“絶叫”に特化する富士急ハイランド。確固たる地位を築くも“意外と”リピーターが少ない理由
富士急行の業績が回復しています。2024年3月期の売上高に当たる営業収益は、前期比18.1％増の507億円でした。3期連続の2桁増収という力強い回復ぶり。
主力の富士急ハイランドは12年ぶりの新作を投入して集客力を上げています。富士急行は次なる観光拠点として、箱根・熱海エリアに狙いを定めました。
2024年4-6月の営業収益は前年同期間比8.5％増の122億円。通期の営業収益は前期比5.5％増の535億円と予想しており、進捗率は22.8％。2024年の同期間の通期予想に対する進捗率と同じ水準。
2024年3月期は期首に営業収益を489億円と予想していましたが、実績はそれを3.7％上回る507億円で着地しています。今期も好調なスタートを切っていると言えるでしょう。4期連続の増収が見えてきました。
富士急行の営業収益のおよそ半分はレジャー・サービス業が占めています。2024年3月期の営業収益は前期比13.8％増の249億円でした。このうち、「富士急ハイランド」を主軸とする遊園地事業の営業収益は129億円。事業全体の半分、会社全体の4分の1を占める主力事業です。
◆新型アトラクション「ZOKKON」には45億円を投資
富士急行は2024年3月期に13億円近い減損損失を計上しています。そのうちの6億円は「ド・ドドンパ」の営業終了に伴う解体撤去費用など。
「ド・ドドンパ」は乗客が首の骨を折るなどの事故が発生し、国土交通省昇降機等事故調査部会による調査が行われていました。最終的には安全運行を確信できる手段を確保できないとの結論に至り、営業終了を決定しています。
このジェットコースターは、前身の「ドドンパ」を含めると930万人が利用した人気の絶叫マシン。2021年から営業停止をしていました。特別損失を計上することにはなったものの、遊園地の集客そのものへの影響は限定的だったようです。
2023年7月には45億円を投じたバイクライド型コースター「ZOKKON」をオープンしました。2006年7月に開業した「ええじゃないか」は搭乗者数が1000万人を突破するなど、コンテンツの層の厚さが最大の魅力となっています。
◆ターゲットを絞り込んで唯一無二のポジションを確立
富士急ハイランドは、絶叫マシンに強みを持つある意味ニッチなテーマパーク。マーケティング支援などを行うネオマーケティングは、テーマパークに関連するイメージ調査を行っています（「テーマパーク」の認識と想起に関する調査）。その中で利用したいと思うテーマパークをリサーチしており、富士急ハイランドは8.4％。
東京ディズニーランドが52.6％、USJが48.3％。東京ディズニーシーは34.6％、東京ディズニーリゾートが13.8％。富士急ハイランドはその次に続きます。
東京ディズニーリゾートとUSJは、ストーリー性や世界観を重視したテーマパーク。絶叫系の富士急ハイランドは、その2つと明確な差別化を図っています。利用したいとの意向が2桁を割り込んで低いのは、立地もさることながら絶叫マシンが苦手な人や小さな子供がいる家族に忌避されているためでしょう。
一方、ハウステンボスやナガシマスパーランド、ひらかたパーク、よみうりランド、ジブリパークなどの競合を抑えて優位に立っているところが、“絶叫特化”というニッチ市場に最適化した強さ。
しかし、これは弱みでもあります。ターゲットを絞り込んでいるため、大幅な市場拡大が見込めないためです。
◆リピート利用が限られるというテーマパークのジレンマ
