建設現場で大活躍！“働くクルマ”の進化は止まらない
日本の建機は、１９３０年代のディーゼルエンジンの実用化とともに誕生した。この頃、３９年に始まる第二次世界大戦の戦争準備のための資源開発が行われていた。国産初の電気ショベルを神戸製鋼所（現コベルコ建機）が３０年に、中国の炭鉱に納入した。４３年には空港建設に使用するために海軍からの要請でコマツがブルドーザーを開発した。
第二次大戦終了後は荒廃した国土の復興、食糧の確保、住宅開発などでブルドーザーやトラクターなどが必要とされ、各社が建機の生産を再開した。
５０年代に入ると、ダム建設など大型工事の需要が増大した。そうした中、日立製作所（現日立建機）は５７年に、量産機として世界初の流体継ぎ手を採用したショベルを試作。５８年には販売を開始した。各種クレーンの国産化も進んだ。
そして、何と言っても６０年代の高度経済成長期は、建機業界に追い風が吹いた。中でもその象徴は６４年の東京五輪。五輪関連の建設投資は大きなけん引力となり、高速道路など公共事業の活発化や地下鉄工事、石油化学コンビナート建設などが急増した。６５年には純国産の油圧ショベルを日立建機が開発した。
７３年のオイルショックをきっかけに、省エネルギー型建機の開発に向けて、エンジンなど動力系や作業機構などの研究が進められた。８０年代後半から油圧システムの効率向上やエンジンと油圧ポンプのトータル制御などが行われ、初めてコンピューターが採用された。少ない燃料で効率的な作業を行うホイールローダーも注目された。
キャタピラージャパン（横浜市西区）の山中学執行役員は、「この３０年間で最も変化したのは『排ガス規制』と『オペレーターの快適性』」と指摘する。
時代の流れとともに環境問題への対応は建機に必須となった。２００６年に「特定特殊自動車排出ガスの規制等に関する法律（オフロード法）」が施行された。段階的に粒子状物質（ＰＭ）や窒素酸化物（ＮＯｘ）の排出削減規制が強化され、それに対応した製品を各社開発してきた。
ＩＣＴ活用、変わる現場
現在の建機は「情報通信技術（ＩＣＴ）活用」や「１台で多様な使い方ができる」などをキーワードに開発が進められている。人手不足や生産性・安全性・省エネの向上といった建設現場が抱える課題解決を目指す。
ＩＣＴ活用は、どの業界でも同様だが、製品の付加価値を向上させることが目的だ。さらに、国土交通省が提案する「ｉ―Ｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ（アイ・コンストラクション）」は、測量から設計、施工、検査、維持管理に至る全ての事業プロセスでＩＣＴを導入し、建設生産システム全体の生産性向上を目指すという取り組みだ。
ＩＣＴ活用が、操作性・安全性の向上や自動運転などの実現に結び付いている。コマツは２００８年に「無人ダンプトラック運行システム（ＡＨＳ）」を世界で初めて市場に導入した。過酷な環境である鉱山現場の安全や生産性を向上するため、独自の技術を駆使し完全無人稼働を実現。走行コースと速度情報は中央管制室から無線でダンプトラックに自動配信され、高精度の全地球測位システム（ＧＰＳ）や推測航法で、自身の位置を把握しながら走行できる。
