FIFA（国際サッカー連盟）のワールドカップ誘致などを巡る汚職事件に関連し、スペインのスポーツ紙『アス』が2002年の日韓ワールドカップにまつわる疑惑を報じている。当時の日本サッカー協会会長であった故長沼健氏が、南米の連盟に投票への見返りとして150万ドル（約1億8400万円）を渡していた、というのだ。

海外のネットでは、「どこで汚職が起きていてももう驚かないよ」「開催するための賄賂がどんどん高騰したんだろうな」と、汚職が事実であると考えるコメントが大半を占めているようだ。

ただその一方で日韓共催をきっかけに日本と韓国のサッカー文化が大きく進歩したとし、開催したことそのものには価値を見出す意見も中にはある。

また、アメリカが中心になりFIFAの汚職問題を捜査していることについては、「2022年の誘致に負けたアメリカが調査しているのはおかしい。潔い敗者ではないね」といった声があがるなど、捜査の背景になんらかの思惑があるのではないかと疑う声も少なくない。

ちなみに日本の賄賂疑惑については、一連のFIFAの汚職事件の捜査の中で起訴された南米連盟のニコラス・レオス元会長の関係者からの証言とされている。

すでに長沼氏が2008年に死去していることで捜査は難航しそうだが、「1996年に開催されたFIFA理事会から約4年後にレオス元会長の個人口座に謝礼金の80％が振り込まれた」といった具体的な告発もあり、現在完全に否定している日本サッカー協会も、なんらかの説明を求められる可能性がありそうだ。