと不安をあおり、契約を急がされたケースがある。
問題点2：広告とは異なる高額な施術や次々と追加の施術や長期間服用する薬などを勧められ、高額な施術代金になる
ホームページや新聞等の広告に記載されていた施術を広告に記載の価格で受けられると思い来院したところ、広告の施術は勧めないと言われ、別の高額な施術を勧められたほか、次々と施術や薬を勧められ、とても支払えないような高額な契約になったという相談が複数寄せられている。
自由診療について医師は説明する必要がある
問題点3：契約や施術に関する説明が不十分である
美容医療サービス等の自由診療に関しては、実施しようとする施術内容やその効果、費用、解約条件などの契約内容、想定されるリスクや副作用について、必ず施術前に、施術を受けようとする者に対して、丁寧に説明しなければならないとされている（前述厚生労働省資料）。
問題点4：医師の資格を持たないカウンセラーなどが病状等の診断や治療方針の決定を行っていると思われるケースがみられる
医師の資格を持たない者が病状等の診断、治療方針の決定等の医行為を行うことは医師法で禁止されている。しかし相談事例では、医師の資格を持たないカウンセラーなどが医行為を行っていると思われるケースもみられる。
こうした美容医療トラブルが多いのは医師の倫理観の欠如、厚労省の医療契約トラブルに対する対応の甘さが原因でもあるが、消費者に美容医療契約についての理解が不足していることも大きい。
現在、筆者は大学で学生と接することが多いが、医者にかかるときに提示する健康保険証の意味を知らない若者がいることに気づかされる。
皆保険制度により国民すべてが公的医療保険（健康保険、国民健康保険、後期高齢者医療制度のいずれか）に加入しているが、その証として健康保険証がある。保険医による診療で健康保険証を提示し、保険診療を選ぶと自己負担3割（高齢者等は異なる場合がある）で医療を受けられる仕組みである。保険診療の場合は医療費も規定に基づいて算出される。
しかし、保険診療を受けられるのは以下の条件をすべて満たした場合だ。
�ーＮ鼎鯢�要とする病気やけがであること
�∧欷碓緡典ヾ悄Π綮佞亮�診であること
�９颪�保険診療として認めた治療法であること
通常、美容医療は�，良袖い笋韻�の治療ではないから、保険診療ではなく、自由診療となる。
したがって、通常、患者は料金を尋ねてから診療を受けたり、医者と料金交渉をしたりはしない。しかし、自由診療の場合は診療を受ける者と、診療を行う医療機関との間で自由に個別の契約を行い、その契約に基づいて行われる診療なのだ（したがって、美容医療を行う医師・医療機関は保険医登録・保険医療機関指定を受けていない場合もある）。
包茎手術の場合、保険診療の対象になる場合もあるので、泌尿器科や形成外科への受診をするのもいいだろう。必要以上に危険性をあおったり、コンプレックスに乗じるセールストークがネットで散見される。
美容医療のリスクを消費者はしっかりと理解を
通常は、病気やケガで医者にみてもらう際は保険診療が当たり前なので消費者は保険診療の意味を理解しておらず、結果として美容医療で自由診療を選んでいる自覚に乏しく、そのリスクに気づいていないのだと感じる。だから、医師の言いなりで診療を受けて高額な医療費請求に驚くような状況になってしまっている。
国民生活センターからは下記のような消費者へのアドバイスを出している。
1.広告の内容をうのみにせず、公的機関の注意喚起情報を確認するなど、受診前に効果やリスク等の情報収集に努めましょう
2.施術内容や料金、リスク等について十分に説明を受け、納得できない場合や即日施術を強要された場合には、契約しないようにしましょう
3.トラブルになった場合には、すぐに最寄りの消費生活センター等に相談しましょう
＊消費者ホットライン「188（いやや！）」番
最寄りの市町村や都道府県の消費生活センター等をご案内する全国共通の3桁の電話番号です
本記事で取り上げた、美容医療サービスは病気の治療と異なり、本人がなりたい姿を実現するため、自ら選択して受ける医療だ。施術を受けるかどうかや医療機関、 医師の選択に際しては、広告の情報だけに頼らず、効果や料金・リスク等の情報収集に努めたうえで慎重に選ぶことが重要だ。
