※この記事は2011年04月17日にBLOGOSで公開されたものです

今回の東日本大震災は戦争や災害に強いインターネットというインフラを再認識する事が出来たのは幸いだった。おそらくこれだけインターネットが普及した状態で大震災が起きたケースは初めてだったろう。インターネットはウェブ型の分散ネットワークであり、概念上複数のレイヤーで構成されているため災害時にも通信が可能だったのである。

また個人や小規模組織間での情報共有がきめ細やかに可能なため、例えば避難している人達の名簿の共有などテレビなどのマスメディアが不得意な所もカバーする事が出来た。新聞など物流が寸断している状況では配達もままならないだろう。製紙工場も被災しており紙も不足している有様である。

今後、テレビやラジオはインターネットの一部メディアとなるべきである。実際緊急時という限定付きではあるが、ネットでサイマル配信されているのを見てそう思った読者は多いのではないか。電波をブロードバンドインターネットに割り振り、通信衛星も増強すれば災害にも強いネットワークが構築できるはずである。情報発信形態も大きく変わった。テレビなどマスメディアはやはり広域で役立つ情報をそれも一方的にしか配信できない。さらに政府に厳しく管理されている為、情報が制限されてしまう恐れが高い事も今回の大震災で認識されただろう。一極集中の管理マスメディアの限界を感じさせるものだった。


これからの日本の復興にはインターネットが欠かせないだろう。クラウドのサーバネットワーク上に構築されているtwitterやgoogleのサービス群は大震災時のアクセス集中にもびくともしなかった。常に大量の情報を処理しているからこそ出来る芸当であろう。

この上で専門家や有識者が一次的に情報を発信して、双方向に議論が出来ている。ここからかなり建設的な復興プランも発信されている。これを現政府がどこまで参考にしているかは分からないが、実際に福島第一原発の対策で使われている手法は１週間以上前にtwitter上で議論されていたことそのものだったりする。

テレビなどのマスコミ上にはいわゆる過激な事を言わない御用学者的な人達しか出てこないし、双方向での議論は不可能である。今こそインターネットの強みを活かすべきであろう。

堀江貴文

SNS株式会社ファウンダー、元株式会社ライブドア代表取締役社長CEO。

著書に、「成金」、「「人生論」 (ロング新書)」、「君がオヤジになる前に」（いずれも徳間書店）など多数。

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