吉本興業「TikTok収益20％徴収」報道の余波？…ピスタチオ・伊地知退所で現実味を帯びる “TikToker芸人” ドミノ退所
7月1日、元お笑いコンビ「ピスタチオ」のピスタチオ伊地知が自身のXを更新。2007年に入所した吉本興業を、同日付で退所したことを発表した。
本人は退所理由について詳しく触れていないものの、先月から波紋を広げている吉本興業のTikTok収益に関する新方針との関連を指摘する声もあがっており、“TikToker芸人” の今後にも注目が集まっている。
ことの発端は、6月17日、吉本興業所属のお笑いモノマネ芸人・HIWAがXで《お金を取られるのが嫌なのではなく、納得出来る理由が欲しい》と投稿したことだった。
「今年2月、吉本興業は所属芸人に新たな契約書を配布したと報じられています。そのなかには《TikTok収益の約2割を事務所が徴収》《4週間連絡が取れない場合は契約解除できる》といった内容が盛り込まれていたとされます。
TikTokをおもな活動の場としてきた芸人にとっては収入に直結する問題ですから、HIWAさんは《徴収するのであれば納得できる理由を示してほしい》と訴えたのです」（芸能記者）
その後、元吉本芸人・おっくんも自身のXで《YouTubeの収益6割とられてました》と投稿。企画や撮影、編集まで自らおこなっているにもかかわらず、収益の一部を事務所に支払うことへの疑問を投げかけ、SNS上でも議論が広がっていた。
「6月17日の『FRIDAYデジタル』では、徴収する2割について、TikTok営業やトラブル対応に特化した専門部署の運営費などに充てる方針だと報じられました。ただ、すでに自力でTikTokを軌道に乗せている芸人にとっては、サポートを受ける機会が少ないと感じ、不満が出るのも理解できます。
伊地知さんは、2022年5月のコンビ解散後、TikTokライブを中心に活動し、2025年10月31日配信のABEMAのバラエティー番組『パーラーカチ盛り ABEMA店』では、過去最高で1日に1500万円の投げ銭を受けたことを本人が明かしています。
一般的には、ライブギフト収益はプラットフォーム側の取り分が差し引かれますし、そのうえで事務所への収益分配も発生するとなれば、活動方針を見直す芸人が出てくる可能性もあります。今後、 “TikToker芸人” がドミノ退所していくかもしれません」（同前）
とはいえ、YouTubeやTikTokの収益を芸能事務所が受け取るのは当然だと語るのは芸能ジャーナリストだ。
「もちろん、各事務所の契約形態によって違いますが、YouTube等も芸能活動の一環として捉えるのが当然でしょう。2割を徴収するのも特別に割合が高いわけではありません。
テレビやイベントなどネット以外の活動をいっさいしないのであれば、インフルエンサーやYouTuberが所属する事務所に入るのも一つの手です。
こうした事務所のなかには、動画やSNSでの収益は本人がすべて受け取り、広告案件だけ折半する、というスタイルもあります。ただ、その場合、タレントの育成や中長期的な方針を練ったうえでの営業活動など、手厚いサポートはしてくれません。
タレントを育てる従来型の芸能事務所を選ぶのか、ほぼ窓口の機能だけの新しい事務所を選ぶのか、タレントは問われていますね」
芸能界にも新しい風が吹きつつあるようだ。
