日本生産性本部の「コア人材としての女性社員育成に関する調査」によると、女性の活躍が業績向上や組織の活性化につながると回答した企業が8割を超えたことが分かった。

　調査結果によると、女性の活躍が組織の生産性向上・業績向上につながることが「業績向上の要因の一つになっている」（20.9％）、「業績向上へのつながりはみられないが、組織が活性化するなど変化がある」（19.7％）と合わせて約4割の企業で効果が表れているとしている。

　また、「現時点では把握できないが、今後期待できる」（45.2％）とする企業もあわせると、何らかの効果を認めている企業は8割以上（85.8％）と高い水準となった。

　女性社員の活躍推進の取り組みを行った効果としては、「女性社員の仕事意識が高まる」（46.4％）、「優秀な人材を採用できる」（45.0％）、「女性社員の離職率が低下する」（44.8％）、「ワーク・ライフ・バランスへの取り組みが進む」（42.3％）、「組織風土の変化」（42.1％）などがあがった。

　女性社員の活躍を推進する上での課題としては、「女性社員の意識」（81.5％）が最も多く、「育児等家庭的負担に配慮が必要」（61.4％）、「管理職の理解･関心が薄い」（50.1％）、「男性社員の理解･関心が薄い」（45.8％）と続いた。

　「女性社員の意識」と回答した企業では、男性の上司の女性社員に対する見方として「昇進や昇格することへの意欲が乏しい」（79.3％）、「難しい課題を出すと、敬遠されやすい」（63.5％）をあげた企業が多い。

　女性の活躍推進に対して経営者または管理職の理解・関心が薄いと思われる理由を聞いたところ、「女性社員の育成の経験がない（または少ない）」（63.5％）が最も多く、「女性に戦力としての期待が乏しい」（51.1％）、「女性の数が少ない」（49.6％）、「女性が限られた職務に就いている」(46.8％)と続いた。

　「女性社員の管理職登用に関する数値目標の設定」を行っている企業は13.7％、「女性総合職の新卒採用に関する数値目標の設定」を行っている企業は18.9％だった。

　調査は、2014年9〜11月に実施し、487社から回答を得た。

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