100業界をピックアップし、それぞれの業界の「もうけの仕組み」を見える化した

「自社のビジネスモデルは賞味期限切れではないか」

経営者であれば、一度はうなされる悪夢だろう。ITの急速な進歩に加え、新型コロナ禍や人口減少、原料価格高騰、脱炭素化の動きなど、競争環境は刻々と変化している。


現状のビジネスは持続可能か、今後勝てる分野はどこかといった、ビジネスモデルを見極めるニーズは高まっている。

2月20日発売の『週刊東洋経済』では「もうけの仕組み100」を特集。『会社四季報 業界地図 2023年版』（小社刊）に載っているものを中心に100業界をピックアップ。各業界のビジネスモデル、つまり「もうけの仕組み」を、利益率や採算の決定要因などにこだわって図解した。

なお、今回は100ある業界のうち、約9割の図解を新規に作成しているため、すでに業界地図を持っていても、新しい発見がある特集となっている。

業界や企業の強み、弱みを理解する

経営者でなくても、新規事業の企画や顧客開拓、投資銘柄選び、就職・転職先探しなど、ビジネスモデルの理解が役立つシーンは少なくない。

その際、採算性や収益の決定要因にこだわった図解から、業界や企業の強み、弱みを理解することが判断の一助となるだろう。


例えばトイレタリー（日用品）業界は成熟しており価格競争が激しい。そのため、もっとも生産数量が多い「トップシェアの商品が利益をもたらす」構図のため、シェアを維持できるかが焦点となる。

BtoBの製造業も同じことがいえる。電子部品は一般的に単価が安く、製品サイクルが早い。そのため生産数量を決める「客先の需要動向」が最大の収益決定要因となる。


個々のモデルを比較すれば、典型的な「勝ち組」とされるビジネスモデルも、じつはさほど賞味期限が長くないことがわかる。象徴的なのがプリンター業界だ。

コピー機やプリンターといった事務機器の本体の価格を抑えて、導入しやすくする一方、トナーなどの消耗品販売や保守で稼ぐビジネスモデルは、安定的な収入を得やすいと考えられてきた。

机上の空論ではない「もうけの仕組み」を探す

しかし、従前から進んできたペーパーレス化が、コロナ禍での在宅勤務で加速。安定収入を享受できた時代は終わりつつある。大手はこぞって事務機器の営業網を活かしたITサービス強化に乗り出している。


業界・企業の数だけ固有のビジネスモデルがある。本特集ではなるべく収益などの数値を掲載。実際のビジネス事象と照らし合わせることで、机上の空論ではない、勝てる「もうけの仕組み」を見出せるはずだ。


（松浦 大 ： 東洋経済 記者）