｢アニメ頼りの日本映画｣がアジアで直面した現実
『第28回プチョン国際ファンタスティック映画祭』オープニングセレモニーが開催されたプチョン芸術センターのコンサートホール（画像提供：BIFAN）
コメディやホラー、アクションなど、さまざまなジャンルの映画が出揃った『第28回プチョン国際ファンタスティック映画祭』。アジア最大規模のジャンル映画祭で、7月4日から14日まで韓国・プチョン市で開催された。
今年も日本からは気鋭の新作のほか、旧作を含め20作品ほどが上映。コメディ映画の巨匠として招待された三谷幸喜監督による、マスタークラス特別講演は会場のホールが満席となる盛況ぶりだった。
企画ピッチングで日本映画2本が受賞
映画祭に併設された国際マーケットでは、韓国と日本の映画産業の課題に関するセミナーが行われたほか、映像産業振興機構（VIPO）が支援する日本からの3組が国際共同製作および資金調達へ向けた企画ピッチングに参加。うち2組がアワードを受賞し、日本映画界に新たな風を吹かせた。
その一方で映画祭からは、アジア市場における日本の立ち位置など、課題も感じられた。現地で見えた実情と、アジアにおける日本映画界の未来について考える。
首都ソウル市と、国際空港を擁するインチョン市に挟まれた、プチョン市。そのプチョン市庁舎の緑豊かな中庭で、今年の映画祭のオープニングセレモニーが行われ、日本作品からは『夏目アラタの結婚』の堤幸彦監督や柳楽優弥、『スマホを落としただけなのに 〜最終章〜 ファイナル ハッキング ゲーム』の中田秀夫監督や、元IZ*ONEのクォン・ウンビなどが参加した。
レッドカーペットセレモニーはプチョン市庁舎の中庭で行われた（画像提供：BIFAN）
また、今年の本映画祭のマスタークラス講演には、“コメディ映画の巨匠”として三谷幸喜監督が招待された。会場となった韓国漫画博物館メインホールは、若い世代のファンでほぼ満席。三谷監督のジョークが冴えるエンターテイナーぶりに、会場中が熱気に包まれた。
三谷監督が講演で海外の映画祭に行くことはこれまであまりなかったが、今回はアジア最大のジャンル映画祭ということで、本人が興味を持ったという。
最新作『スオミの話をしよう』のプロデューサーである、フジテレビの玉井宏昌氏は「三谷さんのような時代を超える日本映画の名作を撮ってきた映画監督を、世界中の人にもっともっと知ってもらいたい。こういう場での海外の観客とのコミュニケーションには大きな意味があります。クリエイターとしての三谷さんと、新作を含めて三谷作品群を知ってもらう貴重な機会になりました」と手応えを語る。
三谷幸喜監督のマスタークラス講演は韓国漫画博物館メインホールで開催された（筆者撮影）
国際共同製作および資金調達に向けた企画ピッチングプログラムでも、日本映画界の存在感が感じられた。
VIPOは例年、本映画祭の企画マーケット「NAFF It Project」に参加し、世界から招待された出資者、映画祭プログラマー、プラットフォーマー、配給会社、プロデューサーなどによる企画ピッチングに日本から参加者を送り出して、サポートを行っている。
大手映画会社が企画ピッチングに参加
今年は17カ国23組のピッチングが行われ、そのうち日本からは3組が参加。3日間のピッチングと個別ミーティングを経て、最終日に各賞が表彰された。
日本からは、東映の郄橋直也プロデューサーと吉田大八監督による企画『BAIT』がTAICCAアワード、独立系の藤田可南子プロデューサーと村上リ子監督による企画『Push-button Syndrome』がアジアン・ディスカバリー・アワードを受賞する快挙を果たした。
本プログラムは、ほとんどが脚本完成前の企画や、プロット段階でのピッチングだ。東映のような大手映画会社が、作品の買付けや権利の売買ではなく、企画ピッチングに参加するのは極めてまれなことだ。
今年から本格的に国際共同製作に向けて動き出した東映にとっては、初めての挑戦。ピッチング3日間のうちの2日間は、東映のプロジェクトに参画する吉田監督も出席し、郄橋プロデューサーとともに登壇して、スピーチを行った。
そんな東映の『BAIT』が受賞したのは、台湾のコンテンツ産業のグローバル展開を促進する独立行政法人TAICCAが提供する賞だ。1万ドルの賞金のほか、この先の国際共同製作に向けてこれから話を進めていく予定だという。
表彰式後に郄橋プロデューサーは「まだ脚本の前の企画の段階ですが、いろいろな国とどのくらいの金額を出せるかなど、具体的な道筋をつけられたのは大きな収穫です。これからの企画開発をより進めていけます」と手応えをにじませる。
もう1組の日本からの受賞者は、独立系の藤田可南子プロデューサーと村上リ子監督によるユニット『Push-button Syndrome』。映画祭の主要賞の1つであり、アジアの最優秀新人企画に送られるアジアン・ディスカバリー・アワードを受賞した。先鋭的な企画内容とともに小道具まで用意したトリッキーなピッチングで、参加者を魅了した。
村上監督は「ミーティングを重ねるに連れて、企画をより深く掘り下げ、ブラッシュアップすることができました」と3日間のピッチングと個別ミーティングを振り返る。
参加国からの貴重な意見も
また、ビジネスミーティングに関して、藤田プロデューサーは「韓国や台湾、東南アジアのいろいろな国のポスプロ会社（注：撮影後の編集作業を行うスタジオや制作会社）やパブリックファンドから興味を持ってもらえました。この企画なら、この国の、この会社にアプローチするといい、などのアドバイスももらえたので、これからどんどん話をしていきたいです」と意気込んだ。
受賞は逃したものの、カルチュア・エンタテインメントの小室直子プロデューサーによる企画『Anthurium in the Dark Night』も、ハイコンセプトで実験的な企画ながら、広く関心を集めていた。
小室プロデューサーは「今回はリサーチ的な側面があり、リアクションによって内容を調整していきます。日本固有の文化でないと作れない作品ではないので、一緒に作ろうというパートナーを探していきます」とこの先を見据えた。
映画祭マーケットで行われた企画ピッチングの表彰式後の集合写真（画像提供：BIFAN）
VIPO・統括部長兼グローバル展開事業部長の森下美香氏は、日本からの3組のうちの2組の受賞を異例だと話す。
「既存の映画会社の作り方とは違うやり方で映画を作ろうと考えていて、まったく新しい世代が出てきていることを感じます」（森下氏）。養成プログラムへの日本からの参加も踏まえて、ここ数年の若い世代の台頭を実感しているようだ。
また、アジアのなかの日本映画界の立ち位置について「最近はインドネシアやフィリピン、ベトナム、カンボジアなどが、勢いがあります。国際共同製作という観点では、日本はいちばん遅れています。ただ、これまで国内しか見ていなかったのが、国外に出ていこうと意識しはじめ、それが実際に行動に現れているようにも見受けられます。ちょうど潮目が変わってきているようです」と森下氏は指摘する。
これまでにも黒沢清監督や藤井道人監督をはじめ、日本映画の国際合作は少なくはない。ただ、映画業界のほんの一部にすぎず、大手映画会社の動きとしては鈍かった。それが変わりつつあるようだ。
本映画祭の映画産業フォーラム講師として日本から招待されていた映画製作者の李鳳宇さんも「昨年くらいから日本の映画業界も真剣に海外戦略を意識し始めている」と語る。
海外からの資金調達にトライしなかった
そうした背景には、日本映画界がそうしなければ生き残れない状況にあることがある。本映画祭で企画ピッチングに初めて参加した吉田監督は、日本映画界が世界に進出する意義をこう語る。
「国内だけで十分な資金を調達できる時代はもう終わり。だったら、手持ちの予算にあわせて企画をスケールダウンするのではなく、やりたいことをアピールして、国内だけではなく、海外から資金調達すればいい。いままで日本はそこにトライしてきませんでした。
僕は映画そのものを日本国内にとどめるのではなくて、海外に向けて売りたいし、一緒に作りたいという世界の人に対して、視線を外に向けているという意思をひとりの作り手としてはっきりと示したい。
日本は意識を変えるべきです。日本の実写映画が生き残る可能性を探り始めるには遅すぎたくらい。これから焦ってみんなが取り組まなければいけない。そういう雰囲気をどんどん作っていけたらと思っています」（吉田監督）
近年の日本映画界を振り返ると、実写映画は長らくアニメ映画に押されてきていた。フジテレビの玉井プロデューサーも、そんな状況下の日本映画界の現況に言及する。
「アニメが圧倒的に強い時代になっていて、それは悪いことではありませんが、一方で実写は国際競争力がない状況です。その背景には、人気原作の実写化という大作映画フォーマットに頼ってきたこの10〜15年の影響があると思います。これからは国際市場において、オリジナル脚本の映画がますます重要になる時代になるでしょう。そこに向き合っていかないといけない」（玉井氏）
独立系の若いプロデューサーはすでに足場を海外に踏み出している。
本映画祭の現地滞在プロデューサー養成プログラムに参加した古山知美プロデューサーは「私はインディペンデント映画を製作していますが、たとえ日本で作品性が認められなかったり、興行が成功しなかったりしても、世界には日本のインディペンデント映画を求めている人がたくさんいます。世界に出て視野を広く持てば、需要に気づけるはず」と力を込める。
本映画祭の企画ピッチングでは、そんなインディペンデントの若い世代と、大手映画会社の東映がアワードを受賞した。
いままさに世界に出ようとする日本映画界の両極がともに評価を得たことには意義がある。両者の制作手法は違ったとしても、そこには確固たる日本映画の企画力や作品力があることが示された。
アジア各国は日本との共同制作に強い関心
アジア全体のなかで、国際マーケットには出遅れているかもしれないが、日本には黒澤明監督や小津安二郎監督の時代からの映画産業としての蓄積と歴史があり、アジアからリスペクトを受けている。
加えて、ポストプロダクションの技術や先鋭的なクリエイティブのクオリティをはじめとした映画を作る機能、人的リソースといった産業ベースで見れば、日本はアジア随一と言っても過言ではないだろう。
長年国内向けに重きを置いてきた日本映画だが、海外進出に向けても、いよいよ本格的な一歩を踏み出した。
実際にアジア各国は日本との共同製作に対して強い関心を示している。本映画祭は、そんな空気を肌で感じることができた場だった。
今年10月に開催されるアジア最大の映画祭『第29回釜山国際映画祭』では、映画先進国であるヨーロッパの国々も参加する国際合作をテーマにしたシンポジウムが開催されるほか、日本から世界中のプロフェッショナルが集まる企画マーケットへの参加に向けて調整が進められている。今回のプチョン映画祭での実績を携えた日本映画界が、もうワンステップ先へ踏み出す場になることだろう。
日本だけではもはや映画ビジネスは成り立たない。アジアとの共同製作や出資参加、そして国内に加えてアジアで売ることを前提にした作品作りに入っていかなくては生き残れない。そのためのネットワーク作りとともに、国際共同製作を日本映画界のデフォルトにするための足場作りは着々と進められつつある。
（武井 保之 ： ライター）
