[めんたいワイド- 福岡放送] 2016年4月28日放送の「特報THEスライドショー・赤版」のコーナーで、熊本地震で実際にあったSNSの活躍について取り上げました。

熊本・大分地震の被災地では、大きな避難所と公民館などの非避難所での情報格差が問題となっています。

実際にSNSを使って救済を求めたパターンがあり、益城町で家族7人が生き埋めになった時にSNSで「埋もれた。助けて！住所は...」と掲載したところ、1時間後に家族全員が救助されたそうです。

画像はイメージです（Jeff Turnerさん撮影、Flickrより）

今回の熊本・大分での地震では、無事を知らせるためにSNSを使ったという人も多く、SNSを活用した情報というのが役立ちました。

非避難所の場合は、支援物資が届かないため「○○が足りません」とSNSに記載することで物資が届くこともあり、大きな避難所に逃げられなかった人にはとても便利なツールとなりました。

SNS活用ができないと死活問題? 情報が届かなくて困る世代もある

今回、SNSで支援物資が届かないことを知らせたり、営業しているスーパーや配給している場所を拡散し、SNS利用者はすぐに行動ができたのですが、SNSを利用していない人や年配の人は情報が入るのが遅くなり、ここで情報格差が生まれました。

東日本大震災の時は、その格差をなくすために早急に臨時のFMが開設されラジオで細かい情報が発表されていました。被害の大きかった益城町も早急にFMを開設して情報を流しているそうです。

実際、福岡でも話を聞くと震災時の情報についていくつかの意見がありました。

・SNSは便利だがデマ情報もあるので見分けが難しい
・スマホは電気を使うので、停電していると継続して使うのが難しい
・祖母や祖父といった年配者だけの避難は情報が入るのか不安

実際、ラジオで情報をといいますが、年配者の場合はFMが分からないという人もいます。なので、ラジオがあるからといって細かい情報が得られるか不安なようです。

私は福岡西方沖地震を経験しましたが、この時救いだったのはライフラインが止まらなかったことです。そのため、すぐに情報を得ることができました。SNSは便利ですが、若い世代でも利用してない人は多く、SNSで情報を得るというのは少し難しいのかもしれません。今後のことを考えて、自分が何で情報を得るのかを考えておかないと、情報格差に巻き込まれるかもしれません。（ライター：ぴよこ）