Jリーグに｢赤字クラブ｣が多い本当の理由
2018年、Jリーグは設立25年の節目を迎える（写真：YUTAKA/アフロスポーツ）
川崎フロンターレの劇的なJ1初優勝が記憶に新しい、Jリーグ。2017年J1、J2、J3を合わせた入場者数は970万人となり、過去最高を更新した（リーグ戦のみ、カップ戦や入れ替え戦などは含まない）。1993年に発足したJリーグは1990年代後半に低迷期があったものの、順調にファンを増やし2018年のワールドカップ・ロシア大会を控え、さらなる盛り上がりを見せている。
しかしビジネスの観点からプロサッカーを見ると、盛り上がりに反して「儲かっていない」Jリーグクラブが多い。
Jリーグの全53チーム中、22チームが営業赤字に陥っているのだ（2016年度、内訳はJ1が4チーム、J2が11チーム、J3が7チーム）。
J1クラブでも営業利益率は平均で3.2％となっており、単純に比較はできないものの、一般企業のそれと比較して採算が良いとは言いがたい状況だ。なぜサッカービジネスは収益化が難しいのだろうか。
サッカークラブの収益構造とは？
まず、クラブの収益の内訳は大きく分けて以下のようになっている。
収益
1.広告料収入 ： ユニフォームやスタジアム内の広告
2.入場料収入 ： J1クラブでおおむね大人2000円台〜5000円程度
3.Jリーグ配分金 ： テレビ・ネット等の放映権収入をJリーグが各クラブに分配
4.アカデミー関連収入 ： 子供向けスクールの料金
5.物販収入 ： グッズ販売
6.その他
プロ野球では放映権ビジネスは球団ごとの運営となっているなど、若干の違いはあるものの、この収益構造は野球やバスケといった他のプロスポーツビジネスにも共通している。一方、費用はというと、
費用
1.チーム人件費 ： 選手・スタッフの給料
2.試合関連経費 ： ホームゲームの開催
3.トップチーム運営費
4.アカデミー運営費
5.女子チーム運営経費
6.物販関連費
7.販管費
費用に占める人件費率はJ3よりJ2、J2よりJ1のほうが高いが、当然ながら選手の年俸が高いためだ。
経営改善には、「収入を増やす」か「費用を減らす」か、その両方が求められる。しかし、Jリーグ規約やサッカーという競技の特徴がそれを難しくしている現状がある。
まず、費用面から見てみよう。費用の中で最も大きい「人件費」は、選手の年俸を下げればチームの弱体化に直結するため本末転倒となる。また、スタッフの人件費はすでに高い水準とはいえず、こちらの削減も容易ではないだろう。
その次に目が行くのは、販管費を除いて次に大きい「試合関連経費」だ。ホームゲームの開催にかかる費用はここに計上される。スタジアムに関しては、Jリーグ規約で細かく定められており、費用は大きくなりがちだ。
スタジアムはJ3でも5000席以上、芝生席はNG
そもそも、Jリーグに参入するには、アマチュアの全国リーグであるJFLからJ3へ昇格する必要がある。J3のクラブとしてライセンスを受けるには、シーズン中の成績のほか、さまざまな基準をクリアする必要がある。
中でも、スタジアム関連の規約はハードルが高く、ホームスタジアムを確保していること、そのスタジアムが5000席以上有すること（芝生席は観客席とみなされない）、ピッチが天然芝であることなどが定められている。さらにカテゴリーが上がるとなれば、J2で座席数1万席以上・J1で1万5000席以上が求められ、厳しさは増していく。
大きなスタジアムを埋めるのは、とりわけ地方クラブでは難しい
ホームスタジアムはクラブが所有するか、ホームゲーム数の80％以上が開催可能な第三者保有のスタジアムを確保する必要がある。どちらにせよ大きなコストとなるため、費用回収には少しでも施設効率を上げたいところだ。しかし、ピッチの天然芝を保全するためには、野球のグラウンドのように連日の使用は望ましくない。また、サッカー自体が選手のスタミナを要する競技のため、連日の試合も不向きだ。
さらに、JリーグのみならずJFL、その下の地域リーグ、都道府県リーグのサッカークラブそれぞれが上のカテゴリーを目指し切磋琢磨しているため、参入障壁の高い野球と比べ、競争環境は激しいものとなっている。
費用削減のハードルが高い以上、収入増を目指すことになる。入場者数は増加傾向にあるので入場料収入は伸びているクラブが多い。ただ、収入の約半分を占める広告料収入に、サッカー特有の低収益要因が存在するのだ。
それは、サッカーは野球球団のようにクラブ名に企業名を入れることはできないという点だ。1993年のJリーグ立ち上げ時、欧州をモデルとした地域に根ざしたクラブ運営を目指したため、Jリーグはチーム名に企業名を冠することを禁止している。
たとえば株式会社ガンバ大阪は、パナソニックが70％の株式を握る親会社だが、クラブ名にその名はない（ホームスタジアムは大阪府吹田市保有のため、パナソニックはネーミングライツを5年間で10.8億円支払い、2018年1月から「パナソニックスタジアム吹田」となる）。最も広告価値のあるチーム名に企業名を入れられないとなれば、スポンサーとなる魅力は半減してしまう。
ユニフォームやスタジアム内看板などの広告料もあるが、一部の強豪・古豪チームのみが大企業の後ろ盾を得られているというのが実情だ。
また、収入源の「Jリーグ配分金」のうち、全クラブ一律に支払われる「均等配分金」はカテゴリーが上であるほど高く設定されており、J1が3.5億円、J2が1.5億円、J3が3000万円に設定されている。そのため、リーグ降格による損失が大きくなっている。厳密には「降格救済金」により、降格1シーズン目のみ前年度均等配分金の80%は保障されるが、リーグの降格は億単位の収益変動につながるため、経営の観点からも何としても避けたい事態なのだ。
そのため、コストを削って降格するくらいであれば、投資を増やしリーグ残留を目指したほうが経済合理性にもかなうため、そもそも利益創出が優先されないチームも多い。Jリーグクラブの経営不振の常態化には、こうした背景があるのだ。
DAZN効果で潤うも、貧富の差は広がる
2017年からはJリーグ配分金が大幅に増えるため、どのクラブも収入増が見込まれる。Jリーグは動画配信サービスDAZNを運営する英・パフォームグループに、放映権を10年総額2100億円で付与する契約を結んでおり、その分、各クラブに対するJリーグ配分金が増加するのだ。
ただ、リーグ戦などで好成績を残したチームに多く分配される仕組みとなっており、今季J1で優勝した川崎フロンターレは総額22億円以上の配分金を受け取るなど、クラブ間の貧富の差は広がる見通しだ。
クラブも手をこまぬいているだけではない。日産サッカー部に源流をもつ国内名門の横浜F･マリノスは外資を受け入れ経営改善した好例だ。
11月下旬の土曜日、日産スタジアムは試合開始2時間前から、今季最後のホームゲームにかけつけた横浜F･マリノスのサポーターであふれていた
マリノスは設立以来赤字体質で、広告料を名目に親会社・日産自動車から赤字補填を受け、収支を合わせていた過去がある。
しかし、リーマンショックで日産本体が赤字転落したことで、2009年1月期から日産はマリノスに対する赤字補填を停止。日本の自動車市場が縮小する中で、日本でしか広告効果のないJリーグクラブに大枚をはたいている場合ではなかった。
親会社による損失補填を失ったFマリノスは赤字体質がさらに悪化。2013年度は6.7億円の債務超過に陥った。そんな折にJリーグは「クラブの財務健全化」を義務づけたクラブライセンス制度を導入、2015年1月期までに債務超過の解消を迫られていた。実現出来なければ、Jリーグ撤退の危機に瀕していたのだ。
そこで2014年、マリノスは英プレミアリーグの強豪、マンチェスター・シティのオーナーであるシティ・フットボール・グループ（CFG）と資本提携を実施、CFGはマリノス株の20％弱を握る大株主となった。今でもJリーグで外国資本を受け入れたクラブはマリノスだけである。
シティ・フットボール・グループとの会見に臨む日産のカルロス･ゴーン会長（2014年7月、今井康一撮影）
その後マリノスはスポンサー営業や選手獲得で、CFGが世界中に抱える専門チームを活用し収益力を強化。債務超過を解消しJFL降格の危機を免れた。
メリットはそれだけではない。「たとえば選手がケガをしたとき、CFGのメディカルチームと協議して、どこで手術すべきか決めている。複数の選択肢が得られる」と横浜マリノスの古川宏一郎社長は語る。
クラブの収益性が依然として低いことに関しては、「サッカーやマリノスを好きな人全員をまだマネタイズ（収益化）できているとはいえない。（利益創出の）機会はたくさんある」と意気込む。
「サッカー以外に手を出す」のも1つの道
湘南ベルマーレはNPO法人を設立し、そこでビーチバレーやトライアスロン、ラグビーなどサッカー以外の競技にも裾野を広げている。ベルマーレは16年度営業赤字に陥っているものの、サッカークラブの総合スポーツ展開は世界でも見られる。スペインの強豪FCバルセロナは傘下にバスケットボールやハンドボールなどのチームも抱えている。施設効率の良い競技を同時に手掛けることで、収益の安定化が望めるのが総合スポーツ化を図る理由の1つだろう。
一方、浦和レッズのように地域に根ざすことで、地元企業へのスポンサー営業を得意としているチームもある。
サッカー人気がこれまでにないほど高まる中で、その盛り上がりを持続させるには、クラブ経営が健全であることは欠かせない。Jリーグクラブが儲かる体質になれば、よりファン拡大に取り組む余裕も出てくるだろう。Jリーグ設立から25年の節目を前に、各クラブが自律的に収益源を育てていくことがより求められている。
