｢株価が高いから｣と投資しなければ好機を逃す訳
景気サイクルなどと紐づけて考えれば、経済のしくみは意外とすっきり理解できます（写真：taa／PIXTA）
「投資はできるけれど、売買タイミングを間違えてしまった」という経験がある方もいるでしょう。その失敗を最小限にとどめるための方策はいくつかあります。
そのうちの1つが、今と似たような動きが見られた過去のチャートを分析することです。一見小難しく思えても、景気サイクルなどと紐づけて考えれば、経済のしくみは意外とすっきり理解できるのです。
2023年12月をもって105冊の『会社四季報』を読破した、複眼経済塾・塾長の渡部清二氏による最新刊『プロ投資家の先を読む思考法』より一部抜粋・再構成のうえ、市場の先読み術の効果を最大化できるような投資判断について見ていきましょう。
日経平均とNYダウ平均のチャートは酷似
アメリカに比べてパッとしないと言われてきた日本の株式市場ですが、私はこれから本格的に回復してくるのではないかと見ています。「投資の神様」と呼ばれるウォーレン・バフェット氏が日本株に14年ぶりの大きな買いを入れたことも根拠の1つです。
さらに、私はあることに気づいたのです。次の図は、NYダウと日経平均の推移を重ね合わせたものです。日本はバブルの崩壊、アメリカは1929年の世界大恐慌による株価の大暴落を経験しており、なおかつ大暴落前に株価が高値をつけたという共通点があります。そこで「もしかしたら同じような動きをしているのではないか？」と考え、重ね合わせてみたら本当にその通りでした。
暴落前の最高値から最安値までの下落率は日経平均が81.9％、NYダウはさらに激しく89.2％に及んでいます。しかも、1929年9月の世界大恐慌直前のNYダウ最高値は381.17ドル。対して日経平均は1989年12月の3万8915円。当時のNYダウに100をかけると、1989年の日経平均に似た数字になります。最安値までのスピードは、NYダウが3年でわりと速かったのに対し、日経平均はかなり時間がかかって2009年3月となっています。
では、最高値を更新するまでの期間はどうでしょうか？
NYダウは世界大恐慌前の最高値を更新するまで25年強かかっています。
日本は今、最高値から33年10カ月のところにいます（2023年10月時点）。株価の動きとしては、NYダウに置き換えると1954年5月のころに近いです。NYダウはこのわずか6カ月後に高値を更新しました。
そこで、日本もここから半年後には高値を抜く可能性があると私は考えています。ただしNYダウが高値を更新するまでの期間が25年だったのに対し、日本はすでに33年かかっているわけですから、動きは似ていても3割増しくらいの期間がかかると考えたほうがいいかもしれません。
倍返しの可能性も
さらに私が楽しみにしているのは、日経平均はいったん最高値を更新すると、そこから加速度的に上がるのではないかということです。NYダウは、世界大恐慌前の最高値から最安値まで値幅で340ドル下落しました。
ところがいったん最高値を更新するやいなや、下がった分を倍返しする勢いで上がっていきました。倍返しまでの期間は3年3カ月です。私がこんな夢のようなことを言うのには理由があります。
というのも、株式市場がここまで大きな暴落をして回復した例は、世界広しといえどもNYダウの1929年の記録的大暴落と、日本のバブル崩壊による株価下落の2例しかないのです。しかも、株価チャートの形が酷似しています。だから1929年のアメリカと似た動きをするのはほぼ確実と見ています。
日経平均の下げ幅は、3万8915円−7054円＝3万1861円この分を倍返しするとしたら、7万0776円！「日経平均、一気に5万円超え」も夢ではないと私は思っています。そして、倍返しの始まるタイミングにいる今こそ、株式投資の始め時と言えるでしょう。
2022年の大納会（12月30日）の終値は2万6094円。その後、多少のジグザグはありますが、ほぼ右肩上がりに伸びています。2023年10月13日時点の終値は3万2315円ですから、約24％上昇したことになります。
このことから「もう株価は上がってしまっているから、今から始めても無駄なのでは？」と考える人も少なくないかもしれません。
ですが、そんな考え方をするのはやめましょう。いくつかの大型株はもう上昇基調（基調とは相場の大きな流れのこと）に入ってしまっているので、今から大底を狙う（＝最安値を狙う）のはそれこそ無理というものです。すでにそんなことを言っている場合ではないのです。
とはいえ、株価は一直線に上がっていくというものでもありません。上がったり下がったりジグザグを描きながら上がっていくので、いったん上がった株価が下がってくるのを待って買うというやり方もあります。これを「押し目買い」と言います。
日経平均で見れば、もうすでに大相場がスタートしているところなので、こういうときは上がったものを買う「順張り」でいいのではないでしょうか。
一方で、下がったものを買う「逆張り」ができるのであれば、中小型成長株の多くは大きく株価が下落していますのでチャンスかもしれません。
景気は繰り返す
正しい投資判断をするには、景気の転換点に気づくことが重要です。景気は経済活動が拡張する「好況」と、収縮する「不況」を交互に繰り返す性質があり、好況→後退→不況→回復→好況……という具合に、「好況」「後退」「不況」「回復」の4つの局面が順番に繰り返し現れる循環的な動きをします。
好況の最頂点を「景気の山」、不況の最低点を「景気の谷」といい、景気の谷から次の谷までを1つの周期でとらえます。また、好況から後退へ、後退から不況へ、不況から回復へ、回復から好況へのそれぞれの過程は、「景気の調整局面」と呼ばれます。
景気が循環していることは19世紀末以降、次の経済学者によって指摘されました。
・4年サイクル…アメリカの経済学者ジョゼフ・A・キチン
・10年サイクル…フランスの経済学者クレマン・ジュグラー
・20年サイクル…アメリカの経済学者サイモン・クズネッツ
・50年サイクル…旧ソ連の経済学者ニコライ・コンドラチェフ
の4人です。彼らの提唱した異なる景気循環のプロセスを複合的にとらえたのが、オーストリア・ハンガリー帝国生まれの経済学者であるヨーゼフ・シュンペーターです。20世紀前半を代表する経済学者である彼は、ハーバード大学の招聘によりアメリカに渡った際、これらの景気サイクルを『景気循環論』という大著にまとめたのです。それぞれのサイクルには、最初にそのサイクルを指摘・提唱した経済学者の名前が冠されました。
では、それぞれの景気サイクルについてご説明しましょう。
4つの経済サイクル
�．�チンサイクル
いちばん小さなサイクルはキチンサイクルと呼ばれるもので、その期間は4年弱です。他の景気循環と比べてサイクルが短いことから、「短期循環」や「在庫循環」などとも呼ばれています。おそらく、私たち一般消費者の肌感覚として、いちばんしっくりくる景気サイクルなのではないでしょうか。
なぜ在庫循環と呼ばれるかというと、キチンサイクルは企業による在庫への投資と関わっているからです。企業は在庫の残高を調整しています。自社が適正と考える在庫残高を下回ると在庫の数を増やし、上回ると在庫の数を減らします。このような在庫の増減は、取引先企業にも影響を及ぼすため、経済全体の拡大や縮小につながります。
こうした在庫の増減により、4年弱の周期でキチンサイクルが循環するというわけです。
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キチンサイクルの周期が4年弱であったのに対し、ジュグラーサイクルの循環周期は約10年です。一般にジュグラーサイクルは、企業の設備投資に起因すると考えられています。設備は10年もすれば古くなるので、そこで新旧設備の交換が行われる際、関連企業を巻き込んで景気の波を作り出すというのがその理由です。ジュグラーサイクルの中には、通常、キチンサイクルが2つか3つ含まれるとされています。
��クズネッツサイクル
ジュグラーサイクルを一回り大きくした、約20年周期の景気循環がクズネッツサイクルです。20年というと、住宅や商業施設の建て替え時期に相当することから、クズネッツサイクルは一般に建設需要に起因するサイクルと考えられています。
また、人口の変化に起因するとしている説もあります。
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約50年周期の景気循環がコンドラチェフサイクルで、「コンドラチェフの波」「長期循環」「大循環」などとも呼ばれます。シュンペーターは『景気循環論』の中で、コンドラチェフサイクルの要因として技術革新を挙げていますが、戦争の存在も無視できないというのが現在の通説となっています。
景気動向指数をチェック
コンドラチェフサイクルの例をご紹介しましょう。
・第1波1780〜1840年代 産業革命における蒸気機関、紡績機の発明
・第2波1840〜1890年代 鉄道の敷設
・第3波1890年代以降 電気、化学、自動車産業などの発達
今、どのような景気なのか、今後どの方向に流れていくのかを知るのに役立つのが景気動向指数です。景気動向指数は日本の経済状況を把握するための指標の1つで、内閣府が毎月調査し、2カ月後の月末に数値を発表しています。
指数は生産、雇用、消費など、さまざまな経済活動において重要で、かつ景気に敏感に反応する30項目の指標をもとに算出されます。
指数には、
�〃糞い棒萠�って動く「先行指数」
��景気に連動して動く「一致指数」
�７糞い肪戮譴篤阿�「遅行指数」
の3種類があります。
また、景気変動の大きさやテンポなどを量的にとらえて測定するコンポジット・インデックス（CI）、景気のさまざまな経済部門への波及の度合いを方向性という観点から測定するディフュージョン・インデックス（DI）の2つの測定方法があります。
従来、内閣府が発表する景気動向指数はDIを中心としたものでしたが、近年では景気変動の大きさや量感の把握がより重要になってきていることから、2008年以降はCIを中心とした公表形態に変化してきています。
景気動向指数とあわせて日銀短観もチェック
先行指数とは、車にたとえればフロントガラスから見える先の景色のようなものです。遠くに見えている曲がり角は、運転していればいずれ自分のところに来ます。先行指数が指し示すものは、その「曲がり角」と同じです。
変化が先行指数として数字に表れている。つまり、すでに変化は起こっているということです。今、自分はマクドナルドの横にいるけれどもその先の信号がもう見えている＝この先、まっすぐ進めるか止まらなくてはいけないかが手前で予測できるということになります。
逆に、遅行指数というのはバックミラーに映った景色だと思ってください。バックミラーに映るのは、もう通り過ぎてしまった景色です。横を通ったときは気づかなかったけれども、「ああ、そうか、あそこにマクドナルドがあったのか」とバックミラーを見て確認する。そんなイメージです。
一致指数については、もうおわかりでしょう。今、横にある景色ですね。車を運転するとき、前・横・後ろと四方八方すべてに目をやらなければなりません。どれも全部大事です。
でもあえていちばん大切なのは何か？と問われたら、「前を見ること」と答えるのではないでしょうか。景気動向指数もそれと同じです。先を読むのがいちばん大切なので、最重要視すべき指数は先行指数ということになるわけです。
なお、DIは日銀が四半期に一度発表している「全国企業短期経済観測調査」、略して「日銀短観」でよく使われています。特に、業況判断DIという企業の経営者が景気の現状や先行きをどう見ているかを示す指標は要注目です。業況判断DIは景況感が「よい」と答えた企業の割合から、「悪い」と答えた企業の割合を差し引いて算出します。プラスが景気拡大の目安、マイナスは景気減少の目安となります。
景気動向指数とあわせて日銀短観もチェックしておくといいでしょう。
（渡部 清二 ： 複眼経済塾 代表取締役塾長）
