日本では、夫婦やカップルの5.5組に1組が不妊治療や検査を受け、生まれてくる子供の17人に1人が生殖補助医療（不妊治療）によって誕生しています※。他方、自費での不妊治療は施設によって値段に大きな差があり、経済的な理由で不妊治療を受けられない（続けられない）方も多くいました。そこで2022年4月より不妊治療に医療保険が適用されることになりました。これから不妊治療はどのように変わっていくのか。現在厚生労働省で進ん