政治的対立を生むGoogle検索、そのアルゴリズムが抱える根深い問題

2019年3月19日 7時30分

「グーグルの検索エンジンが保守派を不利に扱っている」。共和党議員らがグーグルの最高経営責任者（CEO）スンダー・ピチャイを前に、こんな不満を並べ立てていた。連邦下院議会の司法委員会がシリコンヴァレー企業の幹部を召喚した、2018年12月の公聴会での出来事である。

出席していた民主党議員テッド・リュウはとうとう我慢の限界に達し、保守派の議員らを非難した。「ポジティヴな内容の検索結果を望むなら、ポジティヴな行いをすればいい。ネガティヴな内容を表示させたくないなら、ネガティヴなことをしなければ済むでしょう」

こうした公聴会では、議員がCaps Lockキーのような難しい技術の話題についていけない場面がよく見られる。この日の公聴会も、やはりそうだった。

共和党議員たちは質問席からピチャイを責め立てた。「自分の名前や自らが支持する法案をGoogleで検索すると、ネガティヴな結果ばかりが表示される。これは、左派色の強いカリフォルニア州（同社の本社所在地）で、復讐心に駆られたプログラマーたちが結果を手動で操作しているために違いない」

これに対し、ピチャイはアルゴリズムの何たるかを辛抱強く説明し、同社のアルゴリズムが共和党議員を怒らせる理由はないと訴えた。ピチャイによれば、同社は関連性、目新しさ、人気、多くの人々が利用している方法など200を超える特定のシグナルに基づき、最適な検索結果を導き出しているという。

実際に、検索結果を生成するプロセスは極めて複雑だ。仮にプログラマーたちが共和党議員に腹を立てていたとしても、アルゴリズムを修正して自分のイデオロギーに沿う結果を表示させるのはまず不可能である。政治家とはなんて愚かな人たちなのだろうか。

ドナルド・トランプはなぜ「idiot」なのか

リュウはもちろん、共和党議員らから噴出した不満がもっぱら彼らの虚栄心に端を発しており、腹の内では「Fox News」にアピールしたい狙いもあるのだろうと思っている。しかし、だからといって、グーグルの検索結果に疑問をもつことは悪くない。

シリコンヴァレーを地盤とする民主党下院議員ゾーイ・ロフグレンは政敵への皮肉を込めた質問をすることで、議論の焦点を個人的な不満から社会的な問題へとすり替えた。

「idiot（馬鹿者）」というキーワードで画像を検索すると、ドナルド・トランプ大統領の写真が次々に表示されるのはなぜですか？」

ロフグレンはその際、自分が過去の話を蒸し返しているとピチャイに思われないよう「いまちょっと（検索を）やってみたのですが」と断りを入れた上でこう問いかけた。「こうした結果が出るとき、検索エンジンはどのように動いているのですか？」

ピチャイは、Google検索のアルゴリズムの動作について、こんなふうに詳しく説明した。近ごろ、インターネットで「idiot」が、ほかのどんなものごとよりもトランプに関連づけられているのは間違いない。検索結果は、その状況を忠実に反映しただけだ。

だが、疑問はなお残る。この検索サーヴィスは、独自の仕組みで常に新しい結果を表示することで瞬時に政治的対立を生んでいる。なぜ、この状況は改善されないのか？確かに「保守派を不当に扱っている」という政治家の主張は根拠がないが、不穏な状況が放置されている点で、現実的にはかなり的を射ていると言えるのだ。

グーグルのアルゴリズム「PageRank」が招いた混乱

なぜ、このような事態になってしまっているのだろう。それは、グーグルがイデオロギーにとらわれているからではない。同社がアルゴリズムを使って政治に関するみんなの疑問に答える「危険な火遊び」をしていることが原因だ。

グーグルが強大な力を得るきっかけとなった「PageRank（ページランク）」と呼ばれるアルゴリズムは、インターネットという混沌とした世界に分別をもたらす輝かしい発見だった。

同社は、ウェブページに渦巻くあらゆる情報にも、秩序がきちんと存在することに気づいた。秩序は、膨大な数に上るウェブページの相互リンクやリンクの説明文から導き出すことができる。

PageRankは、さまざまな人がオンラインに投稿したすべての詳しい情報をうまく活用し、ユーザーが入力する検索クエリ（検索の要求）に答えている。大勢の専門家が集まるよりも、コンピューターのほうが、検索クエリとの関連性や信頼性が高い情報をウェブから引き出せる。インターネット上には10億人ほどのユーザーがいるので、コストははるかに安く済む。

すべてが順調だったのだ。グーグルがさらなるビジネス拡大に欲を出し、政治とニュースの分野にPageRankという魔法のつえをもち込むまでは。しかし、この2分野ではアルゴリズムが狙い通りに働かなかった。混乱のなかに秩序を見つけ出すのではなく、もともとわずかな秩序しかなかったところに、逆に混乱の種をばらまいたのである。

この誤算はおそらく、誰もが情報を入手できる世の中を実現したいと願う善意から始まった。科学者出身の政治家や官僚は、さまざまな論争や個人的見解が存在する政治や政策の分野と、グーグルが得意とする緊張の少ない分野、例えば、店の営業時間、最短経路、史実の調査、書籍内の文章の検索などの間にほとんど違いはないと考えているのかもしれない。

グーグルにとって声高な主張が欠かせない理由

ピチャイは公聴会の冒頭陳述で、グーグルの壮大な理念を「ユーザーに世界中の“情報”にアクセスできる手段を提供すること」とシンプルに語っている。

ただ、この「情報」はくせ者だ。広い定義では、陰謀説やあざけり、度を越した政治的批判を含め、オンライン上のすべての言説を指す。

実際にトランプをばかにする画像をつくる人は必ず現れる。学校での乱射事件は俳優を使ったやらせだと主張して被害者に嫌な思いをさせたり、人種差別主義的な概念を広めたりする人は必ず出てくるのだ。

そして、ユーザーが彼らの創作した情報を少し目にしただけでも、情報は交換されることになる。しかし、誰もがこうしたコンテンツは「役に立つ情報」とは言えないと心の底から感じているのではないだろうか。

グーグルのような企業にとってはあいにくなことだが、政治や公共政策の分野について情報交換するなら、人と人とが直接伝え合うのが最もよいコミュニケーション方法といえる。アルゴリズムと比べ、人間のほうが操られにくく誤解が少ないからではない。人間は対立を避け、相手に応じた対応を取り、話題を変えることができるからだ。

人間は偏った政治思想を騒ぎ立てる人と距離を置くことができても、Google検索には難しい。どんな分野にも首を突っ込み、顧客のサーヴィスに対する愛着度を示す指標「ユーザーエンゲージメント」の維持に全力を注ぐのが仕事だからだ。

エンゲージメントは、グーグルのビジネスに欠かせない要素である。そして、同社やほかの企業がすでに気づいているように、声高な主張や辛辣な言葉はオーディエンスの関心をつなぎとめる役割を果たす。まさに、エンゲージメントの維持につながるツールでもあるのだ。

検索エンジンが人種差別を生むこともある

こんな世の中だから、ジャーナリストや図書館司書などの専門家が必要とされる。こうした人々の目標は、情報を正しく伝えることにある。

従来のジャーナリストたちであれば、真実ではない陰謀論を流して生計を立てることはない。まず、そんなふうに稼ぐ仕組みはないし、市場もそれを許さないからだ。

また、図書館司書が「簡単に読破できそう」という理由だけで、読者の激しい怒りをかき立てるに違いない本を勧めることはないだろう。彼らの仕事の目的は、正しく市民に情報を伝えることであり、短期的に客を集めることではない。

ここで思い出したのが、サフィヤ・ウモジャ・ノーブルが著書『Algorithms of Oppression: How Search Engines Reinforce Racism』（圧制のアルゴリズム：検索エンジンがどのように人種差別を強化するか）で取り上げた話である。彼女はこの本のなかでインパクトの大きい例を用いて、Googleの検索結果が誤解を生み出したことを紹介している。

その例とは、ディラン・ルーフによる銃撃事件だ。ルーフは15年、サウスカロライナ州チャールストン市内のエマニュエル・アフリカン・メソジスト・エピスコパル教会に押し入り、礼拝中の9人のアフリカ系米国人を射殺した。彼は動機について、12年のトレイボン・マーティン射殺事件をきっかけに「目を覚ました」と話している。

ルーフの犯行声明によると、彼はGoogleで「black on white crime（白人に対する黒人の犯罪）」というキーワードを検索したという。こんな記述もあった。「最初にたどり着いたのは、極右団体のひとつCouncil of Conservative Citizens（CCC）のウェブサイトだった。黒人が白人の命を残忍に奪った事件について書かれたページがいくつもあり、信じられなかった。そして、このとき何かが大きく間違っていることに気づいた」