1800万台のPS5を2022年度に販売する見込みとソニーグループが発表
発売からおよそ1年半が経過したにもかかわらず世界的に品薄状態が続いているPlayStation 5(PS5)ですが、ソニーグループは2022年度の販売台数見込みを1800万台とし、前年度の見込みである1150万台からおよそ56.5％増産させることを明らかにしました。
ソニーグループポータル | 2021年度 業績説明会
https://www.sony.com/ja/SonyInfo/IR/library/presen/er/
https://www.wsj.com/articles/sony-and-nintendo-videogame-machines-to-be-in-short-supply-again-this-year-11652187048
2022年5月10日に開催されたソニーグループの2021年度業績説明会において、副社長兼CFO(最高財務責任者)十時裕樹氏が2021年度の業績を発表。PS5を含むゲーム＆ネットワークサービス分野の2021年度の売上高が前年度比3％増の2兆7398億円であり、同分野の営業利益については自社制作以外のソフトウェア販売減の影響を受けつつも、PS5の収益性改善などにより前年度比44億円増の3461億円となったことを明らかにしました。
by Sony Group Corporation
ソニーグループは2020年度末の時点で2021年度のPS5予想販売台数を1480万台と見込んでいましたが、半導体の供給制約や物流混乱の影響を受けるとして2021年第3四半期に予想販売台数を1150万台へと下方修正していました。
十時氏は2022年度のPS5の販売台数見込みについて、資料作成時点で調達のめどが立っている1800万台としました。また、十時氏は「PS5の品不足についてこれから解消に向かうと見ているのか？」「1800万台という数字は需要に対して十分な供給ではないと考えているのか？」という質問に対し、販売台数見込みを「あくまで現時点で部品の供給に目処がついているもの」と改めて伝え、需要について「我々の今の感触としては需要はもう少し高いレベルにあるので、現在の需要を満たすには若干足りないと考えている。在庫の水準も非常に低く、顧客にタイムリーに届けるためにはある程度在庫をもつ必要があるので、そういった意味では足りないと言える」と回答しました。
なお、同日には任天堂も(PDFファイル)決算発表を行っています。発表によると、2022年度3月期におけるハードウェアやソフトウェア、アクセサリなどを含むゲーム専用機ビジネスの売上高は1兆6392億円で、前期比3.6％減となりました。また、Nintendo Switchシリーズのハードウェア販売台数は2306万台であり、前期の2883万台からおよそ20％減となっています。すでにNintendo Switchの発売から5年が経過していますが、半導体部品の不足や物流の遅れの影響を受けつつも、セルスルー実績は過去2番目の水準に達したとのことです。
© Nintendo
