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 女子中高生を中心にタピオカがブームになる中、タピオカ屋が急増したが、今が流行のピークと感じている人も多いようだ。

 東京商工リサーチは10月8日、「タピオカ屋さん 動向調査」の結果を発表した。調査は東京商工リサーチの企業データベース(対象約379万社)から、営業種目や業績変動要因(主要分)に「タピオカ」の記載がある企業を抽出・分析したもの。

 同社のデータベースでタピオカ専業および関連事業を営む企業は、2017年3月末時点は22社、2018年3月末時点は27社に増え、2019年3月末時点に32社となったが、8月末時点では一気に60社に増加し、夏場の半年間でほぼ2倍に急増した。

 タピオカ屋60社の内訳を見ると、本業とは別にタピオカブームにあやかって副業的な店舗展開をする企業が中心で、本業はパンケーキカフェ、肉バル、助成金コンサルティング、売電事業など、飲食業から電力事業までさまざまだった。他方、タピオカ屋として設立した企業は2019年設立が8社(構成比13.3%)、2018年設立が6社(同10.0%)、2017年設立が3社(同5.0%)で、少ないながらも年々増加している。

 タピオカ屋60社の本社所在地は東京都が25社(構成比41.6%)で最も多かった。以下、神奈川県・大阪府・福岡県がそれぞれ5社(同8.3%)、千葉県が4社(同6.6%)、沖縄県が3社(同5.0%)で続き、大都市圏やインバウンドで活気づく地方都市を中心に広がっている。

 タピオカ屋を運営する企業の声を聞いてみると、関東地方では「ライバルが増え、味やインスタ映えなど戦略が重要」という声も。また、中国地方では「昨年から来店客数が以前の倍になった」と語る一方で「毎年、冬場は売上が落ちるが、今年は夏過ぎから来店客数が落ちている」とブーム終焉の兆しを感じ始めている企業もあった。

 一方、LINEリサーチは、LINEユーザーを対象にタピオカに関する調査を8月1日に実施した。有効回答数は28万5,170サンプル。

 今のタピオカブームについて聞くと、「これからもっと流行っていく」が7.8%にとどまり、「今が流行のピーク」が64.7%、「流行はすでに終わりつつある」が20.7%、「もともと流行っていない」が4.0%、「流行はもう終わった」が2.9%となった。
今のタピオカブームについてどう思いますか?(全回答者)

 この調査結果を、ブームをけん引してきた女子中学生と女子高校生に限定して見てみよう。すると「今が流行のピーク」と回答した女子中学生は60.9%、女子高校生は66.7%で全体の回答と同様に多数を占めたものの、「これからもっと流行っていく」と回答した女子中学生は20.4%、女子高校生は15.2%で、全体を大きく上回った。

 ゴディバやドトールが参入するなどして過熱気味だったが、10月も半ばを過ぎて肌寒さを感じるこれからの季節、タピオカ人気の行方が注目される。

サイトウ イサム[著]、加藤 秀行[著]

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