命を守る防災にテレビ局ができること――日テレ鈴江奈々アナ、被災地取材で感じた教訓と報道の意識変化
●災害発生前の報道に注力するように
日本テレビは10月23日、災害速報やライフライン情報を提供するウェブサービス「日テレ 気象・防災サイト」をスタートした。気象庁が発表する気象情報や地震情報のほか、鉄道、停電、通信障害、災害時の給水情報などを常時配信し、地域登録することでスマホなどから瞬時に状況を把握することができるという。
このサービスに期待を寄せるのは、同局のニュース番組『news every.』(毎週月〜金曜15:50〜)で、木・金曜の第1部メインキャスターを務める鈴江奈々アナウンサー。被災地取材や防災・減災の取り組みに注力し、防災士の資格を持つほか、政府の検討会にも参加する“防災報道のプロ”だ。そんな鈴江アナに、取材経験を通しての教訓、テレビ報道の意識変化、そして同サービスの可能性などを聞いた――。
○■東日本大震災で痛感「テレビがもっと頑張らなければ」
防災についての意識と一定の知識・技能を修得した人が認定される「防災士」。鈴江アナが取得したのは2010年だった。
「2006年から『NEWS ZERO』(現・『news zero』)で本格的に報道番組を担当するようになったのですが、いざ地震が起きたり、津波注意報が出たりしたときに任せられるのはアナウンサーであるということに向き合ったときに、自分の伝えている情報が、どれほど緊迫度があるものなのか、重みのあるものなのか、その情報の先に何が起こるのかというのが、当時は災害を経験したことがなかったので、分からない怖さがあったんです。そこから、災害や防災のことを学べることがないかと思って調べた中で唯一出てきたのが、防災士という資格でした」(鈴江アナ、以下同)
その翌年、未曽有の大災害である東日本大震災が発生。伝え手の一人として臨むにあたり、「資格が役立ったこともありました。ただ、私が勉強した防災士のテキストは、過去に経験した災害を教訓として作られたものだったのですが、東日本大震災は1000年に一度と言われる大きな災害だったんです。そのとき一番感じたのは、災害というのは人の想像をはるかに超えるものが起こるということでした」と振り返る。
被災地を取材すると、「テレビの画面に映るのは、ある一方向が切り取られた映像ですが、360度見渡したときの光景に、この大きな災害に一人ひとりでは立ち向かえないんだと思いました」と実感。さらに、「その場所に支援を届けるということも報道の大きな役割になっていたのですが、なかなか報じていなかった地域に行くと『やっと来てくれたの?』『遅いよ』と言われたこともあり、テレビがもっと頑張らなければと痛感させられました」と課題が見えてきた。
一方で、テレビにできる可能性も感じたという。
「皆さんが一番気になっていたのは、家族や知人が無事なのかという情報だったのですが、当時は通信状況をはじめ自分の無事を伝える手段が限られていました。そこで、映像の伝言板のような形で、被災者の方が今伝えたいことを紹介する『VOICE』という企画を始めて、それが身元確認にもつながったりしたんです。テレビにできることというのは、シンプルに“お伝えする”ということなのですが、それが誰かの知りたい情報になっているんだという実感がありました」
○■政府の検討会に参加して知った行政の限界
内閣府、気象庁、国土交通省といった政府の検討会に委員として参加してきた鈴江アナ。報道する立場の意見を伝えてきた一方で、新たな気付きもあったという。
「例えば、川が氾濫しても避難情報の発出が遅れたことで、犠牲になる方が出てしまうということがあると、メディアとしては“なぜ発出が遅れたのか”と追及する視点が強くなります。ただ、検討会の委員になって発出する側である自治体の防災担当者の方などのお話を聞くと、大雨が降るとがけ崩れが起きて道路が通れなくなったとか、住民の方からの電話が殺到するそうなんです。その対応に追われていると、川の水位が上昇して避難指示を出す段階になっても対応できないということが起きていたんですね。2018年に愛媛の野村ダムが緊急放流したときにその通達が遅れてしまったのも、情報を受け取りきれなかったことが原因で、少ない人数で対応しなければいけない中での限界を知りました」
その現状を知った上で、報道機関にできることとして発案されたのが、気象庁がウェブ上に公開しているサービス「キキクル」を活用すること。これは、リアルタイムの土砂災害・浸水害・洪水の危険度分布を地図上に表示しているサービスで、そのウェブ画面をニュース番組で映し出しながら、災害のリスクが高まっていることをいち早く呼びかけることが、報道局全体の指針として決められた。
「テレビ報道は数年前まで、川が氾濫するなど災害が起こった場所から中継することに注力していました。災害後のほうが映像があるから、報道に厚みが増すという考え方だったのですが、それでは命を守れない。そこで、“川が氾濫しそう”とか“土砂崩れが起きそう”ということを、映像がなくても『キキクル』というツールを使うことで呼びかけることができるので、発生前の報道にすごく力を入れるように意識が変わってきました」
●1カ月現地取材した常総水害で学んだこと
発生前の報道に注力するようになったのは、気象災害をニュースで扱うことが近年、格段に増えているという背景もある。特に、『news every.』は、“ゲリラ豪雨”が発生しやすいともされる夕方の放送である上、暗くなる前に行動を起こすことを呼びかけることができる最後の時間帯でもあり、果たせる役割は大きい。
鈴江アナが初めて現地を取材した水害は、鬼怒川の堤防が決壊した2015年9月の常総水害(茨城県)。約1カ月にわたり断続的に現地で取材・リポートし、当時の被災者とは今でも交流がある人がいるそうで、印象に残る災害取材になった。
「浸水被害は、1階が冠水すると水は引いても泥が残るんです。それを一刻も早くかき出さないと硬く、重くなって、お年寄りの家では作業できないから、ボランティアの方を頼るしかない。それに、広範囲で浸水しているので、避難所には限りがあり自分の家の2階で在宅避難する方が多かったんですけど、1階は泥が入って衛生面で問題があるし、停電で暑いし、断水もして本当に大変なんです。ようやく1階をきれいにしても、壁の中の断熱材に泥水が染み込んで、数カ月後に家中がカビだらけになってしまったお宅もありました。そこから、復旧するための知識も生活再建のために大事だと思って、スタジオで伝えることにつながりました」
さらに、「気象研究をされている人に話を聞くと、あのときは栃木北部エリアに線状降水帯がかかったから鬼怒川の下流の茨城で氾濫したけれど、その雲が関東の違うところにかかっていたら、荒川や利根川が氾濫してもおかしくなかったそうなんです。そこから、都心や自分の家で水害が起こることをリアルに想像して、どういうことを伝えていかなければいけないのかと考えるようになりました」といい、これもまた意識を変える体験となった。
民放各局とNHKによるキャンペーン「1.5℃の約束―いますぐ動こう、気温上昇を止めるために。」にも参加する鈴江アナ。「今年の夏は“線状降水帯発生情報”という言葉を『every.』で何度もお伝えして気候変動の影響を改めて感じるようになりましたし、今後1.6倍の確率で線状降水帯の発生が増えるというデータも出ているんです。そうなると、今までの防災は“起きることに備える”という考えだったと思うのですが、『1.5℃』のキャンペーンに参加して、“起きる回数を少しでも減らすためのアクション”というのも、防災の一つだと捉えるようになりました」と見据えている。
○■2児の母として芽生えた責任「この命を守らなければ」
防災士の取得や政府の検討会への参加など、防災報道に積極的に向き合ってきたが、2児の母という立場になり、「やはりリアルに“この命を守らなければいけない”という責任感が芽生えました。もし今ここで地震が起きたら、台風が来たらこの子を守れるだろうかと想像するようになりました」と、その意識はさらに強くなったという。
また、「乳児の頃に、3〜5時間に1回のペースでミルクをあげているときに、『この状態で避難所にいたら、ミルクはどうすればいいんだろう…』と思って、被災地のママたちの声を通して、もっとリアルな防災を伝えたいというきっかけになりました」とも。
東日本大震災の避難所では、ミルクをあげられない母親たちが、紙コップに水を入れて口に当てて飲ませたり、それがうまくいかなかったら指を水に入れてから口元を濡らせたりと、脱水症状を起こさないために必死になっていたのだそう。そんな課題を受け、熱湯がなくても飲める液体ミルクや、紙コップに装着できるちくびキャップなどが開発されており、社会や企業でも災害時の配慮者となる妊産婦や乳児への意識が高まっていることを教えてくれた。
●テレビ報道の歯がゆさを補完するサイト開発
長年にわたり災害・防災報道に向き合ってきた鈴江アナは、今回スタートした「日テレ 気象・防災サイト」の開発の背景を「メディアの役割分担というのが、大きな流れとしてあると思っています」と捉える。
「テレビは災害の危機が迫っていることや、今起きていることの全体像をお届けすることはできるのですが、一人ひとりに必要な情報をきめ細やかに伝えるというのがなかなかできないというところに、歯がゆさがあるんです。なので、そこを補完するような必要な情報をきちんと届け切るということで生まれたのが、今回のサイトと理解していただけたらと思います」
実際に操作して感じられるのは、極めてシンプルな構造であること。
「気象情報や防災情報って、例えば『氾濫警戒情報』と『氾濫危険情報』でどちらのほうが危機が迫っているかを分かる人は少ないと思うんです。伝える側の私たちも、情報があふれる中で、その重みがどうやったら伝わるのか、日々葛藤しているのですが、この『気象・防災サイト』は、“今迫っているリスク”の情報が、知りたい地域に絞って整理されています。言ってみれば、複雑な情報をすごく“ダイエット”しているイメージ。しかも、その情報は全て公の機関が出している一次情報で、味付けがないし、バイアスもかかっていないので、信頼できるものになっています」
膨大な情報を整理・編集して分かりやすく視聴者に届ける――まさにテレビ報道が長年培ってきたノウハウとも言えるが、逆にテレビ的ではない要素として挙げるのが、「動画」や「画像」をあえて載せないという点だ。
「3.11でネットがつながりにくくなったと思うのですが、災害時に通信状況が悪化しても、少ないデータ量で必要な情報をコンパクトに届けるために、動画や画像を削ぎ落としています。電波環境が悪くてもサクサク開けるように、充電の心配も減るように、ここも“ダイエット”されているんです」
ニュースの伝え手であるアナウンサーが所属する「アナウンス部」は、報道局で災害報道を検討する「災害報道委員会」と日頃から情報交換しているが、その中で「日テレ 気象・防災サイト」に対しても意見を伝えるなど、各所からの声を反映させることで、今後も改良を重ねていく予定だという。
○■日常から防災の意識を「“もしも”は“いつも”の中に」
こうした新たなサービスを活用することも有効だが、防災報道のプロである鈴江アナが普段から実践している、気軽にできる防災への取り組みを聞いてみた。
「お子さんがいる方は、自分の子どもを絶対に守りたいと思いますよね。でも、仕事をしていたりするといつも一緒にいられないので、災害が起きたときに、自分で判断して命を守れる子になってもらいたいと思うんです。そのために、普段から『もしあなたが通学路のあそこの交差点で大きな地震があったらどうしようか?』とか、一緒にお散歩しているときに『この壁は地震が起きたら崩れるかもしれないから、すぐに離れるんだよ』とか、“もしもトーク”をしています。人は想定していなかったことが起こるとパニックになるので、親子の会話だけでなく、大人同士や職場でも“もしも”を話すということを、日常の中でやっておくといいと思います」
それと同様に、防災グッズを買いそろえていても普段から触れていないと、いざ本番で使い方が分からなくなるおそれがあると指摘した上で、「被災された方の言葉で『“もしも”は“いつも”の中に』というのがあるのですが、『日テレ 気象・防災サイト』もスマホのトップページにリンクを保存しておいて、お出かけのときに交通情報を見たり、旅行先の気象警報をチェックしたりと、ぜひ日常的に使っていただきたいなと思います」と呼びかけた。
●鈴江奈々1980年生まれ、神奈川県出身。慶應義塾大学卒業後、03年に日本テレビ放送網入社。『ザ!世界仰天ニュース』のアシスタントや『24時間テレビ』の総合司会のほか、『NEWS ZERO』で6年半、『真相報道バンキシャ!』で3年半キャスターを務め、08年の北京五輪では現地キャスターを担当、14年から『news every.』を担当する。13年に長男、21年に次男を出産し、2児の母としても奮闘中。
日本テレビは10月23日、災害速報やライフライン情報を提供するウェブサービス「日テレ 気象・防災サイト」をスタートした。気象庁が発表する気象情報や地震情報のほか、鉄道、停電、通信障害、災害時の給水情報などを常時配信し、地域登録することでスマホなどから瞬時に状況を把握することができるという。
このサービスに期待を寄せるのは、同局のニュース番組『news every.』(毎週月〜金曜15:50〜)で、木・金曜の第1部メインキャスターを務める鈴江奈々アナウンサー。被災地取材や防災・減災の取り組みに注力し、防災士の資格を持つほか、政府の検討会にも参加する“防災報道のプロ”だ。そんな鈴江アナに、取材経験を通しての教訓、テレビ報道の意識変化、そして同サービスの可能性などを聞いた――。
○■東日本大震災で痛感「テレビがもっと頑張らなければ」
防災についての意識と一定の知識・技能を修得した人が認定される「防災士」。鈴江アナが取得したのは2010年だった。
「2006年から『NEWS ZERO』(現・『news zero』)で本格的に報道番組を担当するようになったのですが、いざ地震が起きたり、津波注意報が出たりしたときに任せられるのはアナウンサーであるということに向き合ったときに、自分の伝えている情報が、どれほど緊迫度があるものなのか、重みのあるものなのか、その情報の先に何が起こるのかというのが、当時は災害を経験したことがなかったので、分からない怖さがあったんです。そこから、災害や防災のことを学べることがないかと思って調べた中で唯一出てきたのが、防災士という資格でした」(鈴江アナ、以下同)
その翌年、未曽有の大災害である東日本大震災が発生。伝え手の一人として臨むにあたり、「資格が役立ったこともありました。ただ、私が勉強した防災士のテキストは、過去に経験した災害を教訓として作られたものだったのですが、東日本大震災は1000年に一度と言われる大きな災害だったんです。そのとき一番感じたのは、災害というのは人の想像をはるかに超えるものが起こるということでした」と振り返る。
被災地を取材すると、「テレビの画面に映るのは、ある一方向が切り取られた映像ですが、360度見渡したときの光景に、この大きな災害に一人ひとりでは立ち向かえないんだと思いました」と実感。さらに、「その場所に支援を届けるということも報道の大きな役割になっていたのですが、なかなか報じていなかった地域に行くと『やっと来てくれたの?』『遅いよ』と言われたこともあり、テレビがもっと頑張らなければと痛感させられました」と課題が見えてきた。
一方で、テレビにできる可能性も感じたという。
「皆さんが一番気になっていたのは、家族や知人が無事なのかという情報だったのですが、当時は通信状況をはじめ自分の無事を伝える手段が限られていました。そこで、映像の伝言板のような形で、被災者の方が今伝えたいことを紹介する『VOICE』という企画を始めて、それが身元確認にもつながったりしたんです。テレビにできることというのは、シンプルに“お伝えする”ということなのですが、それが誰かの知りたい情報になっているんだという実感がありました」
○■政府の検討会に参加して知った行政の限界
内閣府、気象庁、国土交通省といった政府の検討会に委員として参加してきた鈴江アナ。報道する立場の意見を伝えてきた一方で、新たな気付きもあったという。
「例えば、川が氾濫しても避難情報の発出が遅れたことで、犠牲になる方が出てしまうということがあると、メディアとしては“なぜ発出が遅れたのか”と追及する視点が強くなります。ただ、検討会の委員になって発出する側である自治体の防災担当者の方などのお話を聞くと、大雨が降るとがけ崩れが起きて道路が通れなくなったとか、住民の方からの電話が殺到するそうなんです。その対応に追われていると、川の水位が上昇して避難指示を出す段階になっても対応できないということが起きていたんですね。2018年に愛媛の野村ダムが緊急放流したときにその通達が遅れてしまったのも、情報を受け取りきれなかったことが原因で、少ない人数で対応しなければいけない中での限界を知りました」
その現状を知った上で、報道機関にできることとして発案されたのが、気象庁がウェブ上に公開しているサービス「キキクル」を活用すること。これは、リアルタイムの土砂災害・浸水害・洪水の危険度分布を地図上に表示しているサービスで、そのウェブ画面をニュース番組で映し出しながら、災害のリスクが高まっていることをいち早く呼びかけることが、報道局全体の指針として決められた。
「テレビ報道は数年前まで、川が氾濫するなど災害が起こった場所から中継することに注力していました。災害後のほうが映像があるから、報道に厚みが増すという考え方だったのですが、それでは命を守れない。そこで、“川が氾濫しそう”とか“土砂崩れが起きそう”ということを、映像がなくても『キキクル』というツールを使うことで呼びかけることができるので、発生前の報道にすごく力を入れるように意識が変わってきました」
●1カ月現地取材した常総水害で学んだこと
発生前の報道に注力するようになったのは、気象災害をニュースで扱うことが近年、格段に増えているという背景もある。特に、『news every.』は、“ゲリラ豪雨”が発生しやすいともされる夕方の放送である上、暗くなる前に行動を起こすことを呼びかけることができる最後の時間帯でもあり、果たせる役割は大きい。
鈴江アナが初めて現地を取材した水害は、鬼怒川の堤防が決壊した2015年9月の常総水害(茨城県)。約1カ月にわたり断続的に現地で取材・リポートし、当時の被災者とは今でも交流がある人がいるそうで、印象に残る災害取材になった。
「浸水被害は、1階が冠水すると水は引いても泥が残るんです。それを一刻も早くかき出さないと硬く、重くなって、お年寄りの家では作業できないから、ボランティアの方を頼るしかない。それに、広範囲で浸水しているので、避難所には限りがあり自分の家の2階で在宅避難する方が多かったんですけど、1階は泥が入って衛生面で問題があるし、停電で暑いし、断水もして本当に大変なんです。ようやく1階をきれいにしても、壁の中の断熱材に泥水が染み込んで、数カ月後に家中がカビだらけになってしまったお宅もありました。そこから、復旧するための知識も生活再建のために大事だと思って、スタジオで伝えることにつながりました」
さらに、「気象研究をされている人に話を聞くと、あのときは栃木北部エリアに線状降水帯がかかったから鬼怒川の下流の茨城で氾濫したけれど、その雲が関東の違うところにかかっていたら、荒川や利根川が氾濫してもおかしくなかったそうなんです。そこから、都心や自分の家で水害が起こることをリアルに想像して、どういうことを伝えていかなければいけないのかと考えるようになりました」といい、これもまた意識を変える体験となった。
民放各局とNHKによるキャンペーン「1.5℃の約束―いますぐ動こう、気温上昇を止めるために。」にも参加する鈴江アナ。「今年の夏は“線状降水帯発生情報”という言葉を『every.』で何度もお伝えして気候変動の影響を改めて感じるようになりましたし、今後1.6倍の確率で線状降水帯の発生が増えるというデータも出ているんです。そうなると、今までの防災は“起きることに備える”という考えだったと思うのですが、『1.5℃』のキャンペーンに参加して、“起きる回数を少しでも減らすためのアクション”というのも、防災の一つだと捉えるようになりました」と見据えている。
○■2児の母として芽生えた責任「この命を守らなければ」
防災士の取得や政府の検討会への参加など、防災報道に積極的に向き合ってきたが、2児の母という立場になり、「やはりリアルに“この命を守らなければいけない”という責任感が芽生えました。もし今ここで地震が起きたら、台風が来たらこの子を守れるだろうかと想像するようになりました」と、その意識はさらに強くなったという。
また、「乳児の頃に、3〜5時間に1回のペースでミルクをあげているときに、『この状態で避難所にいたら、ミルクはどうすればいいんだろう…』と思って、被災地のママたちの声を通して、もっとリアルな防災を伝えたいというきっかけになりました」とも。
東日本大震災の避難所では、ミルクをあげられない母親たちが、紙コップに水を入れて口に当てて飲ませたり、それがうまくいかなかったら指を水に入れてから口元を濡らせたりと、脱水症状を起こさないために必死になっていたのだそう。そんな課題を受け、熱湯がなくても飲める液体ミルクや、紙コップに装着できるちくびキャップなどが開発されており、社会や企業でも災害時の配慮者となる妊産婦や乳児への意識が高まっていることを教えてくれた。
●テレビ報道の歯がゆさを補完するサイト開発
長年にわたり災害・防災報道に向き合ってきた鈴江アナは、今回スタートした「日テレ 気象・防災サイト」の開発の背景を「メディアの役割分担というのが、大きな流れとしてあると思っています」と捉える。
「テレビは災害の危機が迫っていることや、今起きていることの全体像をお届けすることはできるのですが、一人ひとりに必要な情報をきめ細やかに伝えるというのがなかなかできないというところに、歯がゆさがあるんです。なので、そこを補完するような必要な情報をきちんと届け切るということで生まれたのが、今回のサイトと理解していただけたらと思います」
実際に操作して感じられるのは、極めてシンプルな構造であること。
「気象情報や防災情報って、例えば『氾濫警戒情報』と『氾濫危険情報』でどちらのほうが危機が迫っているかを分かる人は少ないと思うんです。伝える側の私たちも、情報があふれる中で、その重みがどうやったら伝わるのか、日々葛藤しているのですが、この『気象・防災サイト』は、“今迫っているリスク”の情報が、知りたい地域に絞って整理されています。言ってみれば、複雑な情報をすごく“ダイエット”しているイメージ。しかも、その情報は全て公の機関が出している一次情報で、味付けがないし、バイアスもかかっていないので、信頼できるものになっています」
膨大な情報を整理・編集して分かりやすく視聴者に届ける――まさにテレビ報道が長年培ってきたノウハウとも言えるが、逆にテレビ的ではない要素として挙げるのが、「動画」や「画像」をあえて載せないという点だ。
「3.11でネットがつながりにくくなったと思うのですが、災害時に通信状況が悪化しても、少ないデータ量で必要な情報をコンパクトに届けるために、動画や画像を削ぎ落としています。電波環境が悪くてもサクサク開けるように、充電の心配も減るように、ここも“ダイエット”されているんです」
ニュースの伝え手であるアナウンサーが所属する「アナウンス部」は、報道局で災害報道を検討する「災害報道委員会」と日頃から情報交換しているが、その中で「日テレ 気象・防災サイト」に対しても意見を伝えるなど、各所からの声を反映させることで、今後も改良を重ねていく予定だという。
○■日常から防災の意識を「“もしも”は“いつも”の中に」
こうした新たなサービスを活用することも有効だが、防災報道のプロである鈴江アナが普段から実践している、気軽にできる防災への取り組みを聞いてみた。
「お子さんがいる方は、自分の子どもを絶対に守りたいと思いますよね。でも、仕事をしていたりするといつも一緒にいられないので、災害が起きたときに、自分で判断して命を守れる子になってもらいたいと思うんです。そのために、普段から『もしあなたが通学路のあそこの交差点で大きな地震があったらどうしようか?』とか、一緒にお散歩しているときに『この壁は地震が起きたら崩れるかもしれないから、すぐに離れるんだよ』とか、“もしもトーク”をしています。人は想定していなかったことが起こるとパニックになるので、親子の会話だけでなく、大人同士や職場でも“もしも”を話すということを、日常の中でやっておくといいと思います」
それと同様に、防災グッズを買いそろえていても普段から触れていないと、いざ本番で使い方が分からなくなるおそれがあると指摘した上で、「被災された方の言葉で『“もしも”は“いつも”の中に』というのがあるのですが、『日テレ 気象・防災サイト』もスマホのトップページにリンクを保存しておいて、お出かけのときに交通情報を見たり、旅行先の気象警報をチェックしたりと、ぜひ日常的に使っていただきたいなと思います」と呼びかけた。
●鈴江奈々1980年生まれ、神奈川県出身。慶應義塾大学卒業後、03年に日本テレビ放送網入社。『ザ!世界仰天ニュース』のアシスタントや『24時間テレビ』の総合司会のほか、『NEWS ZERO』で6年半、『真相報道バンキシャ!』で3年半キャスターを務め、08年の北京五輪では現地キャスターを担当、14年から『news every.』を担当する。13年に長男、21年に次男を出産し、2児の母としても奮闘中。
