郊外型の住宅供給公社の住宅は、入居開始から40年以上が経過し、同時期に入居した世代が一斉に高齢化している。特に大規模な団地では、各住棟から団地内の商業施設やバス停留所等までの距離が遠く、移動が難しい高齢者の外出を控えさせる要因となっているなど「距離のバリア」とも言える状態を生み出しており、団地内における外出機会の創出が課題であった。そこで、JKK東京(東京都住宅供給公社)と国立大学法人群馬大学は、2021年1