嵐図汽車は新型車｢知音｣にPHVを用意せず、あえてEVのみで発売した（写真は同社ウェブサイトより）

「今後の2年間で、車載電池の価格はさらに下がる。と同時に、電池の性能や充電技術が急速に進歩し、EV（電気自動車）の商品性は明らかに向上する。つまりEVの急成長期はこれからだ」

中国の新興自動車メーカー、嵐図汽車（ボヤー）の蘆放CEO（最高経営責任者）は10月14日、メディアの取材に対してそう発言した。中国自動車市場でEVの販売がPHV（プラグインハイブリッド車）に押されて伸び悩むなか、蘆CEOの強気の予想は異色と言える。

嵐図汽車は、国有自動車大手の東風汽車集団が2020年にEVおよびPHVの専門ブランドとして立ち上げ、翌年に子会社として独立。その後に発売した最初のモデルから3番目のモデルまでは、いずれもEVとPHVの両方をラインナップしてきた。

足元ではPHVが急成長

ところが、10月13日に発売した4番目の新型車「知音（ジーイン）」は、あえて全グレードをEVのみとした。冒頭の蘆CEOの発言は、その意図について説明したものだ。

足元の市場ではEVとPHVの勢いの差がますます鮮明になっている。中国汽車工業協会のデータによれば、2024年1月から9月までの中国市場でのEV販売台数は498万8000台と、前年同期比11.6％の増加にとどまった。

それに対し、同期間のPHVの販売台数は332万8000台と前年同期の1.84倍に急増。このペースの成長が続けば、絶対数でもEVを逆転するのは時間の問題とみられる。

そんな中、中国の自動車メーカーの対応は二極化の様相を呈している。あくまでEVにこだわり、充電インフラの整備など利便性向上に注力する動きと、経営資源をPHVの開発に振り向ける動きに分かれているのだ。


蔚来汽車のEVは電池交換式の設計を採用し、専用ステーションでわずか数分で交換できる（写真は同社ウェブサイトより）

“EV堅持派”の代表と言えるのが、新興EVメーカーの蔚来汽車（NIO）だ。同社のEVは電池交換式の設計を採用し、中国各地に設置した専用ステーションを利用すれば、わずか数分で充電済みの電池に交換できる。

さらに蔚来汽車は、交換式の電池ユニットを顧客にリースすることで、車両本体の購入価格を抑える（ことでPHVに対する割高感をなくす）仕組みも提供している。

アメリカのテスラは、EV堅持派のもう1つの代表だ。同社は「スーパーチャージャー」と呼ぶ自社開発の急速充電装置のネットワークを広げることで、顧客の利便性を改善してきた。テスラ中国法人は2024年8月、中国全土に設置済みのスーパーチャージャーが1万1500基に達したと発表した。

EV復調のカギは充電インフラ

今回、EVのみの新型車を発売した嵐図汽車も、自前の充電インフラの拡充を急ぐ。9月下旬には湖北省武漢市に最初の急速充電装置を設置。それを2025年末までに中国全土で200基に増やす計画だ。


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一方、“PHV転向派”の代表は民営自動車大手、吉利控股（ジーリー）の子会社の「極氪（ジーカー）」だ。同社はもともと高級EVに特化する戦略をとっていたが、2024年8月にその見直しを宣言。2025年に発売する大型SUVのフラッグシップモデルに、EVとともにPHVを用意すると明らかにした。

通信機器大手の華為技術（ファーウェイ）と国有中堅メーカーの奇瑞汽車（チェリー）が共同で立ち上げた高級車ブランド「智界（ラグシード）」も、当初はEVに特化する予定だった。しかし2025年には、製品ラインナップにレンジエクステンダー型EVを加える計画だ。

（訳注：レンジエクステンダー型EVは、航続距離を延長するための発電専用エンジンを搭載したEV。中国の販売統計上はPHVに分類される）

（財新記者：余聡）
※原文の配信は10月15日

（財新 Biz＆Tech）