あなたは高い？低い？年収格差時代の給与相場チェック

エンジニアにとって、資格は自分の知識を積み上げ、スキルアップするうえで目安となるもの。最近はより専門分野に則した資格も続々登場しつつある。その資格取得の目的や資格手当の現状、手当への満足度をアンケートで尋ねた。

■”弱肉強食”が激化し、格差社会が出現する時代に

これまで一億総中流と呼ばれた日本社会。世の会社員は、終身雇用と年功序列型の賃金体系に支えられ、良くも悪くも日本社会の中間層として、経済や社会の発展を支えてきた。ところが、バブル崩壊後の「失われた10年」の間に、企業の人事政策は大きな変貌を遂げることになる。

正社員を多数抱えることは重荷になり、賃金が安く契約解除しやすい非正規社員の比率が高まってきた。少数の正社員に対しても、全員に等しく高給を払うことは不合理と考えられるようになってきた。成果主義が導入され、高いパフォーマンスを示す社員は高給で優遇し、そして標準以下の業績しか上げられない人はリストラされるというように、社員の処遇が多様化してきたのだ。

初任給はたとえ安くても、じっと我慢すれば、同期入社組と一緒に昇進し、いずれは係長や課長になれて、年収も上がり、最後は退職金で報われる──そんな会社はいまどき皆無といってよい。

新卒で会社に入った20代前半の時点から、いまどきの会社員は激しい競争にさらされる。そのし烈な競争は会社員人生の最後まで続くことになるだろう。収益の分配は平等・均等にではなく、個人の成果によって不均等に分配される。そのことが結果的に個人のモチベーションを高める契機にもなるわけだが、言い換えれば、限られた給与原資を奪い合う“弱肉強食”の時代が始まったということでもある。


■20代後半で、はや３００万円と３０００万円の差

エンジニアという専門技術職も、こうした格差の競争から無縁でいることはもちろんできない。今回はエンジニア調査（サンプル数3452人）から、エンジニアの給与格差の実態を明らかにすべく、職種別・年代別の年収比較を試みた。

まず検討したいのは、職種間の年収格差だ。アンケートでは、ソフトウェア・ネットワーク関連を10職種、ハードウェア関連を10職種に細分化し、合計20職種の年収比較を行っている。

それによれば、ソフト系の「コンサルタント、アナリスト、プリセールス」職種の762万円（全体平均）が最高、「システム開発（Web・オープン系）」が最低の574万円（同）で、その差は約190万円ということになった。ひと口にエンジニアといっても、技術や知識の専門性の高さ、企業収益の寄与度、人的資源の稀少性などによって、職種間の格差が生まれているとみてよい。絶対数が少なく、しかしその仕事での何億円もの契約が取れるような仕事は、当然ながら給与・ボーナスも高いということになる。

ちなみにアンケートでは、3000万円の年収を得ている20代後半（25〜29歳）のコンサルタント職がいる一方で、同年代で年収300万円そこそこのエンジニアも多数おり、その年収格差は最大で約10倍ということになる。

年代別にとらえると、20代後半の平均年収は495万円で、以降、30代前半（30〜34歳）は526万円、30代後半（35〜39歳）は636万円、40代前半（40〜44歳）は712万円という結果になった。30代前半と30代後半の差が最も大きい。この時期に同期入社組が選別され、昇進・昇格を通して明確なポジション格差がつけられると同時に、成果主義的な評価の結果、年収の差も広がっていることが推測される。

いわば、30代前半から後半にかけてが、現状では最も「格差バネ」が働く世代だといってよい。
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