インフルエンザ新防御機構を東大が解明、効果の高いワクチン開発へ

　東京大学医科学研究所の一戸猛志准教授らは、インフルエンザウイルスに対する細胞の新しい防御機構を解明した。インフルエンザウイルスが細胞に感染すると、細胞内のデオキシリボ核酸（ＤＮＡ）センサーが作動し、インフルエンザウイルスの増殖を抑制していた。効果の高いインフルエンザワクチンの開発やインフルエンザウイルスの病原性の発現機構の解明などに役立つ。

　インフルエンザウイルスはリボ核酸（ＲＮＡ）を遺伝情報として持っている。細胞はインフルエンザウイルスが感染したことを検知する機構として、ＲＮＡセンサーを持つことが知られていた。

　研究チームは、インフルエンザウイルスが細胞に感染すると、細胞内小器官の「ミトコンドリア」内のＤＮＡが細胞質に放出される現象に着目。ミトコンドリアＤＮＡの放出の原因を調べると、インフルエンザウイルスの感染や増殖に必須なたんぱく質「Ｍ２」が細胞内に増えることで、ミトコンドリアＤＮＡの放出が起きていることが分かった。

　さらに、細胞質に放出されたミトコンドリアＤＮＡは「ｃＧＡＳ」や「ＤＤＸ４１」といったＤＮＡセンサーによって検知されていた。このセンサーのはたらきにより、細胞内にウイルスなどの異物が侵入した際に免疫としてはたらく「インターフェロンβ」の分泌が誘導されていた。

　これまでインフルエンザワクチンはＲＮＡセンサーに着目して作られてきた。一戸准教授は、「インフルエンザウイルスの感染ではＤＮＡセンサーもはたらいていることが明らかになった。ＲＮＡセンサーに加えてＤＮＡセンサーを活性化させることで、より効果的なワクチンの作製ができる」と説明した。

　成果は英科学誌ネイチャー・コミュニケーションズ電子版に発表された。