米国アップル社iPadの出現は、一気に本の在り方を変えてしまうかもしれない。そして、いよいよ日本でも書籍デジタル化の波が襲う。それは電子教科書の誕生を示唆しているのか。

以前、ツイッター上で「電子教科書」の是非について激論が起きた。その中心となる人物がソフトバンクの孫正義社長。同社は「iPad」の日本販売独占権を得ており、米アップル社と電子書籍の陣営を組み、電子書籍版「iTunes」をめざす。


プラットフォームの覇権争い

　ツイッター上で孫氏は「電子教科書」推進派として、「ノートと鉛筆は否定しない。電子教科書でないと失う物多し。紙の教科書でないと失う物は何だろう」「革新的技術が生まれた時、保守派は足りない点を見て嘆き、革新派は優れた点を見て夢描く」などと主張。

孫氏は、7月28日に誕生した、パソコンなどの電子端末を使って読む、電子教科書の普及を進める「デジタル教科書教材協議会」の発起人のひとりでもある。孫氏の主張には、教育をなんとか変えたいという熱い想いの一方、米国アップル社と電子書籍のプラットフォームを確立し、その覇権を握ろうとする野心が入り交じっているように感じる。

　このプラットフォーム戦争の主な陣営数は10以上。「KDDI・凸版印刷・ソニー・朝日新聞社」、「NTTドコモ・大日本印刷」、「丸善・ジュンク堂書店・大日本印刷、紀伊國屋書店」、「セブン＆アイ・ホールデンディスク」、「シャープ」、「米グーグル」、「ソフトバンクモバイル・米アップル」、「米アマゾン・ドット・コム」、「セブン＆アイ・ホールディングス」、「角川グループ」による配信サービス陣営である。11月4日には作家の村上龍氏が、電子書籍の新会社「G2010」設立。


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