92％の日本企業がイノベーションを今年の主要な経営課題とし、88％の日本企業が組織の再設計を計画していることが、マーサージャパンの「2018年グローバル人材動向調査」で明らかとなった。

　マーサージャパンでは今後の動向について、「“変化する能力”が、競争の激しい世界の中で成功を収めるための重要な差別化要因となっており、企業組織の課題は、従業員をその変化の旅路に導くことにある」と指摘している。

　一方、従業員の側は、より柔軟な労働形態の選択（38%）などによる、ワークライフバランスのコントロールを求めている。特に日本では、従業員が組織に求めるトップの項目が“明確な方針を定めるリーダー”だった。

　2018年の日本の人事の優先事項として最も多くあがったのは「従業員のスキルの向上」で59％、次いで「次世代リーダーの育成」（53％）、「従業員のキャリア開発支援」（36%）となった。

【2018年人事の優先事項　トップ5（日本）】
1位　従業員のスキルの向上　59％
2位　次世代リーダーの育成　53％
3位　従業員のキャリア開発支援　36%
4位　入社時研修の充実　35％
4位　将来有望な人材の特定　35％

　既存の社員の再教育（リスキリング）への取り組みについてうまくいっていると確信している日本の人事リーダーは25％と少ない。また、外部からの人材獲得のための備えが不十分だと感じている人事リーダーは26％となった。

　経営幹部の4分の１(24％）は、今後5年間の内に組織内の5分の1の仕事がなくなるであろうと予測し、仕事の転換と再教育（リスキリング）に備えることが企業の生き残りにとって重要な課題であるとしている。

　しかし、オンラインでの学習コースへのアクセスを増加させている企業は30％に過ぎず、人材を社内で積極的にローテーションさせている企業は、わずか19％に過ぎなかった。