「二次災害、災害関連死を起こさないように」最大震度7の熊本で支援活動 長野県内の医師などが被災地へ出発【長野】
熊本県を震源とする最大震度7の地震から4日で1週間となります。現地での支援に当たるため、3日、長野県内の医師や社会福祉協議会の職員などが被災地に向け、出発しました。
信州大学医学部附属病院高度救命救急センター
髙山浩史副センター長
「10何年かけて（スキルを）培ってきたので、実際に被災地に役立てるのなら役に立ちたい」
こう決意を述べたのは、信州大学医学部附属病院の髙山浩史医師です。医療支援のため、被災地への派遣が決まり、激励式が行われました。髙山医師は災害派遣医療チーム（DMAT）の経験が豊富で、10年前の熊本地震でも現地で医療活動を行っています。
髙山医師は4日に熊本県に向けて出発し、8月9日までDMATや行政、現地の医療機関とのコーディネーターとして活動に当たります。
信州大学医学部附属病院高度救命救急センター
髙山浩史医師
「二次災害、災害関連死を起こさないようにするということ。悔いのないように、私のできる限りのことでお役に立てれば」
一方、災害時にボランティアセンターの運営を担う県社会福祉協議会は、職員など4人を被災地に派遣しました。
県社会福祉協議会企画員 山粼博之さん
「広域での被災になりますので、マンパワーが運営スタッフ側でも必要になってくる」
県社協によりますと、熊本県内では11か所の災害ボランティアセンターの設置が準備されています。派遣された職員はセンターの立ち上げを支援し、ボランティアの受け入れが円滑に進むよう、助言などを行うということです。
また、被災者が入浴するための訪問入浴車両やボランティアセンターでの職員の足となる車両1台も同時に出発し、現地で活用される予定です。
