「被災地のメディアだからこそできることがある」河北新報社・佐藤和文メディア局長インタビュー - BLOGOS編集部
※この記事は2011年06月06日にBLOGOSで公開されたものです
東日本大震災で大きな被害を受けた東北地方。ライフラインが途絶える中で、地方紙が従来の「紙」にこだわらず、インターネットでの情報提供で活躍していたことは、地元以外ではあまり知られていない。今回、BLOGOS編集部は、河北新報社（宮城県仙台市）でネット報道を指揮してきた佐藤和文・メディア局長に「震災時のメディアのあり方」について、詳しい話を伺った。【取材・構成：田野幸伸、安藤健二（BLOGOS編集部）】震災時、USBカードでニュース配信
― まず3月11日に震災が起きたときに、何をしなければと思いましたか？
佐藤和文氏（以下、佐藤）：地震が来て、実はすぐに「全員避難せよ」と全館退避になりました。しばらくして戻ってから、まずインターネットが使えるかどうかを真っ先に確認したんです。河北新報のニュースサイト「コルネット」が外から見れない状態になっていたんです。サーバーが倒れていたのですが、起こしたら中は幸い正常でした。しかし、社内LANでは正常に見れるんですが、外から見れない状態が15時間半も続いたんです。
実は、インターネット回線の主要幹線であるバックボーンがやられてしまったんです。データセンターまでの回線は、こういうときに備えて二重にしてあったんですが、その先のバックボーンがダメだったんですね。ネット系の報道部門としては、手足をもがれたような状態でした。
― 大変な状態ですね。回線が復旧するまでの間は、どうされたんですか？
佐藤：幸い私どもは「ふらっと」という地域SNSをやってまして、このサーバーが遠隔地に置いてあったんですね。それが外からも見れる状態で、全く問題がなかったんです。書き込みも閲覧も全部できる状態でした。ところが、私どもには外に出ていく回線がない。
それで、うちのメンバーが回線探しを始めまして、USBタイプのデータカードがあってそこの電波が辛うじてインターネットに繋がっていたんですね。それで、SNSを使ってニュースを配信しようと決めたんです。それが最初の立ち上がりでした。SNSの中で「編集部から」といったコーナーがあるのをニュースのコーナーにしました。うちの号外とか速報とか、新聞に載るはずのニュースを写真を含めて全部出すということをやりました。
ニュースサイトが外から見れない状態で『じゃあ、どうする？』というのが最初のチャレンジだったんです。もし、USBカードすら使えなかったとしたら全然、情報が発信ができなくて致命的でしたね。何しろバックボーンが復旧したのは、次の日の朝6時でしたから。
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自転車で被災地を回ってツイート
―ネット上では、新聞記事の配信以外にはどんなことを？
佐藤：ツイッター上で「自転車で被災地を回る」という企画を、うちのスタッフの記者の自主的な判断で始めたんです。人数はたった2人ですが、自転車で見たり聞いたりしたことをツイートする。これは、震災からちょっと時間が経つと、沿岸部は非常にひどい状態なんですが、仙台市の中心部では落ち着きを取り戻してきていたんです。ただし、物が売っていない。電気もない、ガスもない。買い物もできないという。そんな状況の中で、ポツリポツリと店が開き始めたんです。それをかなり丹念にフォローしました。これは、読者からも非常に好評でした。「河北新報が怒涛のようなツイートをしている」と話題になったり、「うちは河北取っているので同じ記事はいらないけど、自転車で回ってもらっているのは助かる」というコメントがありまして、それだけでも私は合格点をもらえたかな？と思っています。
「情報がない」という不安
― 地方紙は、地域の方が必要な情報を地域の方に届けるという意味で、マスメディアとしての役割が全国紙と少し違っていますよね。被災地の皆さんが求めていたのは、やはり安否情報などでしょうか？
佐藤：震災になって電気も使えない状態では、「ネットはダメだ」とかいろいろ言われました。被災の最もコアな部分……家を流され避難所にいる方々や、亡くなったかどうか分からない方の安否情報に関しては、ネットでは何も届かなかったと思います。そこに時間を経て、少しずつ届き始めたのは、新聞であり電波だったと思います。特にラジオの存在は大きくて、コミュニティFMは非常に活躍していました。私どもも今後は多メディア対応の一環として、コミュニティＦＭなどのラジオのみなさんと連携できればと思っています
今回の震災では、情報がないことに対する不安が、人々の間で非常に大きかったと思います。電話、携帯、インターネットがこういう災害のたびに途絶えてしまう。私自身は、こういうことを放置してはいけないと心から思います。たとえば、家族と連絡が取れないために（海岸に）探しに行って津波に飲まれてしまった人もいるかもしれない。これが携帯がパっと繋がって「ここにいるよ」あるいは「助けて！」でも、肉親の声が聞けて安否を知った上で行動ができれば、同じ悲劇でも救いようがあるんですが、何も分からない状態で悲劇に出会うのは、人間にとって非常につらいことだと思うですね。
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「自分達の地域が大変なことになった」という意識
―河北新報社では、震災時はどのように取材されていたんでしょうか？
佐藤：今回の震災の場合は、まず電気・インターネットが停まってましたから、記者が取材に行っても現地から記事を送れないんです。ネット社会ではあり得ないことが起きたわけです。
それが福島、宮城、岩手、青森と広大な地域で起きたわけです。我々の支局も販売店も流されて、亡くなった方もいますし。そういう中で、本社や総局を拠点に取材活動をするんですが、仙台の本社から毎朝何時にバスを出すということで、本社から記者を乗っけて目的地まで行って、夕方に迎えに行って、夜に本社で原稿を出すということをやっていました。そういう活動を1～2カ月続けてやるわけですよね。彼らは私同様、仙台市内に住まいがあるので、ある意味、被災者なんですね。身の危険を冒して仕事をしているわけです。
私も新聞社の中でネットやっているので、ネット社会の中でメディアに対してどんな風に批判られているのかをよく知っています。「ジャーナリズムなんか、別に新聞社じゃなくてもできるんだ。個人でもできるんだ」と。それは私もそう思いますが、今回の震災のように非常にシビアな状況になったとき、「取材者として向き合うパワーが私達の社会のどこにあるのか？」と考えてしまうんです。すると、新聞批判はいろいろありますが、やはり新聞社の役割はあると思っています。弊社の場合は、百年間も東北地方に向き合って仕事をしてきているわけで、「自分達の地域が大変なことになった」という意識があるんですよ。だからこそ、毎日、記者が泥だらけになって現場を歩くわけです。こういうことを日本のジャーナリズムでやれる集団って、他にはそんなにはないだろうな、と思っています。
よーいドン！では面白くない
佐藤氏の言葉には静かな自信が感じられた。地域に根ざした地方紙ならではの矜持があるのだろう。被災地には、全国からマスメディアの記者やレポーターが殺到したが、来て数日で帰ってしまう媒体も多く、本当に深い部分まで報道できているか疑問に感じているという。
現在、米国では地元超密着型のメディア「ハイパーローカル・ジャーナリズム」に注目が集まっている。新聞不振の一方で、地域情報を扱うオンラインニュースが急成長しているからだ。河北新報社のネット事業への取り組みは、先駆的だと言えるだろう。最後に「新聞メディアから、ネットメディアへのアドバイスは？」と問われると、次のように答えた。
「小さな会社であっても、それぞれの規模や環境の範疇で出来ることがあると思います。同じことをよーいドンでやるのは、社会的には全く面白くないし、早い者勝ちになってしまいます。もっと連携プレイがしたいですね。私達のような地方紙が、もっとネットメディアと繋がりながら新しい物を作っていければ、より多くの人々が巻き込むことができますし、それこそがネットの醍醐味ですよね」
