【秋山 謙一郎】「記者は不倫している」「日本国籍ではない」…“マスゴミ”叩きをするネット民の「頭の中」

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新聞、雑誌、放送……、これら既存のメディア、すなわちマスコミのことをネット民は、時に“マスゴミ”と揶揄し侮蔑する。人は時に間違いを犯す。時に報道のプロを自認する既存のメディアといえども、過去にはいくつかの誤報や捏造を行ってきた黒歴史がある。それでいて後は何事もなかったかのように振る舞う。

ごく一般の社会では、たった一回のミスでもその後の社会的生命が閉ざされることもある。この差は大きい。ネット民たちがマスコミが敵対視する理由は、ただただ、この一点に尽きよう。

「今や“マスゴミ”と化したメディアは正しい情報を伝えようとしない。だからネットがそれを正さなければなりません」

こう語るのは、かつては2ちゃんねる(現・5ちゃんねる)掲示板で、今では大手ポータルサイト各種に設けられているコメント欄を主戦場とするコアなネットユーザーだ。2ちゃんねらーからネット民へ。彼の歩みはその時々で影響力を発揮するネットメディアの変遷と歩調を合わす。

「マスコミは広告収入を意識して、その報道内容を忖度したり、酷い時にはスルーすることもある。でもネット民は無収入です。だからこそ公正で中立、正しい言論ができます」

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このネットユーザーの彼と記者との出会いは2016年のこと。兵庫県議会議員(当時)による「公金詐取事件」の裁判時に遡る。当時、とあるネットメディアの記者の名刺を持ち、取材に当たっていた記者は、裁判の傍聴待ち時間に彼と出会った。以来、折に触れて彼から連絡をくれるようになった。

「マスコミの監視役としてネットは存在するはずです。これからもネット民として、あなた方マスコミの報道をチェックしていきたいと思います」

当時、手厳しい言葉とは裏腹に明るく、こう話す彼の言葉を、今でも記者は昨日のことのように思い出す。その彼の話を聞くことで、今、斜陽と言われて久しいマスコミ、ジャーナリズムが抱えている問題が炙り出されるかもしれない。そうした思いから“社会の木鐸”を自認する彼の声に耳を傾けることにした。

なお、今回、記事中に彼の話を掲載するにあたり、実名での掲載の可否を尋ねたが、彼からは「日常では一般人として生活しているので実名での掲載は遠慮したい」との理由から、匿名での掲載としたことを付記しておく。

その彼にネット民は、たとえばネットニュース各種にみられる新聞、雑誌、放送の既存メディア各社の報道を、時として歪めているのではないか、また、ある一部分だけを切り取り面白おかしく取り上げることもあるが、それは記事の趣旨をないがしろにするだけでなく、伝えられる記事内容が広く正しく伝わらず、結果として市民の権利を守れないことにも繋がるのではないかという、かねてからの記者の疑問を呈してみた。

たとえば記事中に、実名ではない匿名のコメントを掲載していると、即座に「こんな人物は実在しない」「記事そのものが捏造だ。でっち上げだ」というリアクションがおびただしくネット上を席巻する。そしていつしか記事内容への批判から書き手への人格批判へと変わっていく。この人格批判を真に受ける者も数多い。

実際、記者もかつてネット上で拡散した記者自身の誤った風聞を真に受け、面会を求め見知らぬ読者3人グループが、どうやって調べたのか拙宅にやってきたこともあった。

「叩けるヤツをただ叩いているだけ」

やや話が横道に逸れたので本筋に戻す。たしかに記事中に登場するコメント者すべてが実名であれば、それは真実性が増すかもしれない。しかし、その真実性を求めるために告発者であるコメント者の立場や人権をないがしろにしていいはずはない。コメント者にも日常の生活があり、伝えるべきこと、そして世の中の広く大勢の人に考えて欲しいことはコメント者の実名ではなく、そのコメント者が発する「話している内容」であるはずだ。

事実、記者がかつて手掛けたネット記事でも、「でっち上げだ」という批判を受けたことは数知れない。だが、そのなかにはネット民による誤ったコメントを鵜呑みにした勘違いによるものも少なくなかった。

読者に勘違いによる誤解を生むような記事は、そうした記事しか書けない記者の筆力不足だという声は甘んじて受けよう。しかし記事をきちんと読みさえすればわかるであろうことですらわかろうとしない、あるいは事実を故意に誤った理解をする、場合によっては事実そのものをでっち上げ、これを基にネット上にコメント、それが拡散され、“真実”として広く世間で認知されていく様は、どこか危うさを感じずにはいられない。

「マスコミだって同じことをしているじゃないですか。ネット民はそれと同じことをしているだけです。文句を言われる筋合いはありません。監視役とはそういうものです」

こう答えた彼は、少し間を置いた後、言葉を繋げた。

「気にしなくてもいいんじゃないですか。マスコミを正したいという志を持つネット民ばかりではありませんから」

いったいどういうことなのか。彼の次の言葉を耳にして、思わず言葉を失った。

「誰でもいいんですよ。叩けるヤツをただ叩いているだけなんですから。もし、もしですよ。それを苦にして貴方(記者)が自殺でもしたら、そしたら誰が自殺に追い込む書き込みをしたか、それを探し出して、そいつを叩いて、ネットで吊るして、終わりです」

ネット民たちの間では、こうした動きを“祭り”というのだそうだ。この祭りは過去にも度々行われてきたという。彼によると、2003年の有名私大生による大規模な集団強制性交事件の発覚後、ネット民による事件当事者たちの「印象操作」が行われたという。近年では、2019年、常磐道のあおり運転事故で逮捕された男の車に同乗していた女性というデマが拡散された事件があったが、これなどが“祭り”の好例にあたるそうだ。

もっともこうしたネット民にとっての「エサ」「燃料」と呼ばれる事件はそうそうあるものではない。そうするとネット民にとって格好のターゲットとなるのは、勢い、日々伝えられるニュースを配信するマスコミ、とりわけフリーランスのライターになる。

「だってマスコミは言論人としてのプライドがありますよね。言論には言論で。裁判なんて起こさないでしょう?」

そして、さらにこう言葉を続ける。

「フリーのライターなら、個人で多額の費用がかかる裁判なんてなかなか起こせないし、マスコミ人としてのプライドがあれば、言論には言論で戦うはずですよね?」

どうやら、ネット民がマスコミやマスコミ人を叩くのは、訴訟リスクの回避に尽きるようだ。

とはいえ近年ではマスコミ各社はフリーランスのライターをはじめとするマスコミ人、あるいは芸能人といった従来、「裁判沙汰を避けるであろう」とされてきた職業の人たちも、近年では、積極的にネットでの書き込み事案についての裁判を起こすようになってきた。

コメントに法的責任は生じるのか

ここで単純素朴な疑問が湧く。はたしてネット民たちによるコメントで、マスコミ配信記事や書き手を攻撃、記事内容を歪めて広く拡散させたり、書き手への人格批判を行うことは法的な責任という点ではどうなのか。

大手ポータルサイトのニュース欄などに配信されたニュース記事について、その内容を読者が「作り話だ」「捏造だ」とネット上にコメント、これが広く拡散され、報道内容が正しく伝わらず報道を歪めた場合、コメント主である読者は記事の配信元であるメディア各社や記事の書き手個人から何らかの法的責任を問われる可能性は、はたしてあるのだろうか。

メディア各社や書き手のみならず、ネット民も気になるこの疑問を、先でも触れた「常磐道あおり運転デマ拡散事件」で原告(被害者)側代理人を務めた小沢一仁弁護士(東京弁護士会)に聞いた。

小沢弁護士によると、そもそもの前提として報道関係者からの発信は、一般的な表現の自由に加え、報道、編集、取材の自由など、非常に強い保護がなされるという。加えて民主主義社会における報道の重要性に鑑みれば、保護の反面、報道内容に対する意見論評の自由も強く保護されるべきだと考えられるのだそうだ。

「なので『作り話だ』『捏造だ』というのは意見論評だと思われますが、記事を見て、内容を受入れられない、信じたくない者がこのような意見を述べるのは、一定程度予想されるものと思われますから、報道機関側の受忍限度内で違法とまではいえないと思います」

もっとも、こう答えた小沢弁護士はさらに次の言葉を付け加えた。

「ただし、その意見の前提となる事実をでっち上げていたりするような場合は、名誉毀損や業務妨害に当たる可能性はあると思います」

読者が記事を読んで「捏造だ」「作り話だ」という意見論評をするのはセーフ。しかしみずからの意見論評の真実性を高めるために、虚偽の事実をでっち上げることはアウト。法的責任を問われる可能性を否定できないということだ。

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一回のリツイートが名誉毀損に…?

では意見論評の表明で報道内容を故意に歪めることはどうか。たとえば記事中にコメントを寄せただけの識者を捉えて、その記事を「識者が書いた」と理解し、これを広く拡散させる行為だ。

「受け手の読解力の問題がありますので、歪められたから直ちに違法となるものではないと思います。ただ明らかに書いていないことを書いたと吹聴するなど、意図的にデマを流しているような場合には、その内容によっては名誉毀損等が成立することもあると思います」

厳しくとも意見論評を受け入れなければならないマスコミ、マスコミ人相手といえども、さすがに“デマ”を拡散することは許されないということだ。

ここから派生して、記事内容ではなく、記事の書き手に言及した場合はどうか。たとえば「この記者による執筆だから信憑性のない記事だ」とネット上にコメントしたりSNS各種でこれを広く伝搬させることは意見論評の範疇に入るのだろうか。

「これも単に個人の意見を述べる程度でしたら違法とはならないと思います。ただ、信憑性が無い理由をでっち上げたりすると、違法となることがあると思います」

かつて記者も、「この記者だから読む価値なし」というコメントを書かれたことが幾度となくあるが、これだけなら受忍の限度内ということだ。

しかし、多くはこれだけでは済まない。誰しも人はみずからの声を正しいものとして伝えたいものである。そのために、「時にデマを流すことも厭わない」(ネット民のひとり)という。

デマだけではインパクトに欠けるとみると、今度はその矛先を記事の書き手へと向ける。そして記者や著者個人が「不倫している」「日本国籍ではない」「逮捕歴がある」などなど……の“事実ではないこと”もあわせて書き込まれることがほとんどだ。これは明確にデマである。さすがにデマはアウトの可能性アリということだ。

そのネット上に掲載されているデマを鵜呑みにして広く世に拡散させた場合ももちろんアウトだ。先でも触れたが、ネット上に配信されたニュースの書き手や創作物の著者について、明確な誤情報、デマを広く伝搬、拡散させた者はどうか。たとえばネット上で伝えられているデマ情報を真実と信じてコピー&ペーストしただけというケースだ。

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「リツイートと理屈は同じなので、名誉毀損等に当たる可能性はあると思います。ただ、著名な報道機関が間違った報道をしたような場合に、これを信じて広めたようなときは、真実と信じるに足りる相当な理由があったとして、違法でなくなる可能性もあります」

よくTwitterで用いられる他者もしくはみずからのツイート(コメント)をそのまま再投稿するリツイートも、その内容がデマであり、これを拡散させたとなればアウトなのだそうだ。

かつてリツイートなら、「自分が書いたものではない」として、リツイート者に責任はないと考えるネットユーザーも少なくはなかった。だが、近年では、「リツイートでも、その内容がデマであれば法的責任を問われる可能性がある」というのはネットを扱ううえでの常識となりつつある。

執拗に対話を求めてしまうと…

では、広く大勢の人に伝搬する可能性がある大手ポータルサイト各種のニュース欄へのコメント、SNS各種ではなく電子メールや手紙、もしくは電話、直接訪問といった形で、読者が書き手個人に、直接、意見を伝えることはどうか。読者と書き手、一対一でのやり取りだ。

もちろん暴力を振るうなどは問題外だが、マスコミ記者や著者といった書き手本人に面と向かって伝えてみたいことも時にはあるかもしれない。

「これも意見を伝えるだけであれば違法ではないと思います」

意外にも、マスコミ記者ら書き手にとっては耳の痛い話であったり、ある程度強い批判的な表現を含むそれであっても法的責任を問われる可能性は低いという。

「この形態だと公然性がないので名誉毀損には当たりません。もっとも内容が過度に侮蔑的であったり、攻撃的であったり、何度も繰り返す場合には、侮辱や脅迫、強要、業務妨害に当たることはあると思います」

読者として、記事の書き手を訪ねて行き、「お前の書いた記事はつまらない」と穏やかに意見論評を述べるのはもちろんセーフだ。一回こっきりなら、すこし勢い余って強い表現を用いたとしても、メディアに携わる者であれば受忍限度内としなければならないといったところか。

もちろん、だからといってモラルとして中傷、強い侮蔑は避けたほうがいいのは当然のことである。穏やかに記事内容に関する意見論評にのみ留めておく分には何ら問題はないということだ。

とはいえ読者が直接、記事の書き手やその出稿元(新聞社や出版社、テレビ局など)に、対面や回答を拒まれたにもかかわらず、執拗にこれを求めた場合は、法的責任を問われる可能性があるという。

「(書き手や出稿元といった当事者が)回答しない態度を明確にしているのに、執拗に回答を求め、そのことが何かしら業務上の支障を及ぼすような場合は、業務妨害や強要等に当たる可能性があります」

きちんとアポイントを取って、もしくは偶然にも記事の書き手本人や出稿元サイド(編集者や編集長ら)と対面し、「つまらない記事だ」「捏造だ」と話す分にはオーケーだが、「話を聞かせろ」と何度もつきまとうことで、相手(書き手)が、「日常の業務に支障を来す」と思い、司法の場に判断を仰いだならば、当然、つきまとったり、執拗に対話を求めた側の分が悪くなるということだ。

かつてインターネットが登場した際、「お茶の間に新聞社やテレビ局並みの情報収集と発信ができるようになった」と言われたものである。令和の時代の今は、スマートフォンやタブレットでどこにいても、それこそ「既存のメディア並み」に情報収集、発信が行える。誰しも容易に世界を相手にみずからの思うところを伝えられるという訳だ。

コメントするときに考えるべきこと

さて、近年、名誉毀損事件における損害賠償金が高額化しつつあるという。ネット空間は、個人が近所で噂話に興じる井戸端会議と同じという訳には、もはやいかなくなった。

新聞、出版、放送といった各社が出稿元となるネットニュースは、プロフェッショナルの記者が必死の努力の末、掴んできた世に知られていない事実や情報である。なかには、にわかに信じがたいものもあろう。

人は誰しもみずからの信じるところを譲れないものである。「作り話だ」「捏造だ」と意見を表明し、これに反対する声が出て、ついついヒートアップ。虚偽の事実をでっち上げてニュース内容を歪めてしまえば法的責任を問われる可能性も出てくる。

もし、「これは作り話だ」と思うニュースに遭遇したならば、「こういう理由で作り話だと思われる」ときちんと論拠を示し、「反論のための反論」の挑発には乗らない余裕が、ネットニュースにコメントする際には欲しいものだ。

“マスゴミ”相手だったら何を書いてもいいかもしれない。でも“デマ”はダメだ。きちんとした反証ならばマスコミ各社は、きっと受け入れるはずだ。そうした論証をマスコミ、そしてそれに携わる者は、皆、待っている。