CBS MarketWatchによると、1日のニューヨーク・マーカンタイル取引所(NYMEX)で、米国標準油種であるWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)の10月物は、米政府が8月31日に石油会社へのSPR（国家戦略石油備蓄）原油の一部貸し出しを決定したことに加え、米独立系石油会社コロニアル・アンド・プランテーション・パイプラインズが部分的な操業を再開したものの、大型ハリケーン「カトリーナ」による被害による今後の見通しが依然、不透明なことから供給不安が再燃し、前日比53セント高の1バレル＝69.47ドルに反発して引けた。暖房油も、同12.2セント（5.9％）高の2.1985ドルに反発した。

　　一方、ガソリン先物の10月渡しは、米環境保護庁（EPA）が8月31日に大気汚染防止法の基準に合致したガソリンだけでは供給に支障が出ると判断し、一時的に公害規制を緩和すると発表したことから、在庫不足が裏付けられたとして、供給不安感がさらに高まり、前日比15.37セント（6.8％）高の2.409ドルと続伸した。

　　天然ガス先物の10月物は、エネルギー省が1日、8月26日の週までの週間在庫を発表し、市場予想と同水準かそれを下回る580億立方フィートの増加となったことから、供給不安をぬぐいきれず、一時、100万Btu＝11.22ドルまで値を下げたものの、結局同28.5セント高の100万Btu＝11.757ドルに反発して引けた。【了】