不況と競争の激化により、教育業界…中でも学習塾の大幅値下げが目立つようになってきました。

安い料金でサービスを受けられることは良いことですが、安さには必ず安くできる根拠があります。
根拠を見落とすと、最終的に後悔するのは、顧客自身です。


◆本投稿記事は、毎日更新中のZ会ブログ
http://www.zkaiblog.com/histaff/
の話題を元に、本サイトの読者層に合わせた形で修正しております。


学習塾の値下げ競争が激しくなっているようですね。

学習塾が大幅料金値下げ　不況と「塾離れ」に対応（J-CASTニュース）
http://www.j-cast.com/2009/11/07053296.html


値決めについては各塾の方針がありますので、「あの塾の値段の高さはちょっとぼったくりすぎだろう」とか「ダンピング競争は塾業界の体力を落とすだけ」とか、どちらの気持ちもありません。
各塾の自由です。

その自由に決めた値段をお客様が選ぶかどうか。
それだけの問題ですよね。


ただ、選ぶお客様に気にして欲しい点がいろいろあります。


◆塾で提供するサービスは、大量生産による画一的な汎用品ではなく「人が提供するサービス」が料金のほとんどを占めますので、企業努力によるコスト削減ではなく、単に人件費を削減することで低価格を実現する場合が多いこと

一般に、商品・サービスが「値下げ」できるようになるには、コストの削減が何らか寄与しなければいけません。
たとえばスーパーの商品では、プライベートブランドによる物流・パッケージ部分のコスト削減、原材料の値下げ、商品の在庫管理の向上…などが上げられますね。

しかし塾で提供しているサービスのコストは、「教える」というサービスそのものに必要な人件費の割合がかなり高いのです。
※他、地代家賃などもバカになりませんが（駅近くの塾が多いので）。
したがって、値下げするときは、その分だけ人件費を削っている場合が少なからずあります。

ここまでくればお分かりですよね。

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