電通発表の2007年版「日本の広告費」によると、2008年は、総広告費が7兆1354億円で、前年比101.7%と予測されていた。果たして、そんなにうまくいったのか？改めて昨年の発表資料を見ていると気がかりなことが見えてきた。

内閣府が発表した１２月の消費動向調査によると、消費者態度指数（一般世帯・原数値）は前月差（前月指数からの変化幅）は２．２ポイント悪化の２６．２となり、３カ月連続で悪化した。20ポイント台である。ここ数ヶ月の消費意欲の回復はないと見た方が良い。そうなれば企業の広告費の改善は、あまり期待できないだろう。

広告業界は、こういう時に、どう考えるか。動くのか。
その発表資料には、その兆候が書かれている。
下記は、資料よりの抜粋である。
『年前半は、前年のトリノ冬季オリンピックやサッカーワールドカップによる高い伸びの影響が現われ低迷したが、年後半は、参院選や世界陸上、東京モーターショーなどがプラス材料となって持ち直した』

『業種別（マスコミ四媒体）では、「官公庁・団体」（参院選、環境関連の広告出稿が増加）、「エネルギー・素材・機械」（ガス、遊技機関連が活発）、「精 密機器・事務用品」（デジタルカメラなどが好調）など21業種中11業種が前年を上回った。一方、「金融・保険」（保険、消費者金融などの広告が減少）、 「自動車・関連品」「家電・AV機器」などが減少した』
※2007年版「日本の広告費」より


2007年度の広告は、大型で公共的なスポーツイベントや選挙などがプラス材料となり。媒体出稿は、「官公庁・団体」「エネルギー・素材・機械」「精 密機器・事務用品」等が伸びたということなのだが・・・


続きはこちら