知っておきたい職場のメンタル危機「傷病手当金」が5年で1.6倍に急増した深刻な背景

YouTubeチャンネル「産業医ストレスチェックラボ【ミーデン株式会社】」が、「企業が無視できない『メンタル危機』｜傷病手当金が示す深刻な実態」を公開した。動画では、傷病手当金の支給額が急増している背景と、その大きな要因となっているメンタルヘルス不調の実態、そして企業に求められる予防策について、産業医の視点から解説している。

動画の冒頭では、傷病手当金の支給額が2023年度に約6100億円に達し、たった5年で1.6倍、10年前と比較すると2倍以上に膨れ上がっている事実が提示される。傷病手当金とは、病気やメンタル不調で働けなくなった際、会社員などの健康保険加入者に対し、給与の約3分の2が最長1年6カ月支給される制度である。

この支給急増の最大の原因として挙げられたのが「メンタルヘルス不調」だ。協会けんぽの2024年度の調査によると、支給件数の39%を「精神及び行動の障害」が占め、これは2位であるがんなどの新生物の約3倍の件数に上るという。メンタル不調につながる背景の共通パターンとして、「人間関係のストレス」「仕事量、責任の課題」「環境の変化」の3点が指摘された。特に怖いのは、本人が気付かないまま悪化し、「自分はまだ大丈夫」と思いながらある日突然動けなくなるケースだと警告している。

休職者が出ると、個人の収入減少やキャリアへの不安が生じるだけでなく、企業側にとっても優秀な人材の長期離脱、チームの生産性低下、採用・育成コストの無駄化など大きな損失をもたらす。さらには国民全体の社会保険料負担の増加にもつながる。こうした事態を防ぐため、産業医は職場でできる具体的なアクションとして、形骸化しがちな「ストレスチェック制度を本気で使う」こと、遅刻や表情の変化などの「早期サインを見逃さない」こと、そして「相談しやすい環境づくり」の3つを推奨した。

もはや職場の心の病は「個人の問題」で片付けられる時代ではない。企業として本気でメンタルヘルス対策に取り組むことが、経営上の重要課題であることを突きつける内容となっている。