前回、コスト低減のパンドラの箱を開けようという話をした。その翌日、正にそうした事例のニュースが飛び込んできた。三菱重工が、汎用資材の調達を一元化するという。

「三菱重工業は、これまで文房具や制服などごく一部を除き、国内の13事業所ごとに購入していた鋼板やネジ、潤滑油など各事業所が共通で使う汎用品を集中購買へ転換、調達窓口を本社に一元化する。原子力発電や航空・宇宙など受注品の製造に使う特殊な資材は、生産現場で臨機応変に対応するとの判断から、事業所ごとの購買を続ける。

年間の資材購入費9,000億円弱(同社単体)の内、約3,000億円分が今回の集中購買の対象とみられる。一連の調達改革で12年度には年100億〜200億円のコスト削減効果を見込む。(参考:日本経済新聞 2011年1月12日 13面)」

これは、前回ご紹介した、コスト低減の対象を、単品での購入金額が大きなものから、工場のMROや少額資産品、研究所や開発部門などでの細かい品目の都度購買や広告宣伝・販促関連、人材派遣や業務委託などエンドユーザ主導で調達が行われており、現状把握すら出来ず成果を挙げる事が難しいと言われている品目カテゴリに転地するという手法だ。

誰もが空けたがらないパンドラの箱だけに、当然、こうした取り組みを進めるには困難が付きまとう。例えば、品目、取引先の登録名、コードが同じものでも異なっていたり、あるものは取引先の支店単位で登録されていたり、そもそも明細データがなかったりする。

また、品目数が膨大になり、購入金額自体も単品では小さくなり、一件々々の分析、調達、契約・取引条件の精査に掛けられる時間・手間も抑えざるを得ない。


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