油性ペンで｢マッキー｣が圧倒的に強い理由
フェルトペンにおいて高いシェアを保ち続けるマッキー。多色化を行った以外は、販売当時のまま（写真：ゼブラ提供）
「マッキー」「サラサ」など国民的文房具を多く世に送り出す筆記具メーカー「ゼブラ」。なぜ圧倒的に強いブランドを築くことができたのか。その歴史をひもとくと、強さの理由が見えてきた。同社の創業は120年前の1897（明治30）年にさかのぼる。
国内初の金属製ペン先の開発に成功
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時は、明治時代。江戸時代までの筆・墨文化とは打って変わり、西洋から輸入されたペン先の影響で筆記具の主流は筆からペンへと移行しつつあった。この時期はまさにペンの黎明期。
当時はインク内蔵式のペンはなく、ペン先に逐一インクをつけるタイプが主流だった。ペン文化のなかった日本では、木の軸につける金属製の「鋼ペン先」を生産する会社は皆無で、国内に流通するすべての鋼ペン先が輸入品であった。
こうした状況に着目したのが、ゼブラ創業者の石川徳松氏。文献や資料のないなか、鋼ペン先の開発に取りかかり、輸入品の見よう見まねで試行錯誤を重ね、1897年に日本で初めて製品化に成功。同年3月、ペン先の製造・販売を目的とし、ゼブラの前身である「石川ペン先製作所」を開業した。
ゼブラの前身である石川ペン先製作所が発売していた鋼ペン先（写真：ゼブラ提供）
石川ペン先製作所の開業から66年後の1963年5月、商号を石川ペン先製作所からゼブラへ変更する。実質的に経営を引き継いでいた孫の2代目石川秀明氏が社名変更を決断したが、その案を聞いた初代徳松氏の猛反対にあう。
徳松氏は経営者としての側面よりも技術者としてのプライドが強く、「鋼ペン先の製造を行っていれば、100年は安泰だ」と話していたともいわれる。当時は徳松氏が出社したときだけ社名板をひっくり返し、あたかも社名変更はしていない体で対応していたという。
ゼブラという社名は、実はもともとペン先の商標。初代徳松氏が、シマウマ（縞馬）のように全社員が固く団結し、文化の向上と発展には欠かせない筆記具の製造に邁進することを願って定めた。また、縞馬は斑馬と書き表すこともあり、文と王との組み合わせが文具界に身を置く会社としてふさわしい文字であるとして採用したともいわれる。
総合筆記具メーカーへの転換を目指していたゼブラだが、1949年には「オート」が国内初のボールペン「オートボールペン」の開発に成功。後れを取ったゼブラはインクの減りに着目した。外からはインクの減りがわからなかった当時の常識を覆し、インク残量がわかるボールペンを1966年に国内で初めて発売。
国内初のインクの減りがわかるボールペン。「みえる、みえる。インクのみえるボールペン」のテレビCMでも話題に（写真：ゼブラ提供）
「みえる、みえる。インクのみえるボールペン」と歌うテレビCMが当時、大きな話題となった。その後「ハイマッキー」を開発、両頭（太・細）としたことが消費者の支持を集めた。
ハイマッキーは色のバリエーションこそ増やしているものの、現在の形やペン先などはすべて当時のまま。改良することは可能だが、「慣れ親しんだものだから変えないでほしい」という消費者の声に応えてのことだった。
2代目社長の秀明氏は初代とは異なり商売人気質の強い経営者で、特にマーケティングに力を入れた。「消費者に目を向けて」をモットーに知名度向上に注力し、1960年代にはまだ一般的でなかったテレビCMをいち早く取り入れ、その質と量で他社を圧倒。「ZEBRA」ブランドの知名度を飛躍的に向上させた。
一方で、筆記具の製造機械など多額の設備投資を実行し、年商を上回る借金を背負うこととなり財務的には危機的状況に陥った。しかし結果的に、この設備投資の経営判断により筆記具の大量生産が可能となり、ゼブラは1970年代から1980年代にかけて総合筆記具メーカーとしての地位を確かなものとした。
日本経済は、過去に例を見ない高度成長期を経て、バブル景気へ突入する。当時のトレンドであった大量消費を追い風に文具消費も増加、バブル初期はゼブラも順調に業績を伸ばした。5年で売り上げは約100億円増加し、1991年3月期の売上高は240億円を突破。先行きは順風満帆に見えたが、徐々に状況は悪化していく。
「サクラクレパス」などの競合他社は技術革新でゲルインクなど新商品を販売し業績を拡大。ゼブラもキャッチアップを試みたが、結果として後追い商品は不発、さらに技術不足からインク漏れなど不良品を多発し、売り上げは落ち込んだ。さらに、頻繁に行っていたテレビCMの単価が上昇し、ゼブラの躍進を支えたテレビCMをこれまでどおり行うことができなくなった。
しかし、こうした状況を事前に危惧していたのが、当時の役員で現社長の石川真一氏。売り上げが減少基調になる前から技術力不足と商品開発の必要性を実感、社長に黙って商品開発本部を1986年に立ち上げ、次世代への礎を築いていった。
意識改革から「サラサ」ブランド誕生
石川 真一（いしかわ しんいち）／ゼブラ株式会社代表取締役社長
1998年、石川真一氏が代表取締役に就任。社内の技術力強化を急いだ真一氏は、まず採用方針の改革に着手した。これまで文系出身者を8割、理系出身者を2割採用していたが、その比率の逆転を命じた。革新的な商品開発を行うにはエンジニアの数が不足していると判断したのだ。
商品開発本部の設立から10年以上が経過した頃、徐々に技術者育成が軌道に乗り始める。筆記具消費の軸が徐々にオフィス事務用から個人へ移行していることに着目し、使いやすさにこだわって研究を重ね、2000年に大ヒット商品「サラサ」の発売にこぎつけた。
「サラサ」ヒットの要因は大きく3つある。1つ目は書きやすさの追求だ。濃くはっきりとした文字をさらさらと最後まで書ける商品づくりにこだわった。2つ目は、多品種展開を行ったことだ。100円という低価格とジェルインクの発色のよさを生かし、女子高生をターゲットにラインナップを充実させた。業界最多の46色までインク色を増やし、筆記具ではあるものの持っていてカワイイ、持ちたくなる商品が評判を得た。
そして3つ目は、社内意識の改革だ。真一氏はこのサラサを収益の柱とする戦略目標を全社員に向けて宣言し、「月間1000万本を販売するグローバル商品に育て上げる」と、つねに目標を掲げ続けた。社長自身が販売、生産、開発の現場に足しげく通い意見を吸い上げるほか、結果をつねにチェック。全社一丸となって成果に取り組む体制を整えた結果、現在の販売量は年間約9000万本、累計で約5億本を売り上げるまでに至った。
近年の大ヒット商品となったサラサ。多品種展開や限定商品が女子高生を中心に大ヒット（写真：ゼブラ提供）
海外への販売も積極的に行っている。販売本数は毎年10％程度増加しており、現在、ハイマッキーと合わせてゼブラ売り上げの3分の1を占めるなど、当社を支える中核商品に成長。リーマンショック以降、200億円を割り込んでいた売上高を直近4期連続で増加させ、2017年3月期の売上高は約216億円まで回復、「2000年代には約100億円あった借入金はほぼなくなり、健全な財務体質を維持している」（石川社長）という。
斜陽産業としての自覚
創業から120年が経過したゼブラだが、先行きを決して楽観視していない。現在、IT化が進み、国内の産業構造は大きな転換期を迎えた。特にスマートフォンやPCで代用できる産業の衰退は顕著で、一時期“スマホ倒産”という言葉も話題になった。
この影響は書籍ほど話題にならないが、文具も例外ではない。企業内ではペーパーレス化が進み、需要の大部分を占める教育現場では少子化の影響で生徒数自体が減少傾向にあり、国内での需要増は考えにくい。
時代が変化する中で、石川社長は筆記具の新たな可能性を模索している。具体的には「企業秘密」だそうだが、斜陽産業のなかで筆記具と脳の関係に着目し、研究を重ねている。
経営危機はどの企業でも起こりうるものだ。“ピンチをチャンスに”とは使い古された言葉だが、これを実践するのは並大抵のことではない。ただ、100年を超える長寿企業には、必ず100年続いた要因がある。ゼブラに関して言えば、その要因は「社長の絶対的カリスマ性」と「老若男女が知る数十年来のブランド」だろう。
国内初の鋼ペン先の開発に成功した初代社長、多額の借金を背負うリスクがありながら総合筆記具メーカーへの転換を推進した2代目。そして商品開発本部を設立し、グローバル企業への転換を進めた3代目の現社長。
批判されがちな独断での方針転換、これはゼブラがオーナー企業であるからこそできる技ではあるが、その“突破力”がペン先を製造していた一業者を100年企業へ押し上げた。
